持分法投資損益の利益から損失への転換
FY2019-Q3に初出。28回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-05。
新日本電工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「連結決算において持分法適用関連会社であるPertama Ferroalloys Sdn.Bhd.の固定資産について、減損損失を計上したこと等に伴い、同社に対する持分法による投資損失7,760百万円を計上しています。」
持分法による投資損失は前年同期の352百万円から7,733百万円へ大幅に増加し、Pertama Ferroalloysの固定資産減損等に伴う投資損失が経常損失の主要因となっている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,096 1,392」
持分法による投資損失は前年度1,096百万円から1,392百万円へ増加している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 759 352」
持分法による投資損失は前年同期の759百万円から352百万円へ減少し、損失幅が縮小している。 - FY2024対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,873 1,096」
持分法による投資損失は前年度の1,873百万円から1,096百万円へ減少している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 853 759」
持分法による投資損失は前年同期の853百万円から759百万円へ減少し、損失幅が縮小している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 785 618」
持分法による投資損失は前年同期の785百万円から618百万円へ減少しており、損失幅が縮小している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,906 － 持分法による投資損失 － 1,873」
持分法投資損益は前年度の1,906百万円の利益から、当年度は1,873百万円の損失へ転換した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 － 1,227」
持分法による投資損失が前年同期の853百万円から1,227百万円へ増加している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,065 － 持分法による投資損失 － 853」
持分法による投資損益が前年同期の1,065百万円の利益から、当第2四半期連結累計期間は853百万円の損失へ転換している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 470 － 持分法による投資損失 － 785」
持分法による投資損益は前年同期の470百万円の利益から、当第1四半期連結累計期間は785百万円の損失へ転換している。 - FY2022-Q3持分法投資利益が1,888百万円に拡大有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 1,888」
持分法による投資損益は前年同期の639百万円の損失から、当第3四半期連結累計期間は1,888百万円の利益へ転換している。 - FY2022-Q2持分法投資利益が拡大有価証券報告書
「営業外収益 持分法による投資利益 － 1,065 営業外費用 持分法による投資損失 560 －」
持分法による投資損益は前年同期の560百万円の損失から、当四半期は1,065百万円の利益へ転換している。 - FY2022-Q1持分法投資損益が利益へ転換有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 470 持分法による投資損失 474 －」
前年同期の474百万円の持分法による投資損失から、当四半期は470百万円の投資利益へ転換している。 - FY2021対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,109 223」
持分法による投資損失は前年度1,109百万円から当年度223百万円へ減少している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 816 639」
持分法による投資損失は前年同期の816百万円から639百万円へ減少している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 476 560」
持分法による投資損失が前年同期の476百万円から560百万円へ増加している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 354 474」
持分法による投資損失が前年同期の354百万円から474百万円へ増加している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 693 1,109」
持分法による投資損失は前年度693百万円から当年度1,109百万円へ増加している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 475 816」
持分法による投資損失が前年同期の475百万円から816百万円へ増加している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 164 476」
持分法による投資損失が前年同期の164百万円から476百万円へ増加している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 48 354」
持分法による投資損失は前年同期の48百万円から354百万円へ増加している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「持分法による投資利益 284 － 持分法による投資損失 － 475」
持分法による投資損益が前年同期の284百万円の利益から当第3四半期連結累計期間の475百万円の損失へ転換し、経常損失の要因の一つとなっている。