日本製鋼所（5631）・リスク人材投資による固定費増加の顕在化
技術技能の伝承と人材の確保
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026-H1。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材不足による技術ノウハウ継承・技術力低下リスク48社が書いているテーマ・逆風47社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている48社のうち14社を表示しています。上の文は48社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1人材投資による固定費増加の顕在化有価証券報告書
「営業利益は要員確保ほか人材投資に伴う固定費の増加等もあり、当中間期においては、37億52百万円（前年同期比8.8％減）となりました。」
素形材・エンジニアリング事業では、要員確保や人材投資に伴う固定費増加が中間期の減益要因として示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「そこで2025年３月期よりすべての組織管理職を対象に組織変革の推進と、心理的安全性の担保による“チャレンジ”を推進するマネジメントスキルに関する教育研修を展開しています。」
人材確保・技能伝承への対応を、全組織管理職向けのマネジメント教育、心理的安全性、チャレンジ促進へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの人材戦略としては、「個」の成長と活躍への取り組みを重視しており、各スキルの伸長と、そのスキルを組織の成果につなげるため「採用」「配置」「育成」「評価」「処遇」の各段階にて連携した取り組みを行っています。」
技術技能の伝承・人材確保への対応を、採用、配置、育成、評価、処遇を連携させる人材戦略として整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループが持続的な企業価値の向上と、社会価値の創出を同時に実現するためには、コア・コンピタンス強化に資する現業部門も含めた技術人材、そして当社が提供する価値を世界に広めるための経営戦略を支えるコーポレート人材の獲得・育成がまずは重要となります。」
従来の技能伝承・人材確保に加え、技術人材、コーポレート人材、グローバル人材の獲得・育成を中期人事計画として実行・モニタリングする方針を具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「特にベテランから若手への技術技能の伝承や、有能な人材の確保が達成できない場合は当社グループの事業活動、業績や財政状況に影響が生じる可能性があります。」
技術技能の伝承と有能な人材の確保を成長上の重要課題・リスクとして初めて独立記載した。年間計画による技能伝承、中途採用強化、知名度・待遇向上、働き方改革を対応策としている。