新日本電工（5563）・リスク悪化
棚卸資産の収益性低下・簿価切下げリスク
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026-H1。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産の正味実現可能価額下落203社が書いているテーマ・逆風206社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの207件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「主な減少要因は、税金等調整前中間純損失3,086百万円、棚卸資産の増加1,725百万円であります。」
棚卸資産が当中間期に1,725百万円増加し、前年度に進んだ在庫圧縮から一転して在庫水準が増加している。 - FY2025対処有価証券報告書
「流動資産は、在庫圧縮による棚卸資産などの減少により、前連結会計年度末と比べ9,551百万円減少し44,419百万円となりました。」
棚卸資産の圧縮により流動資産が減少し、営業キャッシュ・フローでも棚卸資産が7,840百万円減少している。前年度に示された在庫水準・在庫影響リスクへの対応が実績に表れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「主な減少要因は、棚卸資産の増加3,360百万円です。」
棚卸資産が3,360百万円増加しており、在庫水準・在庫影響による収益性低下リスクが継続している。一方、同社はDX等を活用した棚卸資産効率化と在庫影響軽減を掲げている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「マンガン鉱石市況が大幅下落したことにより2022年に購入したマンガン鉱石の在庫影響が減益要因となった」
棚卸資産の収益性低下・簿価切下げリスクに関連し、前年購入の高値原料在庫による在庫影響が2023年度の減益要因として実際に発生している。 - FY2021対処有価証券報告書
「通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切下額 売上原価 △733百万円」
棚卸資産の収益性低下による簿価切下げは発生したものの、前年度の4,557百万円から733百万円へ減少している。 - FY2020初出有価証券報告書
「製品価格や製品原価の変動により棚卸資産の収益性が低下し、それにより簿価切り下げが発生した場合には、業績に影響を与える可能性があります。当社は、需要に見合った生産に努めるとともに生産に見合った原料等の最適調達に努めております。また、年度予算で適正在庫水準目標を定めて在庫管理を行い、当該リスクの低減に努めております。」
製品価格・原価の変動による棚卸資産の収益性低下と簿価切下げを新たな明示的リスクとして記載し、需要対応生産、原料の最適調達、適正在庫水準目標による管理を対策としている。