高効率化・新方式・高付加価値製品の研究開発
FY2016に初出。35回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ステンレス管部門では、作業容易化を図るため、材料取り巾自動計算システム導入に向けアルゴリズムの構築とその検証を進め運用を開始、また環境負荷軽減に向け、ジクロロメタンの代替洗浄液を使用した超音波洗浄装置の仕様が固まり、設置に向け消防関連の対策を検討中です。 ステンレス加工部門では、給湯器用１次熱交換器の他メーカーへの展開を進め、生産を開始いたしました。 鋼管部門では、ｔ／Ｄの小さいパイプの製作、多様な内面ビードカットに対応、段取り替えや初期調整の省力化などを目指し、新設ミルの導入検討を開始、ミル仕様を決めました。また、既設ミルでの内面ビードカットの品質を容易に確保しつつ作業できるよう改善を進めているところです。鋼管の加工品においては、片端にキャップを自動で抵抗溶接が可能な装置を開発しました。 その他の部門では、検査作業の負荷軽減として、新たにＡＩを活用した外観検査装置を検討し、装置の製作を進め実機ベースでの検証を開始しました。また、マイクロスコープを導入し迅速に製品の解析が進められる環境を構築しました。」
材料取り巾自動計算システムの運用開始、熱交換器用製品の生産開始、新設ミルの仕様決定、自動溶接装置の開発、AI外観検査装置の実機検証開始など、研究開発成果が運用・生産・検証段階へ進んでいる。研究開発費は87百万円である。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は39百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費総額39百万円を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「ステンレス管部門では、作業容易化を図るため、材料取り巾自動計算システム導入の検討を開始し、パイプ用焼鈍炉を炉内雰囲気にあわせたガス流量最適化ができる焼鈍炉へ更新を進め、品質安定化を図りました。ステンレス条鋼部門では、作業軽減を図るため、圧延状況の見える化システム導入の検討を開始しました。ステンレス加工部門では、蓄電池用パイプ生産効率ＵＰを図るにあたり、ロボット、画像処理機器を活用できないか実機テストによる検証を開始しました。鋼管部門では、作業容易化・品質安定化を図るため、溶接部監視装置を導入し諸条件の検討を開始しました。その他の部門では、検査作業の負荷軽減として、造管機へ設置したＡＩによる溶接部異常検出装置の精度ＵＰ作業を継続、新たにＡＩを活用した外観検査装置の検討を開始しました。また、３Ｄスキャナ型三次元測定機を導入、加工品やロール・金型の形状を把握し、最適な設計が可能な環境を整えました。」
自動計算・見える化・AI検査、焼鈍炉更新、溶接部監視装置および3Dスキャナ型測定機の導入・検討など、研究開発と生産工程への適用が進んでいる。研究開発費は79百万円である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は37百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費総額を37百万円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ステンレス管部門では、熱交換器用パイプにおいて、造管時に渦流探傷による欠陥検出可能化、切断長さの安定化、両端面取処理装置の追加を進め、その生産体制の効率化を図りました。また、環境負荷軽減に向け、代替洗浄液を使用した長尺パイプ洗浄装置の導入を進めました。これにより大幅な有機溶剤の削減につながりました。」
熱交換器用パイプの検査・切断・面取工程の改善、代替洗浄液による有機溶剤削減、新型溶接機やAI異常検出装置の開発など、研究開発成果と生産工程への適用が進んでいる。研究開発費は84百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は61百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額61百万円を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額40百万円を記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額20百万円を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は47百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額47百万円を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は28百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額28百万円を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額14百万円を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ステンレス管部門では、配管用長尺パイプの生産に取り組み、生産工程の見直しを進め、量産の目途を立てました。また、配管用特殊パイプの生産方法に、従来の技術を取り込み、これを進化させることで歩留向上、リードタイム短縮を図るとともに、製品品質を安定させました。ステンレス条鋼部門では、従来の自動寸法測定装置の機能を向上させ、仕上げ工程で全数検査が可能となり、生産効率のアップにつながりました。」
長尺パイプの量産化の目途、特殊パイプの歩留向上・リードタイム短縮・品質安定、自動寸法測定装置による全数検査など、研究開発成果が生産工程の具体的な改善段階へ進んでいる。研究開発費は48百万円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は38百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額38百万円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額24百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額12百万円を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ステンレス管部門では、顧客から要望のあった極薄サイズのパイプの生産に取り組み、量産のめどを立てました。また、配管用特殊パイプの生産に新たに開発した装置を適用し、生産工程を簡略化させるとともに製品品質を安定させました。ステンレス条鋼部門では、設備の老朽化している部分をリニューアルし、機能をアップさせました。また、工程短縮のために複数工程の設備連結改造を実施し省人化を達成しました。環境負荷軽減に向け、部品洗浄方法の代替方法への更新検討を開始しました。鋼管部門では、新たな機能を持った造管機を新規に開発し、新製品の量産化を成功させて販売を開始しました。その他部門では、検査作業の負荷軽減をターゲットとしてＡＩの活用に向けた取り組みを推進しています。」
極薄パイプの量産化めど、新装置の適用、設備連結改造による省人化達成、新造管機による新製品の量産・販売開始など、研究開発成果が具体的な生産・販売段階へ進んでいる。研究開発費は57百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は43百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額43百万円を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は28百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額28百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を13百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は65百万円であります。ステンレス管部門では、推進していた高品質配管パイプの安定生産方法を確立し、製造可能範囲を拡大させて顧客の要望に応えました。また、材料生産における洗浄方法の変更に成功し、環境負荷を大幅に軽減させました。ステンレス条鋼部門では、新鋼種による条鋼の生産方法を開発し、製品として提供を開始しました。」
高品質配管パイプの安定生産方法の確立・製造範囲拡大、新鋼種条鋼の提供開始、加工方法の開発、鋼管設備の機能追加など、研究開発成果の製品化・生産開始を複数記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は52百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額52百万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は35百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額35百万円を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を19百万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「ステンレス管部門では、給湯器熱交換器用に新しい材質を用いた新製品の開発に取り組み量産化に結び付けました。また、配管用の新サイズを製品化するとともに、昨年度開発した中径薄肉管の熱処理方式を小径薄肉管へ展開しました。」
新材質製品の量産化、新サイズの製品化、熱処理方式の展開、室内用物干製品の発売開始、加工管の量産化見込みなど、複数の研究開発成果を記載している。研究開発費は66百万円で、機械部門では切断機のサイクルタイム短縮にも着手した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は51百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額51百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額32百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額15百万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「ステンレス管部門では、生産量の増大に向け新方式を採用した大径サイズの生産設備を新たに開発し生産を開始しました。また、顧客から要望のあった中径薄肉管の熱処理に取り組み、新たな方法を開発して生産を開始しました。ステンレス条鋼部門では、販売量拡大のために新サイズの製品の生産に取り組み製品化に成功しました。また、生産性向上のための諸改善を進め工程削減を進めました。ステンレス加工品部門では、家庭用金物製品でカラーパイプの採用を拡大するとともに省スペース化した商品を新たに開発しました。またワンタッチクランプを採用し、お客様の組み立て作業を容易にする改良を加えました。鋼管部門では、安定生産に向けた生産設備のリフレッシュ改造を進めるとともに、品質向上のためにパイプハンドリング部の改善を実施しました。また、要望が増加しているパイプ切断能力向上のための新規設備を導入し生産を開始しました。機械部門では、品質向上のために送り機構に改善を加えた切断機を新たに開発し販売いたしました。」
大径サイズ設備、中径薄肉管の熱処理方法、新サイズ製品、新商品、新規設備、改良型切断機など、研究開発・製品開発の具体的な開始、製品化、導入、販売という進捗を複数記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を46百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を32百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を15百万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は48百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を48百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は30百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を30百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を14百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、生産の高効率化と新方式の研究開発、新製品の開発、製品の高付加価値化とコストダウンなどをテーマとして採り上げ、積極的に研究開発活動を推進しております。」
小径管設備の増設、新機構の組込み、薄肉管設備の改造、新生産方式、カラーパイプ、新方式パイプ切断機の試作など、製品部門別の具体策も記載されている。