安全で働き易い職場づくりと次代を担う人材の育成
FY2016に初出。13回の記載のうち4回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載は2026-10-08。
丸一鋼管がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より8年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。
- 2026-10-08前進ガバナンス
「2026年度より、新入社員育成の対象を入社1年目から2・3年目まで拡大し、3年間を通じて段階的な成長を支援する「SGP（Start→Grow→Power）プログラム」を導入しました。」
人材育成施策について、対象期間を拡大した3年間の段階的育成プログラムの導入が示されている。 - FY2026人的資本目標の対象を拡張有価証券報告書
「指標 2025年度 2030年度目標 女性管理職比率 5.0% 10%程度 女性監督職比率 10.9% 20%程度 産後パパ育休取得率 64.3% 100%」
女性管理職・監督職、産後パパ育休に加え、女性採用比率、有給取得率、所定外労働時間にも2030年度目標を設定した。ダイバーシティ、研修、設備・職場環境改善を組み合わせた人的資本施策へ広がっている。 - 2026-05-13前進決算
「設備投資関連では、女性も扱える次世代造管機をコンセプトとして造管機メーカーと共同で開発を進めた名古屋工場3号機（6インチミル）の更新設備は昨年9月末から稼働しております。」
次世代造管機の導入設備が稼働し、職場環境改善の取り組みも併記されている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「指標 2024年度 2030年度目標 女性管理職比率 3.2％ 10％程度 女性監督職比率 10.8％ 20％程度 産後パパ育休取得率 80.0％ 100％」
女性管理職比率の目標を従来の2030年度5％から10％程度へ引き上げ、女性監督職比率20％程度、産後パパ育休取得率100％も設定した。女性採用、設備・職場環境の改善、研修等を手段として示している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は女性管理職比率2030年度5％目標を掲げております。」
女性人材の活用方針を、2030年度の女性管理職比率5％という数値目標に具体化した。人的資本開示では、採用、海外研修、マルチスキル人材育成、1on1などの施策も明示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、工場の現場作業の環境対策の一環として、今夏に東京工場の一部ラインでエアコンを設置し、効果もあることから、今後は全工場展開を予定しております。」
現場作業環境の改善策として東京工場の一部ラインへのエアコン設置が稼働し、効果を踏まえ全工場へ展開する計画に進んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、工場の現場作業の環境対策の一環として、今夏に東京工場の一部ラインでエアコン設置が稼働し、その後に全工場展開を予定しております。」
現場作業環境の改善策として、東京工場の一部ラインへのエアコン設置を今夏に稼働させ、その後全工場へ展開する計画を示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「⑦女性人材、海外人材の一層の活用」
第6次中期経営計画で、従来の女性採用・海外研修・技術継承・省力化に加え、女性人材と海外人材の活用を一層進める方針を明示している。 - FY2020人材確保・技術継承リスクを明示有価証券報告書
「当社グループは国内の労働力人口の減少への対応や海外で活躍できる人材の育成と現地人材のレベルアップのため、女性の採用や海外研修に積極的に取り組んでおります。また、再雇用制度による技術継承や設備更新による省力化を進めております。」
人手不足への対応策として、女性採用、海外研修、再雇用による技術継承、設備更新による省力化を具体的に示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「②人手不足時代への対応と生産性の向上 ◎IoTやAIを活用した生産、事務の効率化 ◎設備更新、採用方針や働き方の見直し ◎女性人材、外国人の活用」
人手不足への対応として、IoT・AI、設備更新、働き方の見直し、女性・外国人の活用を含む施策を引き続き掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「②人手不足時代への対応と生産性の向上 ◎IoTやAIを活用した生産、事務の効率化 ◎設備更新、採用方針や働き方の見直し ◎女性人材、外国人の活用」
海外で活躍する人材・現地人材の育成から、人手不足への対応、IoT・AI、働き方の見直し、女性・外国人の活用を含む人材・生産性施策へ重点が広がっている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「「海外で活躍できる人材」の育成と、「現地人材のレベルアップ」に注力」
前回の安全教育・メンタルヘルス研修・次代人材の採用育成から、今回は海外で活躍する人材と現地人材の育成に重点を置く表現へ展開している。 - FY2016初出有価証券報告書
「リスクアセスメント等の安全教育の徹底に加え、メンタルヘルス研修も実施し、より安全で働き易い職場づくりに取り組むと同時に、従業員の世代交代に伴い次代を担う人材の採用や育成を計画的に行なっております。」
安全教育、メンタルヘルス研修、採用・育成を職場づくりと世代交代への対応として挙げている。