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ヨドコウ(5451)・施策再定義

内部留保をコスト競争力・技術開発・グローバル戦略へ投資

FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

13記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2020-Q3再掲FY20212016: 120162017: 320172018: 320182019: 120192020: 220202021: 120212022: 020222023: 020232024: 020242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
内部留保による製品・技術・生産能力への投資88社が書いているテーマ・逆風0社・追い風88社

ヨドコウがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より3年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中5社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている88社のうち14社を表示しています。上の文は88社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「M&Aなどを含む成長戦略への投資については金融機関からの借入等も積極的に活用していく方針です。」

    内部留保の充実を前提とした成長投資から、営業キャッシュ・フローや資産売却に加え、M&A等の成長投資には借入等も活用する資金調達方針へ具体化している。
  2. 2026-05-11再定義決算

    「「ヨドコウグループ中期経営計画2028」期間中においては、営業キャッシュ・フローや資産売却に加え借入等の資金調達も活用し、成長戦略への重点投資を実施するとともに、積極的な株主還元を継続する方針です。」

    内部留保・資本効率を重視する資本政策に、資産売却や借入等を含む成長投資資金の調達方針が加わっている。
  3. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社は「株式会社淀川製鋼所 コーポレートガバナンスガイドライン」のなかで、資本政策の基本方針を定めております。」

    積極的投資、株主還元、強固な財務基盤を組み合わせる資本政策の考え方を継続している。
  4. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社は自社の資本コストを定期的に分析しており、資本コストを上回る資本効率を実現するために、既存事業における投下資本利益率の向上、ならびに積極的投資による非事業資産の事業資産への組み換えにより、資本効率の向上に取り組みます。」

    内部留保を成長投資に活用する従来の考え方が、資本コストを上回る資本効率、投下資本利益率、非事業資産の組み換えを重視する資本政策へ具体化されている。
  5. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「新しい事業領域の開拓など、成長投資に向けて内部留保の充実に心掛ける。」

    新しい事業領域の開拓などの成長投資に向け、内部留保を充実させる考え方を再確認している。
  6. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「新しい事業領域の開拓など、成長投資に向けて内部留保の充実に心掛ける。」

    新規事業領域の開拓などの成長投資に向け、内部留保を充実させる考え方を継続している。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「新しい事業領域の開拓など、成長投資に向けて内部留保の充実に心掛ける。」

    新規事業領域の開拓などの成長投資に向け、内部留保を充実させる考え方を継続している。
  8. FY2018再掲有価証券報告書

    「内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高め、市場ニーズに応える技術・製造開発体制を強化し、さらには、グローバル戦略の展開を図るために有効投資してまいりたいと考えております。」

    内部留保をコスト競争力、技術・製造開発、グローバル戦略への投資に活用する考え方を再確認している。
  9. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「新しい事業領域の開拓など、成長投資に向けて内部留保の充実に心掛ける。」

    新規事業領域の開拓などの成長投資に向け、内部留保を充実させる考え方を継続している。
  10. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「新しい事業領域の開拓など、成長投資に向けて内部留保の充実に心掛ける。」

    新規事業領域の開拓などの成長投資に向け、内部留保を充実させる考え方を継続している。
  11. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「新しい事業領域の開拓など、成長投資に向けて内部留保の充実に心掛ける。」

    内部留保を新規事業領域の開拓などの成長投資に活用する考え方を中期経営計画の方針として継続している。
  12. FY2017再定義有価証券報告書

    「新しい事業領域の開拓など、成長投資に向けて内部留保の充実に心掛ける。」

    内部留保の使途が、コスト競争力・技術開発・グローバル戦略への投資に加え、中期計画上の新事業領域開拓に向けた成長投資として整理されている。
  13. FY2016初出有価証券報告書

    「内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高め、市場ニーズに応える技術・製造開発体制を強化し、さらには、グローバル戦略の展開を図るために有効投資してまいりたいと考えております。」

    内部留保の使途として、コスト競争力、技術・製造開発、海外戦略を挙げている。
一緒に動いた変遷

「海外の政治・経済・規制・為替変動による事業継続リスク」は、この変遷が動いた13回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外の政治・経済・規制・為替変動による事業継続リスク4回
  3. 2主原料・副原料・資材価格の高騰による採算低下4回
  4. 3選択と集中・効率化と海外展開による収益基盤の確立3回
  5. 4建設・家電需要の減少と価格・市場シェア低下3回
  6. 5業界再編・競合優位による価格決定力と競争力の低下3回
  7. 6安定・継続的な利益還元と連結配当性向30~50%2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヨドコウの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-11の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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