鉄スクラップのリサイクルと省資源・省エネルギー
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- 2026-07-30前進決算
「堺工場における省エネ・省CO2型電気炉の導入効果の発揮に取り組み、グリーン鋼材の販売を開始するなどの拡販施策も推進してまいりました。」
省エネ・省CO2型電気炉の導入効果の発揮に加え、グリーン鋼材の販売開始へ施策を具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「進捗として、2025年度は2013年度比42％の削減を実行しております。」
2030年度46％削減、2050年度カーボンニュートラルの目標に対し、2025年度のScope1・2排出量について2013年度比42％削減の進捗を開示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、サステナビリティ課題への対応につきましては、気候変動対応の指標としているCDPスコアアップに向け、SCOPE3のGHG排出量の算定を進めるとともに、西日本熊本工場に自家用太陽光発電設備を導入いたしました。」
省エネルギー・脱炭素の方針について、SCOPE3排出量の算定を進めるとともに、熊本工場への自家用太陽光発電設備の導入を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループはCO2排出量削減目標として、2030年度に2013年度比46%の削減目標、2050年度のカーボンニュートラルをビジョンとして取り組みを進めています。2024年度には「カーボンニュートラル推進委員会」を設置し、具体的施策・計画の策定、着実な実行に向けたマネジメント強化を図っています。」
脱炭素方針について、2030年度46％削減・2050年度カーボンニュートラルの目標を継続し、カーボンニュートラル推進委員会による実行管理へ進展している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「環境への取組みとして、社内にカーボンニュートラル推進委員会を設置し、スコープ３でのGHG排出量の算定やCDPスコア取得へ向けた取組みに着手するなど、カーボンニュートラルへの取組みを強化するとともに、大阪府と共生森活動に関する協定を締結し、自然環境・生物多様性の創出活動にも取り組んでおります。また、昨年度当社で取得したマレーシアの認証であるSIRIM エコラベルをKOS社でも取得するなど、グループ全社を挙げて環境対応を強化しております。」
脱炭素・循環型社会への貢献を、カーボンニュートラル推進委員会、スコープ3排出量算定、CDPスコア取得、生物多様性活動、KOS社のエコラベル取得へ具体化している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、CO2排出量について、2030年度において2013年度比46％の削減をターゲットに、2050年度においてカーボンニュートラル実現をビジョンとして目標設定しております。進捗として、2022年度は2013年度比29％の削減を実行しております。」
従来の鉄リサイクル・省資源・脱炭素化方針を、2030年度46％削減、2050年度カーボンニュートラルという期限・数値付きの目標へ具体化し、2022年度の29％削減実績も示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「本年８月に当社大阪事業所堺工場に省エネ・省CO2 型電気炉設備の設置を決定いたしました。エネルギーコストを中心とした変動費を大幅に改善するとともに、CO2排出量の削減へ向け、2025年の立ち上げを目指し取り組んでおります。」
鉄リサイクル、省エネルギー、脱炭素化の方針に沿って、省エネ・省CO2型電気炉設備の設置を決定し、2025年の立ち上げを目指している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、サステナブル社会の実現へ向けた社会的要求の高まりに対し、ＥＳＧの視点を持った経営をより強化するため、昨年12月にサステナビリティ基本方針を策定いたしました。脱炭素化・循環型社会への貢献による環境負荷の低減をはじめとして、ダイバーシティの推進や働きやすい職場環境の整備、グループガバナンスの強化などを推進するため、マテリアリティ目標を設定し活動を始めております。」
従来の鉄リサイクル・省資源・省エネルギー方針を、サステナビリティ基本方針、マテリアリティ目標、脱炭素・社会・ガバナンス課題を含む活動へ具体化している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、電炉法による鉄リサイクルを通じて、循環型社会、および脱炭素社会へ貢献するとともに、トップサプライヤーとして需要家のニーズに合った製品を供給するため、製造実力、コスト・品質競争力の更なる強化を図り、社会に貢献していくことを主眼とした「大阪製鐵グループ中期経営計画」を、本年4月28日に策定・公表しております。」
従来の鉄スクラップリサイクル、省資源・省エネルギーによる環境保全方針に、循環型社会に加えて脱炭素社会への貢献を明示し、環境面の対象範囲を広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また電炉メーカーとして、鉄資源の効率的なリサイクルプロセスを推進し、省エネルギーや省資源を通じて環境保全と循環型社会へ貢献し、社会との一層の共生に努めます。」
鉄リサイクル、省エネルギー、省資源を通じた循環型社会への貢献を継続的な基本方針としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、更なる省エネルギー・省資源化操業の追求や現場・現実に根差した操業努力による徹底したコスト削減にも取り組んでまいりました。」
省エネルギー・省資源化を操業面で追求する方針を継続している。鉄スクラップのリサイクルそのものに関する新たな記載はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、更なる省エネルギー・省資源化操業の追求や現場・現実に根差した操業努力による徹底したコスト削減にも取り組んでまいりました。」
省エネルギー・省資源化を操業面で追求する方針を継続している。鉄スクラップのリサイクルそのものに関する新たな記載はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、更なる省エネルギー・省電力の追求、現場・現実に根差した操業努力による徹底したコスト削減にも取り組んでまいりました。」
省エネルギー・省電力を操業面で追求する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、鉄スクラップを鉄鋼製品にリサイクルし、省資源・省エネルギーを通じて地球環境の保全に努めるとともに、社会の発展に貢献することを経営理念としております。商品力強化・差別化により、顧客ニーズを追求し、現場・現物に立脚した合理的でオープンな経営を進め、イノベーションを通じてゆるぎない競争力を維持し、信頼される企業グループを目指します。」
鉄スクラップのリサイクル、省資源・省エネルギー、顧客志向と競争力強化を経営理念として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、省エネルギー・省資源化操業の追求など、外部環境の変化に対応したコスト低減にも取り組んでまいりました。」
省エネルギー・省資源化を操業面で追求する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、現場・現実に根差した操業努力による徹底したコスト削減に取り組みつつ、更なる省エネルギー・省資源化操業の追求など、外部環境の変化に対応したコスト低減にも取り組んでまいりました。」
省エネルギー・省資源化を操業面で追求する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、省エネルギー・省資源化操業の追求など、外部環境の変化に対応したコスト低減にも取り組んでまいりました。」
省エネルギー・省資源化を操業面で追求する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、鉄スクラップを鉄鋼製品にリサイクルし、省資源・省エネルギーを通じて地球環境の保全に努めるとともに、社会の発展に貢献することを経営理念としております。」
鉄スクラップのリサイクルと省資源・省エネルギーを電炉事業の経営理念として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大阪製鐵グループは、鉄スクラップを鉄鋼製品にリサイクルし、省資源・省エネルギーを通じて地球環境の保全に努めるとともに、社会の発展に貢献する電炉グループです。」
電炉事業の存在意義を、鉄スクラップのリサイクルと環境保全として表現している。