Komori
新報国マテリアル(5542)・事実中間期研究開発費が増加

研究開発活動への継続的支出

FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

35記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2016-Q2 – FY2017-Q3その他FY2019-Q1 – FY2021-Q32016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 220222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
全社的な研究開発活動の継続と資源投入202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに92社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1中間期研究開発費が増加有価証券報告書

    「当中間会計期間の研究開発費の総額は242百万円であります。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の152百万円から242百万円へ増加している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「これら研究開発に要した当事業年度における研究開発費の総額は361百万円であります。鋳造・鍛造に続く第三の柱として位置付けた金属積層造形に用いる設備として、三重工場にL-WAM(レーザーワイヤ式積層造形装置)、埼玉工場にP-DED(粉末指向性エネルギー堆積式積層造形装置)を設置し、稼働を開始しました。また、「TCT JAPAN 2026」に出展し、当社の取り組みを広くPRしました。」

    研究開発費は前期の290百万円から361百万円へ増加した。金属積層造形について、三重工場のL-WAMと埼玉工場のP-DEDを設置して稼働開始し、展示会出展によるPRも行った。
  3. FY2025-H1中間期の研究開発費が増加有価証券報告書

    「当中間会計期間の研究開発費の総額は152百万円であります。なお、当中間会計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の142百万円から152百万円へ増加している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「これら研究開発に要した当事業年度における研究開発費の総額は290百万円であります。」

    研究開発費は前期の287百万円から290百万円へ増加した。FORMNEXT2024への試作品初出展、半導体関連国際会議での成果発表、新たな3D積層造形装置導入など、研究開発活動の内容も具体化している。
  5. FY2024-H1研究開発費が前年同期比増加有価証券報告書

    「当中間会計期間の研究開発費の総額は142百万円であります。なお、当中間会計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の134百万円から142百万円へ増加している。
  6. FY2024-Q1研究開発費が前年同期比増加有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は68百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の63百万円から68百万円へ増加している。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「これら研究開発に要した当事業年度における研究開発費の総額は287百万円であります。」

    研究開発費は前期の259百万円から287百万円へ増加した。3D積層造形装置メーカーとの技術提携、宇宙関連での複数案件への採用、振動試料型磁力計(VSM)の導入など、研究開発活動と成果が具体化している。
  8. FY2023-Q3研究開発費が増加有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は209百万円であります。」

    研究開発費は209百万円となり、前年同期の188百万円および前四半期累計の134百万円から増加している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2023-Q2研究開発費が増加有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は134百万円であります。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の90百万円および当第1四半期累計の63百万円から134百万円へ増加している。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は63百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費63百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「これら研究開発に要した当事業年度における研究開発費の総額は259百万円であります。各セグメントの研究開発の成果と主要課題は次のとおりです。特殊合金事業 低熱膨張合金を世界に発信するため、航空・宇宙・天文・光工学分野の国際学会へ2019年から積極的に出席し、8件の論文発表を続けて参りました。新たな設備として、アーク溶解炉を新設、熱膨張測定器を更新し、高温域合金、宇宙航空分野向極低温合金など低熱膨張合金の開発期間を短縮し研究開発を推進しました。また、金属3Dプリンターでは、複数の試作案件をユーザー納入しました。耐熱・耐食合金では、ごみ焼却炉の塩素腐食に強い合金として開発した「EGNIS(イグニス)」シリーズの合金ラインナップを拡充し、量産適用範囲を拡大中でございます。特許に関しましては公開が7件となっております。」

    研究開発費は前期の185百万円から259百万円へ増加した。国際学会での8件の論文発表、新設備による開発期間短縮、金属3Dプリンターの試作案件納入、EGNISのラインナップ拡充・量産適用範囲拡大、特許公開7件など、活動と成果が具体化している。
  12. FY2022-Q3研究開発費が前年同期比増加有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は188百万円であります。」

    研究開発費は188百万円となり、前年同期の117百万円を上回った。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「これら研究開発に要した当事業年度における研究開発費の総額は185百万円であります。各セグメントの研究開発の成果と主要課題は次のとおりです。特殊合金事業 拡販としてごみ焼却炉向けに開発した「EGNIS(イグニス)」シリーズは高温の塩素腐食に強い合金として客先へ提案し、複数焼却施設における実機試験で優れた性能を確認しており、今後本格的な拡販普及期へ移行します。」

    研究開発費は前期の156百万円から185百万円へ増加した。EGNISの複数焼却施設での実機試験による性能確認や、拡販普及期への移行など、開発成果と事業化段階の進展が示されている。
  14. FY2021-Q3研究開発費が前年同期比減少有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は111百万円であります。なお、当第3四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は111百万円となり、前年同期の117百万円から減少している。
  15. FY2021-Q2研究開発費が減少有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は71百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の77百万円から71百万円へ減少している。
  16. FY2021-Q1研究開発費が減少有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は34百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の40百万円から34百万円へ減少した。
  17. FY2020研究開発費減少・開発成果と用途開発を具体化有価証券報告書

    「これら研究開発に要した当事業年度における研究開発費の総額は156百万円であります。ごみ焼却炉向けに塩素に強い耐腐食合金「EGNIS(イグニス)」シリーズを開発し、本格的に市場投入します。低熱膨張合金では高温域での基礎開発にも成功し、600~900℃の高温域で膨張が少ない合金を開発しました。」

    研究開発費は前期の167百万円から156百万円へ減少した一方、EGNISシリーズの市場投入、高温域合金の開発成功、特許登録5件・公開5件など、研究開発成果と用途展開が具体化されている。
  18. FY2020-Q3研究開発費が増加有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は117百万円であります。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は第2四半期累計の77百万円から117百万円へ増加している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は77百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費77百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費40百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  21. FY2019研究開発費減少・研究開発体制と海外PRを継続有価証券報告書

    「研究開発要員として前期2人の新入社員を配属して強化し、当期も更に1人増強しました。近年注力している宇宙航空分野向低熱膨張材料の開発成果を、ISTS(国際宇宙科学技術シンポジウム、福井)、CAMX2019(複合先端材料国際会議、アナハイム)など海外にPRして関心を集めました。特許に関しましては登録が1件、公開が3件となっております。」

    研究開発費は前期176百万円から167百万円へ減少した一方、研究開発要員を1人増強し、宇宙航空分野の成果を国内外の学会・国際会議でPRし、特許登録1件・公開3件を報告している。
  22. FY2019-Q3研究開発費が増加有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は123百万円であります。」

    研究開発費は前年同期の132百万円からは減少しているが、当期第2四半期累計の82百万円から123百万円へ増加している。研究開発活動の継続を開示している。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は82百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費82百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費40百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「これら研究開発に要した当事業年度における研究開発費の総額は176百万円であります。各セグメントの研究開発の成果と主要課題は次のとおりです。特殊合金事業 研究開発要員は2人の新入社員を配属して強化するとともに、外部の研究機関とも提携し、低熱膨張合金、耐熱耐摩耗合金などの新規合金材料の研究開発を行っております。」

    研究開発費は176百万円に増加し、2人の新入社員の配属、外部研究機関との提携、新規合金材料の研究開発を継続している。学会発表、JAXA試験装置部品・宇宙衛星試作への採用、特許登録2件・公開5件も開示された。
  26. FY2018-Q3研究開発費の累計額増加有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は132百万円であります。」

    研究開発費は第2四半期累計の90百万円から第3四半期累計では132百万円となった。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は90百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の計上を継続している。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は46百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の計上を継続している。
  29. FY2017前進有価証券報告書

    「当社は、低熱膨張合金、シームレスパイプ製造用工具のトップメーカーとして、この研究開発を進めております。これら研究開発に要した当事業年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は147百万円であります。研究開発要員は全社員の10%程度の8人を擁し、外部の研究機関とも提携し、低熱膨張合金、耐熱耐摩耗合金などの新規合金材料の研究開発を行っております。当事業年度におきましては、究極の超高剛性インバー「IC-DX」は、JAXAの試験装置部品に採用されました。特許に関しましては登録が2件、公開が2件となっております。」

    研究開発費は147百万円となり、8人の研究開発要員、外部機関との提携、特許登録・公開および製品採用実績が示され、活動と成果が具体化している。
  30. FY2017-Q3研究開発費の累計額増加有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発費の総額は104百万円であります。」

    研究開発費は第2四半期累計の71百万円から第3四半期累計では104百万円となった。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は71百万円であります。」

    研究開発活動と研究開発費の計上を継続している。
  32. FY2017-Q1研究開発費を計上有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間の研究開発費の総額は37百万円であります。」

    研究開発費37百万円を計上している。
  33. FY2016研究開発成果・体制を具体化有価証券報告書

    「当社は、低熱膨張合金、シームレスパイプ製造用工具のトップメーカーとして、この研究開発を進めております。これら研究開発に要した当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は130百万円であります。研究開発要員は全社員の10%程度の8人を擁し、外部の研究機関とも提携し、低熱膨張合金、耐熱耐摩耗合金などの新規合金材料の研究開発を行っております。当連結会計年度におきましては、出願特許が4件公開されました。」

    研究開発費は通期130百万円となり、研究開発要員8人、外部研究機関との提携、新規合金材料の研究、出願特許4件の公開など、支出に加えて体制と成果が具体化された。
  34. FY2016-Q3研究開発費が増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は115百万円であります。」

    研究開発費は第2四半期累計の77百万円から第3四半期累計では115百万円となった。
  35. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は77百万円であります。」

    当四半期累計期間の研究開発費を報告している。
一緒に動いた変遷

「純資産・利益剰余金の増加」は、この変遷が動いた35回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

775444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1純資産・利益剰余金の増加7回
  3. 2仕掛品・製品在庫の増加7回
  4. 31株10円の中間配当5回
  5. 4運転資金要因等による営業活動キャッシュ・フローのマイナス4回
  6. 5譲渡制限付株式報酬制度による自己株式処分4回
  7. 6金属3Dプリンター向け高機能性合金の製造プロセス開発4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
新報国マテリアルの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
研究開発活動への継続的支出|新報国マテリアル(5542)の変遷 | Komori