顧客ニーズを先取りした新製品・生産技術の開発
FY2016に初出。26回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は、電炉熱延コイルを母材として詫間工場で冷間圧延し、東京工場で造管した鋼管を鋼製家具メーカーでトライし、良好な結果を得ました。」
電炉材を用いた鋼管の顧客トライで良好な結果を得た。次世代造管ラインの営業生産、AIによる板面検査、クロメートフリー処理、水素・アンモニア向けステンレス鋼管開発も進めている。研究開発費は3億1,100万円である。 - 2026-05-26前進株主総会
「本設備は、IoTやDXを活用した工程の自動化により、生産効率の向上を図り、多様化する市場ニーズに適応する体制を確立するものです。」
次世代造管機について、IoT・DXを活用した工程自動化、生産効率向上および市場ニーズへの適応という機能・効果を具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1億4千9百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間期の研究開発費総額149百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は電炉材で製造した鋼管のJIS認証取得を進め、全ての鋼管製造工場で完了しました。」
電炉材を使用した鋼管について、全鋼管製造工場でJIS認証取得を完了した。加えて、基幹系システムのクラウド化、AIによる板面検査、ロボット導入、次世代造管機のテストを進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度にはオフラインのテストミルで塗装条件の最終見極めを実施し、その後東京工場のラインに設備実装を行い量産に移行しました。また、九州工場でも量産を開始しました。」
プレめっき鋼管の防錆表面処理技術が東京工場・九州工場で量産段階に移行した。電炉材の使用、AI・IoT・DX、ロボット導入、水素・アンモニア向けステンレス鋼管開発も進めている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は66百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を6,600万円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1億3千9百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を1億3,900万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は58百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額58百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は65百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費総額65百万円を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「AIやIoTに関連する技術に関しては、国内の主工場で製造現場での操業データの収集・解析を行う事により、安定的・効率的な生産稼働体制の構築を進めております。また生産ラインの異常停止、不良発生データおよび製造設備メンテナンスデータをデジタル管理化することで、稼働率向上につながる設備保全システムの検討も進めています。」
環境負荷低減型の表面処理、ハイテン農芸用鋼管・ジョイント部材、KRSA-A31の量産実証など製品開発が進み、AI・IoTによる操業データ分析、設備保全システム、RPAの利用部門拡大も進展した。研究開発費は前年度の147百万円から301百万円へ増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は2億2千万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を2億2,000万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1億5千4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発費総額154百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は72百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を7,200万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「AIやIoTといった技術を国内基幹工場で活用し、製造現場での異常停止、不良発生データおよび製造設備メンテナンスデータをデジタル管理化することで、稼働率向上を目的とした製造の見える化の推進および効率的な設備保全を目的とした設備保全システムの導入を進めております。また、事務業務の効率化を目的としてRPAの活用も進めております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は147百万円であります。」
AI・IoTによる製造の見える化、設備保全システム、RPAの導入を進めた。ハイテン農芸用鋼管とジョイント部材は量産化段階に至り、研究開発費は1億4,700万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1億1千万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を1億1,000万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は37百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を3,700万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「日本国内では、農芸用・仮設用・輸送機用などに使用されるめっき鋼管の一時防錆表面処理について、膜厚のムラを抑えて均一な皮膜にすることにより、より防錆力を高めるための技術開発を進めており、実用化段階に至っております。」
めっき鋼管の防錆表面処理が実用化段階に至り、ハイテン農芸用鋼管は量産化段階に進んだ。鉛・クロムフリー塗料対応も一部工場で適用を完了し、環境対応・品質向上の技術開発が具体化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は7千1百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を7,100万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は34百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を3,400万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「農芸用鋼管に関しては、近年激しさを増してきた自然災害(豪雪・暴風)に対応するため、従来タイプの高強度農芸用鋼管より、さらに母材部の強度を高め、かつ加工性も良好なハイテン農芸用鋼管の開発を進めており、実用化段階に至っております。」
ハイテン農芸用鋼管が実用化段階に到達したほか、クロムフリー表面処理、鉛・クロムフリー塗料対応、SUNSCO(HNI)社のISO 9001-2015取得など、技術・品質・環境対応に具体的な進展がある。研究開発費は1億4,600万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1億9百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額1億900万円を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は7千5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を7,500万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「日本国内では、船舶の軽量・省エネルギー化に貢献する船舶用構造用高強度鋼管において、日本海事協会の軟鋼規格・KA-TRに続いて、440MPa級規格・KA32-TRと490MPa級・KA36-TRの追加承認を取得しました。また、建築現場の仮設足場などには500MPa級鋼管が主体で使われてきましたが、700MPa級に強度を高めて薄肉・軽量化した当社のハンディーパイプSTK700は、トラックの輸送効率の向上、現場での作業負担の軽減などに寄与することで、国土交通省の新技術情報提供システム・NETISに登録されました。」
高強度鋼管の追加規格承認、STK700のNETIS登録、Maruichimex社のISO/TS 16949取得、KUMA社の新造管機による量産開始など、技術・品質面の具体的な進展を報告している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1億1千8百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額を1億1,800万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は7千6百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当累計期間の研究開発費総額を7,600万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ(当社及び子会社)の研究開発活動は、市場開発活動を通じて、年々高度化・多様化する需要家のニーズ、動向を先取り把握することで新製品の開発を行うほか、生産技術の革新やコストの低減などについて、製造現場との意思の疎通を図りながらたえず幅広く行っております。」
自動車・建築・エネルギー分野を中心に、新製品開発、生産技術革新、コスト低減を継続している。