新日本電工（5563）・リスク顕在化
投資有価証券の価値変動
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券の市場価格・発行体信用リスク130社が書いているテーマ・逆風130社・追い風0社
新日本電工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。91社中31社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている130社のうち14社を表示しています。上の文は130社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1 134」
投資有価証券の価値変動リスクが実際に発生し、評価損は前年同期の1百万円から当中間期の134百万円へ増加している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について減損処理は行っておりません。」
前年に405百万円の投資有価証券減損処理を行ったのに対し、当連結会計年度は減損処理を行っていない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について405百万円（上場株式）の減損処理を行っております。」
投資有価証券の価値変動リスクが通期でも実際に発生し、上場株式405百万円の減損処理を行っている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 498」
投資有価証券評価損498百万円を計上し、投資有価証券の価値変動が引き続き実績に表れている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 492」
投資有価証券の価値変動が引き続き実績に表れ、当第2四半期連結累計期間に492百万円の評価損を計上している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 531」
投資有価証券の価値変動リスクが実際に発生し、当第1四半期連結累計期間に531百万円の評価損を計上している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、金融機関や取引先等の株式を保有しているため、投資先の業績不振や証券市場の変動が業績に影響を与える可能性があります。」
金融機関や取引先等の株式保有に伴い、投資先の業績不振や証券市場の変動が業績に影響する可能性を記載している。