Komori
日本製鋼所(5631)・施策前進

フィルム・シート製造装置の生産能力増強と用途拡大

FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2023。

9記載
6年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018前進FY2019 – FY20232018: 120182019: 220192020: 320202021: 120212022: 120222023: 12023
同じテーマの他社
フィルム・シート製造装置の生産能力・用途拡大1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023前進有価証券報告書

    「EV向けに大幅な需要増加が見込まれるセパレータ用フィルム・シート製造装置について、60ライン製造に向けて生産体制を着実に増強」

    セパレータ用フィルム・シート製造装置について、EV向け需要を背景に60ライン製造へ向けた生産体制増強を具体的な進展として示した。
  2. FY2022前進有価証券報告書

    「EV向けに大幅な需要増加が見込まれるセパレータ用フィルム・シート製造装置について、60ライン製造に向けて生産体制を着実に増強」

    セパレータ用フィルム・シート製造装置について、EV向け需要を背景に60ライン製造へ向けた生産体制増強を具体的な進展として示した。
  3. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「〇フィルム・シート製造装置 ・セパレータフィルム用装置の高品質化対応を更に進めます。 ・ポストセパレータとして、5G関連フィルムなど成長分野への対応に注力します。」

    セパレータフィルム向け生産能力・用途拡大から、ポストセパレータとして5G関連フィルムなど成長分野への対応へ対象を広げている。
  4. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、2020年7月21日開催の取締役会決議に伴い、2020年10月1日に連結子会社であるニチユマシナリー株式会社を吸収合併しております。」

    巻取機事業を取り込むために取得したニチユマシナリーを2020年10月1日に吸収合併し、経営資源の最適配置による販売・サービス体制強化へ進んだ。
  5. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2020年7月21日開催の取締役会において、2020年10月1日に連結子会社であるニチユマシナリー株式会社を吸収合併することを決議し、合併契約を締結しました。」

    ニチユマシナリーの全株式取得・子会社化に続き、2020年10月1日を効力発生日とする吸収合併契約を締結した。経営資源の最適配置によるフィルム・シート製造装置事業の販売・サービス体制強化を図る。
  6. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「フィルム・シート製造装置事業において、フルライン提供に欠かせない巻取機事業を取り込むことにより、一層の事業拡大を図るため。取得後の議決権比率   100%」

    ニチユマシナリーの全株式取得により巻取機事業を取り込み、フィルム・シート製造装置のフルライン提供に向けた事業拡大を進めた。
  7. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「フィルム・シート製造装置事業において、フルライン提供に欠かせない巻取機事業を取り込むことにより、一層の事業拡大を図るため。取得後の議決権比率   100%」

    ニチユマシナリー株式会社を議決権比率100%で子会社化し、巻取機事業を取り込むことでフィルム・シート製造装置のフルライン提供と事業拡大を図る段階へ進んだ。
  8. FY2019前進有価証券報告書

    「セパレータフィルム製造用途を中心とした中長期的な需要拡大に対応するための生産設備増強を実施し、事業規模拡大に向けた体制を確立しました。」

    フィルム・シート製造装置について、生産設備の増強を実施し、事業規模拡大に向けた体制を確立した。
  9. FY2018初出有価証券報告書

    「セパレータフィルム製造用途を中心とした旺盛な需要に対応する生産設備の増強を早期に実施します。総合フィルム装置メーカーとして包装材、工業材、光学系用途においても事業拡大を図ります。」

    旺盛な需要への対応として生産設備を増強し、包装材・工業材・光学系へ用途を広げる戦略をJGP2020で示している。
一緒に動いた変遷

「安定的・継続的な配当とその向上」は、この変遷が動いた9回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

663322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1安定的・継続的な配当とその向上6回
  3. 2M&A・アライアンスを念頭に置いた重点投資6回
  4. 3産業機械事業の成長機会発掘と事業伸長の加速3回
  5. 4次世代エネルギー・エレクトロニクス・モビリティ分野の事業化3回
  6. 5現有事業の収益力拡大2回
  7. 6素形材・エネルギー事業の事業基盤再構築と安定収益化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本製鋼所の次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
フィルム・シート製造装置の生産能力増強と用途拡大|日本製鋼所(5631)の変遷 | Komori