コスト管理・予実管理の実行
FY2019に初出。21回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「合理化、販売価格改定は計画通りに進捗し、前年度に比べて損益は改善しております。」
コスト管理・生産性改善の施策として合理化と販売価格改定が計画どおり進捗し、前年度比で損益が改善したと記載されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間会計期間における当社の業績は、売上は6,001百万円、経常利益は257百万円となりました。 素形材関連では、半導体製造装置向け鋳鋼品の販売が、大きく減少しております。工作機械向け鋳鉄品の出荷増による挽回があり、合理化、販売価格改定も進捗しましたが、通期においても厳しい状況が継続する見込みです。」
合理化および販売価格改定の進捗が具体的に記載され、当中間会計期間は売上6,001百万円、経常利益257百万円となった。半導体製造装置向け販売の大幅減少がある中で、コスト・価格面の対応が進められている。 - FY2024前進有価証券報告書
「経常利益は原材料価格、電力料等が横ばいで推移したことにより1,277百万円（同82.0％増）となりました。」
原材料価格・電力料等が横ばいで推移する中、経常利益は前年度比82.0％増の1,277百万円となった。コスト管理・生産性改善の取り組みが利益改善と併せて記載されているが、中期経営計画の経常利益16億円目標には未達である。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
コスト管理・予実管理および品質・コスト・生産性改善を含む対処すべき課題について、重要な変更がないとされている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「コストについては、素形材部門において電力費や合金鉄等の原材料資材価格が依然として高い水準で推移している状況下で限界利益率が悪化」
生産性改善・内製化・資材費削減等の取り組みが続く一方、電力費や合金鉄等の高止まりにより素形材部門の限界利益率が悪化し、経常利益は前年度比13.9％減となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「コストについては、素形材部門において電力費や合金鉄等の原材料資材価格が依然として高い水準で推移している状況により限界利益率が悪化」
電力費や合金鉄等の原材料資材価格が高水準で推移し、素形材部門の限界利益率が悪化した。前四半期まで記載されていた生産性改善・内製化・資材費削減等による利益改善とは異なり、当四半期はコスト上昇の影響が利益率悪化として現れている。 - FY2023-Q2物価上昇による利益率悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経常利益は1百万円（前年同期比99.3％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純損失は10百万円となりました。」
円安、スクラップ、合金等の物価上昇により素形材部門の限界利益率が悪化し、コスト・生産性改善による前四半期までの利益改善とは異なり、当四半期は経常利益が1百万円、前年同期比99.3％減まで低下している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、素形材部門では増産効果や輸送の効率化等でコストを低減し円安や物価上昇の影響は限定的でしたが、エンジニアリング部門での売上高減少の影響により、317百万円（前年同期比6.9％減）となりました。」
増産効果および輸送の効率化によるコスト低減を実施し、素形材部門では円安・物価上昇の影響を限定的に抑えた。全体の売上総利益は317百万円となったが、エンジニアリング部門の売上高減少により前年同期比6.9％減となっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上総利益は原材料高騰によるコストの上昇がある一方で、生産性改善や外注加工内製化の実行、増産による操業度上昇によりコスト改善が進捗、さらに資材費削減等の合理化推進により限界利益率が上昇し1,998百万円（前年同期比15.5％増）となりました。」
コスト管理・生産性改善の具体策を実行し、売上総利益1,998百万円、前年同期比15.5％増という測定可能な改善を実現している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益は、原材料高騰による当期のコスト増分は工場操業度上昇による生産性改善と外注加工内製化で回収し、さらに資材費削減等の合理化推進により限界利益率が上昇し1,404百万円（前年同期比18.6％増）となりました。」
生産性改善、外注加工内製化、資材費削減等の合理化推進により限界利益率が上昇し、売上総利益は前年同期比18.6％増の1,404百万円となった。コスト・生産性改善が測定可能な利益改善としてさらに進展している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は、原材料費高騰による当期のコスト増分は工場操業度上昇による生産性改善と外注加工内製化で回収、さらに資材費削減等の合理化推進により限界利益率が上昇し803百万円（前年同期比34.6％増）となりました。」
生産性改善、外注加工内製化、資材費削減等の合理化推進により限界利益率が上昇し、売上総利益は前年同期比34.6％増の803百万円となった。コスト・生産性改善の測定可能な効果が示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、足元原材料費が高騰しているものの、生産性改善と外注加工の内製化、資材費削減等の合理化推進により限界利益率が上昇し341百万円（前年同期比24.1％増）となりました。」
生産性改善、外注加工の内製化、資材費削減等の合理化推進により限界利益率が上昇し、売上総利益は前年同期比24.1％増の341百万円となった。コスト・生産性改善が測定可能な利益改善として記載されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「しかし、営業利益については、製造所におけるコストダウン（生産原単位の改善、調達ソースの見直し）及び良採算品種の増加により、前年同期比14.7％増の271百万円となりました。」
生産原単位の改善、調達ソースの見直し、良採算品種の増加により、営業利益が前年同期比14.7％増の271百万円となった。コスト管理・生産性改善施策に関する測定可能な前進が記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
コスト管理・予実管理の実行を含む対処すべき課題について、重要な変更がないとされている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「③ 品質・コスト・生産性改善、ムダ削減の一層のレベルアップ」
従来の「コスト管理、予実管理の実行」から、品質・コスト・生産性改善およびムダ削減を一体的に進める施策へ表現が変わっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
コスト管理・予実管理の実行を含む対処すべき課題について、重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
コスト管理・予実管理の実行を含む対処すべき課題について、重要な変更がないとされている。 - FY2019初出有価証券報告書
「③ コスト管理、予実管理の実行」
コスト管理と予算・実績管理の実行を、収益確保に向けた独立した施策として初めて記録している。