人材育成・技能伝承等の基盤整備
FY2018に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-07-30。
- 2026-07-30再掲決算
- FY2026前進有価証券報告書
「人的資本強化として従業員給与水準の引き上げの継続や働き方の柔軟性を向上させる制度の導入など従業員エンゲージメント向上に取り組むとともに、大阪製鐵グループ人権方針の策定を行いました。」
給与水準の引き上げ、柔軟な働き方の制度導入、人権方針の策定を実施した。2025年度実績として女性管理職比率2.4％、男性育児休業取得率64.3％、有給休暇平均取得率81％等も開示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、働き方の柔軟性を向上させる制度を導入するなど人的資本強化への取組みも推進しております。」
人的資本強化について、働き方の柔軟性を向上させる制度の導入という具体的施策を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、人的資本が企業価値を構成する最重要な価値と位置づけ、経営理念において、「全ての力を人材育成と技術力強化に向け、自己実現を通じ、社会に貢献します」と行動指針を定めております。」
人材育成・技能伝承を、技術職、スタッフ系、管理者の研修、ローテーション、人材ポートフォリオ、海外・DX人材育成まで具体化している。人的資本KPIでは、男性育児休業取得率64.7％、有給休暇平均取得率84％、研修実施率100％を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「人的資本、多様性に関し、以下の指標についてマテリアリティのKPIとして管理しております。 指標 目標 2023年度実績 管理職に占める女性労働者の割合（注１） 2025年：21年度比2倍（約3％） 2030年：21年度比3～4倍（約4.5～6％） 1.2％ 男性労働者の育児休業取得率（注１） 80％以上 52.6％ 有給休暇平均取得率 80％以上 80％ 人材活性化研修実施率 100％ 100％」
人材育成・技能伝承の取り組みに加え、女性管理職比率、育児休業取得率、有給休暇取得率、研修実施率について期限・数値付きのKPIと実績を設定・管理している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、人材の確保・育成に向けた諸施策の推進、福利厚生施設の充実化、WEB会議やテレワークの実施、65歳定年制の導入等、少子高齢化等の社会環境変化への対応を図ってまいりました。」
人材育成・技能伝承の継続に加え、福利厚生施設、WEB会議、テレワーク、65歳定年制の導入を具体的に実施している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「品質・商品力の更なる強化と省エネルギー・省電力追求に加え、コンプライアンスの徹底、持続的な事業発展を可能とする人材の確保・育成や技能伝承および安全衛生・環境・防災対策等の基盤整備についての諸施策を推進しつつ、」
持続的な事業発展に向けた人材の確保・育成、技能伝承、基盤整備を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、人材の確保・育成や技能伝承に向け、従業員の階層別研修等の人材育成プログラムを着実に実行しつつ、急速に進むＡＩやＲＰＡなどのＩＴ技術による労働生産性向上に向けた具体的な取り組みを推進しております。」
階層別研修等の人材育成プログラムに加え、AI・RPAによる労働生産性向上を具体的な取り組みとして進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような経営環境において、当社グループは昨年３月に策定した『2020年度連結中期計画～新たな飛躍～』に基づき、人と設備を基軸に、品質管理をはじめとするコンプライアンスの徹底、品質・商品力の更なる強化、人材の確保・育成や技能伝承および安全衛生・環境・防災対策等の基盤整備に積極的に取り組んでまいりました。」
人材の確保・育成、技能伝承、安全衛生・環境・防災対策等の基盤整備を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「併せて、品質管理をはじめとするコンプライアンスの徹底を図りつつ、安全衛生・環境・防災に関するリスク管理に一層努めるとともに、人材育成・技能伝承等の基盤整備を推進してまいります。」
中期的な経営課題への対応手段として、人材育成と技能伝承を含む基盤整備を初めて明示している。