投資有価証券および年金資産の価値変動リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
中部鋼鈑がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △230百万円 563百万円」
その他有価証券評価差額金は前年度の230百万円減少から当年度は563百万円増加となり、投資有価証券の評価変動は改善方向に動いている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 420 495」
その他有価証券評価差額金は前年中間期の420百万円の減少から、当中間期は495百万円の増加となり、投資有価証券の評価変動は改善方向に動いている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 828 △ 230」
その他有価証券評価差額金が前年度の828百万円から当年度は230百万円の減少となり、投資有価証券の価値変動が評価差額の減少として実績に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 349 △ 420」
その他有価証券評価差額金が前年中間期の349百万円の増加から、当中間期は420百万円の減少となり、投資有価証券の価値変動が評価差額の減少として実際に現れている。 - FY2024対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 360百万円 828百万円」
その他有価証券評価差額金は前年度の360百万円から当年度828百万円へ増加しており、投資有価証券の評価変動は改善方向の動きとして示されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 123 432」
その他有価証券評価差額金は前年同期の123百万円に対し当期432百万円となっており、投資有価証券の評価変動は改善方向の動きとして示されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 40 349」
その他有価証券評価差額金は前年同期の40百万円の減少から当四半期は349百万円の増加となり、投資有価証券の評価変動は改善方向の動きとして示されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その主な要因は、投資有価証券が増加したものの、有形固定資産において減価償却が進んだこと、及び繰延税金資産が減少したことによるものです。」
投資有価証券は前連結会計年度末の6,966百万円から7,423百万円へ増加し、その他有価証券評価差額金も1,285百万円から1,407百万円へ増加している。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 17 360」
その他有価証券評価差額金は前年度の17百万円の減少から当年度は360百万円の増加となり、評価変動の影響は当年度には改善方向の動きとして示されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「固定資産は261億５千５百万円で、前連結会計年度末より９億９千９百万円の増加となりました。その主な要因は、有形固定資産において減価償却が進んだものの、建設仮勘定、投資有価証券が増加したことによるものです。」
投資有価証券が前連結会計年度末の5,817百万円から6,355百万円へ増加し、前四半期に示された評価差額の減少とは異なる動きとなっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 71 △ 40」
その他有価証券評価差額金が前年同期の増加から当四半期は40百万円の減少となり、投資有価証券の価値変動が実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 46 △ 92」
その他有価証券評価差額金が前年同期の46百万円の減少に続き、当四半期も92百万円減少しており、投資有価証券の価値変動が実際に発生している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「上場株式の株価変動などに伴う投資有価証券の価値変動は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼします。」
投資有価証券および年金資産の価値変動が業績・財政状態に及ぼすリスクを再掲している。当年度に投資有価証券評価損は計上していない。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「その主な要因は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上に伴い利益剰余金が増加したこと、及びその他有価証券評価差額金が増加したことによるものです。」
その他有価証券評価差額金が増加し、前連結会計年度末に生じていた評価差額の減少とは異なる動きが示されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は625億８千９百万円で、前連結会計年度末より１億７千９百万円の減少となりました。その主な要因は、配当金の支払に伴い利益剰余金が減少したこと及び、その他有価証券評価差額金が減少したことによるものです。」
その他有価証券評価差額金の減少が、純資産減少の要因として実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において減損処理を行い、投資有価証券評価損75百万円を計上しております。」
投資有価証券の価値変動リスクが、当年度に75百万円の評価損として実際に発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 101」
第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損101百万円を計上し、投資有価証券の価値変動リスクが再び損失として実現している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 251 455」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の251百万円から455百万円へ増加しており、前年度に計上された投資有価証券評価損とは異なり、当四半期は評価差額が増加している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 251 357」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の251百万円から357百万円へ増加した。過年度に計上された投資有価証券評価損等とは異なり、当四半期は評価差額が増加している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において減損処理を行い、投資有価証券評価損365百万円を計上しております。」
投資有価証券の価値変動リスクが、当年度の評価損365百万円として実際に発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 423 20」
その他有価証券評価差額金が前年同期の減少から当期は20百万円の増加となり、投資有価証券の価値変動が実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 93」
当第2四半期累計期間にその他有価証券評価差額金が93百万円減少しており、投資有価証券の価値変動が実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産は、259億１千６百万円で、前連結会計年度末より、８億５千３百万円の減少となりました。その主な要因は、有形固定資産において減価償却が進んだこと及び、投資有価証券が減少したことによるものです。」
投資有価証券の減少が固定資産減少の要因として実際に発生している。その他有価証券評価差額金も398百万円から321百万円へ減少している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において減損処理を行い、投資有価証券評価損７百万円を計上しております。」
投資有価証券の価値変動に関するリスクが、当年度の評価損7百万円として実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産は、266億３千３百万円で、前連結会計年度末より、15億２千８百万円の減少となりました。その主な要因は、投資有価証券が減少したこと及び有形固定資産において、減価償却が進んだことによるものです。」
投資有価証券が減少し、固定資産が前連結会計年度末比15億28百万円減少する要因となった。その他有価証券評価差額金も752百万円から329百万円へ減少している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産は、275億２千４百万円で、前連結会計年度末より、６億３千７百万円の減少となりました。その主な要因は、投資有価証券が減少したこと及び有形固定資産において減価償却が進んだことによるものです。」
投資有価証券が前連結会計年度末から減少し、固定資産減少の要因となっている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △48」
当第１四半期連結累計期間にその他有価証券評価差額金が48百万円減少しており、投資有価証券の価値変動が実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 20百万円」
当連結会計年度に投資有価証券評価損20百万円を計上している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券および年金資産の価値変動リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 19」
投資有価証券の価値変動リスクについて、当第２四半期連結累計期間に19百万円の評価損が実際に計上されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券および年金資産の価値変動リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「上場株式の株価変動などに伴う投資有価証券の価値変動は、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼします。また、年金資産を構成する上場株式の株価変動により、退職給付会計における数理計算上の差異が生じ、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券および年金資産の価値変動が業績・財政状態に及ぼすリスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券および年金資産の価値変動リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券および年金資産の価値変動リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産は、289億９千２百万円で、前連結会計年度末より、７億１百万円の減少となりました。その主な要因は、有形固定資産において、減価償却が進んだこと及び投資有価証券の減少によるものです。」
投資有価証券の減少が固定資産減少の要因として実際に発生しており、その他有価証券評価差額金も464百万円から320百万円へ減少している。 - FY2016初出有価証券報告書
「上場株式の株価変動などに伴う投資有価証券の価値変動は、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼします。また、年金資産を構成する上場株式の株価変動により、退職給付会計における数理計算上の差異が生じ、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券の評価変動と、年金資産の株価変動を通じた退職給付会計への影響を記載している。