サステナビリティ基本方針とマテリアリティ目標の策定
FY2022に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- FY2026前進有価証券報告書
「大阪製鐵グループ人権方針の策定を行いました。環境面においては、西日本熊本工場に自家用太陽光発電設備の導入や気候変動対応の指標としているCDPスコアについてＢ-からＢへスコアアップするなど、2050年度カーボンニュートラルに向けた取り組みも着実に実行しております。」
サステナビリティ基本方針・マテリアリティへの対応として、人権方針の策定、自家用太陽光発電設備の導入、CDPスコアのB-からBへの改善を実施した。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「西日本熊本工場に自家用太陽光発電設備の導入や気候変動対応の指標としているCDPスコアについてＢ-からＢへスコアアップするなど、2050年度カーボンニュートラルに向けた取り組みも着実に実行している。」
サステナビリティ施策として、太陽光発電設備の導入とCDPスコア改善を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、サステナビリティ課題への対応につきましては、気候変動対応の指標としているCDPスコアアップに向け、SCOPE3のGHG排出量の算定を進めるとともに、西日本熊本工場に自家用太陽光発電設備を導入いたしました。」
サステナビリティ施策について、SCOPE3のGHG排出量算定を進め、熊本工場への自家用太陽光発電設備の導入を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度には「カーボンニュートラル推進委員会」を設置し、具体的施策・計画の策定、着実な実行に向けたマネジメント強化を図っています。」
サステナビリティ基本方針とマテリアリティ目標について、カーボンニュートラル推進委員会、CDPスコア取得、Scope3算定、生物多様性活動へ実行範囲を広げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「環境への取組みとして、社内にカーボンニュートラル推進委員会を設置し、スコープ３でのGHG排出量の算定やCDPスコア取得へ向けた取組みに着手するなど、カーボンニュートラルへの取組みを強化するとともに、大阪府と共生森活動に関する協定を締結し、自然環境・生物多様性の創出活動にも取り組んでおります。」
サステナビリティ基本方針・マテリアリティ目標の実行体制として、カーボンニュートラル推進委員会の設置、スコープ3算定、CDP対応、生物多様性活動を開始している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社はサステナビリティに係る対応を経営上の重要課題と認識し、サステナビリティ委員会を中心とするガバナンス体制を構築するとともに、取締役会による監督を行っております。」
サステナビリティ基本方針・マテリアリティ目標について、サステナビリティ委員会が重要課題や戦略を審議し、取締役会が取組状況・目標達成状況を監督する運用体制を構築している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「エネルギーコストを中心とした変動費を大幅に改善するとともに、CO2排出量の削減へ向け、2025年の立ち上げを目指し取り組んでおります。」
サステナビリティ基本方針・マテリアリティ目標で掲げた脱炭素化・環境負荷低減について、省エネ・省CO2型電気炉設備の導入と2025年の立ち上げ目標により具体的な実行段階へ進んでいる。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、サステナブル社会の実現へ向けた社会的要求の高まりに対し、ＥＳＧの視点を持った経営をより強化するため、昨年12月にサステナビリティ基本方針を策定いたしました。脱炭素化・循環型社会への貢献による環境負荷の低減をはじめとして、ダイバーシティの推進や働きやすい職場環境の整備、グループガバナンスの強化などを推進するため、マテリアリティ目標を設定し活動を始めております。」
サステナビリティ基本方針を2021年12月に策定し、脱炭素化・循環型社会、ダイバーシティ、働きやすい職場、グループガバナンスを含むマテリアリティ目標を設定して活動を開始した。