採算性の高い案件の増加と営業費用のコントロールで収益性を改善する
FY2023-Q3に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-09-11。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、外注利用、積極的な採用活動や生成AI等の新しい技術に対応するために研究開発等を継続しておりますが、比較的大型案件が多く利益率がよかったため営業利益率は14.7%と想定より高い水準となっております。」
外注、採用、生成AI等への研究開発を継続する一方、比較的大型で利益率のよい案件により営業利益率14.7％となった。 - 2026-03-12前進業績予想の修正
「このような案件の大型化や長期化により粗利率の向上や社員の稼働率の上昇、さらに既存顧客や提携先からの案件が多いことによる新規営業コストの低下などの影響で、カスタム AI ソリューション事業の粗利率が想定以上に向上したため営業利益が期初計画より中間期時点で大幅に増加しておりこれは下期も継続して増加する見込みです。」
案件の大型化・長期化、稼働率上昇、新規営業コスト低下を背景に、カスタムAIソリューション事業の粗利率と営業利益の改善が示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は外注利用、積極的な採用活動や生成AI等の新しい技術に対応するために研究開発等を継続しておりますが、売上高の増加が費用増加を上回っており、営業利益率は10.9%で当初想定を上回りました。」
外注、採用、生成AI等の研究開発を継続する一方、売上高の増加が費用増加を上回り、営業利益率10.9％となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は外注利用、積極的な採用活動や生成AI等の新しい技術に対応するために研究開発等を継続しておりますが、売上高の増加が費用増加を上回っており、営業利益率は14.3%と好調に推移しております。」
外注、採用活動、生成AI等への研究開発を継続する一方、売上高の増加が費用増加を上回り、営業利益率14.3％と説明されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益については、売上高の増加と利益率のよい大型案件が増加したこと及び社員の高い稼働率により売上総利益率が前年度から向上したことにより737,367千円（前年同期比43.0％増）となりました。」
利益率のよい大型案件の増加と高い稼働率により売上総利益が737,367千円、営業利益が152,738千円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「プロジェクトは大型案件が多く問題なく進捗しており当第３四半期累計期間の売上高総利益率は69.4%と目標の60%以上を大きく超えております。また、事業拡大のために前年同期比で主に研究開発費と広告宣伝費は増加しておりますが営業利益率は16.6%と目標の10%より大きく上振れております。」
大型案件の進捗により売上高総利益率69.4%、営業利益率16.6%となり、開示された各目標を上回った。研究開発費・広告宣伝費は事業拡大に伴い増加している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「売上原価は採算のよいプロジェクトが多くある状況が続いており売上総利益率は60%以上を継続しております。また販売費及び一般管理費は生成AI等の新しい技術に対応するための研究開発を行ったことにより売上比で増加しております。」
採算のよいプロジェクトと売上総利益率60％以上の継続が示される一方、生成AI等への研究開発により販売費及び一般管理費は売上比で増加している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「売上原価は採算のよいプロジェクトが多くある状況が続いており売上総利益率は60%以上を継続しております。また販売費及び一般管理費は生成AI等の新しい技術に対応するための研究開発を行ったことにより売上比で増加しております。」
採算のよいプロジェクトと売上総利益率60％以上の継続が示される一方、生成AI等への研究開発により販売費及び一般管理費は売上比で増加している。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業利益については、上記により売上高総利益が減少した一方で、前事業年度にプロダクト開発が完了したことによる研究開発費の減少と営業外注費用の削減により70,346千円（前年同期比24.7％増）となりました。」
プロダクト開発完了後の研究開発費減少と営業外注費用削減により、営業利益が前年同期比で増加している。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「売上原価は採算のよいプロジェクトの増加により、また販売費及び一般管理費は営業費用のコントロールにより売上比で減少しており前事業年度比で営業利益率は向上しております。」
採算のよいプロジェクトの増加と営業費用の管理を収益性改善の要因として説明している。