業界再編・競合優位による価格決定力と競争力の低下
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
ヨドコウがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「海外鉄鋼市場では、中国国内の需要不足を背景とした安価な鋼材輸出が継続し、世界的な市況の押し下げ要因となりました。これに対し、米国をはじめとする各国で通商対抗措置が強化されるなど、保護貿易主義的な動きがより鮮明となり、通商環境の不透明感は一層強まりました。」
中国の安価な鋼材輸出が継続し、各国の通商対抗措置も強化されるなど、競争・価格環境と通商環境の圧力が強まっている。 - 2026-05-11悪化決算
「海外鉄鋼市場では、中国国内の需要不足を背景とした安価な鋼材輸出が継続し、世界的な市況の押し下げ要因となりました。これに対し、米国をはじめとする各国で通商対抗措置が強化されるなど、保護貿易主義的な動きがより鮮明となり、通商環境の不透明感は一層強まりました。」
中国の安価な鋼材輸出と各国の通商対抗措置により、競争・価格環境の圧力が続いている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「また、トランプ政権による鉄鋼・アルミ製品に対する追加関税の引き上げから、対米輸出への影響や余剰材の流入が引き続き懸念されております。」
追加関税の引き上げにより対米輸出への影響が強まり、余剰材流入も競争・価格環境への圧力として引き続き懸念されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「鉄鋼業においては、日本国内では、自動車生産が昨年度末から減少し、住宅着工や機械受注についても資材価格の高騰や人的資源不足などの要因から不安定な状況が続き需要が減少するなか、中国などから安価な鋼材が流入するなど市況は弱含んでおります。」
中国などからの安価な鋼材流入による競争・価格環境の圧力が続き、国内鉄鋼市況が弱含んでいる。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「下期を中心に市況が停滞し安価輸入材の影響を受けたことなどから建材向けめっき鋼板の販売数量が減少し減収となりました。」
市況停滞と安価輸入材の影響が、建材向けめっき鋼板の販売数量減少・減収として実際に現れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「日本においては、輸入材増加の影響などによる、ひも付き（特定需要家向け）めっき商品の販売量の減少に加え、海外市況の低迷から輸出についても低調に推移しましたが、店売り鋼板商品の販売増などから、全体としては増収となりました。」
輸入材増加による特定需要家向け販売量減少と海外市況低迷による輸出低調が記載され、競争・価格環境の圧力が具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは市場において常に厳しい競争にさらされております。また、当社グループの属する業界において再編集約が進展したことから、今まで以上に、品質、製品開発、販売・サービスなど全ての分野での競争が激化しており、そのため当社グループにとって有利な価格決定をすることが困難な状況にあります。」
業界再編・競争激化による価格決定力と競争力の低下を従来どおりリスクとして記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「建材業務の建材商品では、価格競争激化により、「ヨド耐火パネルグランウォール」を除き販売数量が減少し、減収となりました。」
価格競争の激化がグランウォールを除く建材商品の販売数量減少・減収として実際に発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは市場において常に厳しい競争にさらされております。また、当社グループの属する業界において再編集約が進展したことから、今まで以上に、品質、製品開発、販売・サービスなど全ての分野での競争が激化しており、そのため当社グループにとって有利な価格決定をすることが困難な状況にあります。」
業界再編・競争激化による価格決定力と競争力の低下を従来どおりリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは市場において常に厳しい競争にさらされております。また、当社グループの属する業界において再編集約が進展したことから、今まで以上に、品質、製品開発、販売・サービスなど全ての分野での競争が激化しており、そのため当社グループにとって有利な価格決定をすることが困難な状況にあります。」
業界再編に伴う競争激化と、競合他社の収益性・価格競争力をリスクとして挙げている。