人材育成方針・自己啓発支援・エンゲージメント向上
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026人的資本指標更新有価証券報告書
「当社では、長期ビジョン「Metal Vision 2030<絆>」を達成するための土台として、従業員エンゲージメントの向上を目指しており、エンゲージメントサーベイを導入し、定期的に測定している。」
エンゲージメントサーベイを導入し定期測定する運用を記載した。自己啓発支援制度の受講完了数69、1on1実施率100％などの人的資本指標も開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年３月を持ってプロジェクトは終了したが、今後は各部門が主体となり、日々のマネジメント活動の一環として引き続きエンゲージメント向上を図っていく。」
エンゲージメント向上プロジェクトを終了し、各部門主体の日常マネジメントへ運用を移行した。自己啓発支援制度受講完了数70、1on1実施率100％、女性管理職比率6.1％等の実績と、翌年度目標も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらに、社員の生産性向上と、経験豊富な人材のモチベーションの維持・向上を目的として、2024年３月に大幅な賃上げの実施及び65歳までの選択定年制度を導入した。」
人的資本施策として、2024年3月に大幅な賃上げと65歳までの選択定年制度を導入した。教育制度、1on1、自己啓発支援等についても2024年度目標を設定している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループにおける、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針は、当社グループの持続的成長・発展に向けて失敗を恐れずに挑戦し続ける社風の醸成につながる人材マネジメントの実現であり、人的資本の観点から長期ビジョン及び中期経営計画を下支えする経営基盤を構築するため、当社では2022年4月より人事諸規程を改定して新たな人事制度をスタートさせた。」
2022年4月開始の新たな人事制度、教育研修・自己啓発支援、次世代経営幹部候補育成、1on1ミーティング、エンゲージメント向上プロジェクトを具体化している。1on1実施率は目標100％、実績100％、教育研修受講完了数は47だった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの持続的成長・発展に向けて失敗を恐れず挑戦し続ける社風の醸成につながる人材マネジメントの実現に向けて、2022年４月より人事処遇制度改革を実施した。」
人材育成・エンゲージメント向上の取り組みとして、2022年4月から人事処遇制度改革を実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社はこれまで企業説明会やＩＲ活動、地域貢献等を通して当社グループの魅力を発信し、優秀な人材の確保に努めてきたが、これに加え、人事処遇制度の改革と働き方を見直し、社員の成長を積極的にサポートすることで個々の能力を最大限に発揮できる環境を整え、社員とのエンゲージメントを高めていく。」
人材確保、処遇制度改革、働き方の見直し、成長支援とエンゲージメント向上を継続して掲げている。 - FY2020初出有価証券報告書
「人材の育成については、業務を通じた自己成長の促進、中長期的な視点からの人材育成を図るため「人材育成方針」を策定しており、これに基づき、ブラザー・シスター制度の導入や自己啓発支援制度の拡充など、社員の成長を積極的にサポートしている。今後は人事処遇制度の見直しを図ることで、個々の能力を最大限に発揮できる環境を整え、社員とのエンゲージメントを高めていく。」
人材育成方針、ブラザー・シスター制度、自己啓発支援、人事処遇制度の見直しを通じ、社員の成長とエンゲージメント向上を図る施策を記載している。