為替レート変動による連結業績・純資産への影響
FY2016に初出。34回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-02。
大和工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。128社中74社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「中東事業に関しましては、2025年６月に株式譲渡契約を締結（最終合意に伴い、追加損失58億円（持分法損失49億円、特別損失９億円）を計上）し、2026年２月に株式譲渡実行を完了（当該関係会社株式の売却処理に伴う為替換算調整勘定222億円を取崩）しております。」
中東事業株式の譲渡に伴い為替換算調整勘定222億円を取り崩し、為替関連の純資産影響が実績化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する中間純利益による増加、配当金の支払、自己株式の取得及び円高による為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末比35,077百万円減の567,863百万円となりました。」
円高による為替換算調整勘定の減少が純資産の減少要因として実際に現れた。為替換算調整勘定は126,419百万円から94,228百万円へ減少した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する中間純利益による増加、配当金の支払による減少、円安が進行したことで為替換算調整勘定が大幅に増加したこと等により、前連結会計年度末比73,525百万円増の628,467百万円となりました。」
円安の進行により為替換算調整勘定が前連結会計年度末の83,678百万円から134,042百万円へ50,364百万円増加し、純資産に実際の影響が生じた。 - FY2024-Q3為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 58,456 101,770」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の58,456百万円から当第３四半期末には101,770百万円へ増加した。円安の進行により、為替変動の影響が純資産に引き続き現れている。 - FY2024-Q2為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 58,456 90,507」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の58,456百万円から当第２四半期末には90,507百万円へ増加した。 - FY2024-Q1為替換算調整勘定の四半期増加有価証券報告書
「為替換算調整勘定 58,456 60,913」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の58,456百万円から当第１四半期末には60,913百万円へ増加した。 - FY2023為替換算調整勘定の年度増加有価証券報告書
「為替換算調整勘定 18,649 58,456」
為替換算調整勘定は前年度末の18,649百万円から58,456百万円へ増加し、円安を含む為替変動が純資産及び包括利益に大きく影響した。 - FY2023-Q3円安による為替差益・為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「上記に加え、営業外収益では、当社が保有する外貨建資産（関係会社貸付金等）の評価替えにおいて、2022年12月末の為替レートが円安に動いたことに起因した為替差益を計上しております。」
円安により外貨建資産の評価替えによる為替差益を計上した。為替換算調整勘定は前年度末の18,649百万円から84,625百万円へ増加した。 - FY2023-Q2円安による為替差益・為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「上記に加え、営業外収益では、当社が保有する外貨建資産（関係会社貸付金等）の評価替えにおいて、2022年９月末の為替レートが円安に動いたことに起因した為替差益を計上しております。」
円安により外貨建資産の評価替えによる為替差益を計上した。為替換算調整勘定も前年度末の18,649百万円から68,914百万円へ増加した。 - FY2023-Q1円安による為替差益・為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「上記に加え、営業外収益では、当社が保有する外貨建資産（関係会社貸付金等）の評価替えにおいて、2022年６月末の為替レートが円安に動いたことに起因した為替差益を計上しております。」
円安により外貨建資産の評価替えによる為替差益を計上した。為替換算調整勘定も前年度末の18,649百万円から36,809百万円へ増加した。 - FY2022為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 2,213 18,649」
為替換算調整勘定は前年度末の△2,213百万円から18,649百万円へ増加し、円安等による為替影響が純資産に実際に現れた。 - FY2022-Q3為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少、自己株式の取得による減少の他、為替換算調整勘定が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ26,670百万円増加の352,467百万円となりました。」
為替換算調整勘定の増加が継続し、純資産は前連結会計年度末比で26,670百万円増加した。 - FY2022-Q2為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少、自己株式の取得による減少の他、為替換算調整勘定が12,935百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ21,567百万円増加の347,364百万円となりました。」
為替換算調整勘定は12,935百万円増加し、純資産は前連結会計年度末比で21,567百万円増加した。為替変動の影響は増加方向で継続している。 - FY2022-Q1為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少、自己株式の取得による減少の他、為替換算調整勘定が14,154百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ14,424百万円増加の340,221百万円となりました。」
為替換算調整勘定が14,154百万円増加し、純資産は前連結会計年度末比で14,424百万円増加した。為替変動の影響方向が、前年度の減少から当四半期は増加となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「純資産の残高は325,797百万円であり、前連結会計年度に比べ16,809百万円減少しました。減少の主な要因は、為替換算調整勘定の残高が12,880百万円減少したことによります。」
為替換算調整勘定が12,880百万円減少し、純資産が前期比16,809百万円減少する実績影響が生じた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が11,357百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ17,336百万円減少の325,270百万円となりました。」
為替換算調整勘定が11,357百万円減少し、為替変動が純資産に実際の影響を与えた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が6,086百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ10,017百万円減少の332,589百万円となりました。」
為替換算調整勘定が6,086百万円減少し、為替変動が純資産に実際に影響した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が6,542百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ6,850百万円減少の335,756百万円となりました。」
為替換算調整勘定が6,542百万円減少し、為替変動が純資産に実際の影響を与えた。 - FY2020-Q3為替換算調整勘定の減少継続有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が5,928百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ2,431百万円増加の336,124百万円となりました。」
為替換算調整勘定は5,928百万円減少し、為替変動による純資産への影響が継続している。 - FY2020-Q2為替換算調整勘定の減少有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が5,617百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ2,885百万円増加の336,578百万円となりました。」
為替換算調整勘定は当第２四半期累計期間に5,617百万円減少し、前四半期の増加から減少へ転じた。 - FY2020-Q1為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が653百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ2,950百万円増加の336,643百万円となりました。」
為替換算調整勘定は当四半期に653百万円増加し、前四半期までの減少基調から変化した。 - FY2019-Q3為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「為替換算調整勘定 16,799 17,477」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の16,799百万円から当第３四半期末には17,477百万円となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が6,919百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ4,118百万円増加の324,191百万円となりました。」
為替換算調整勘定が6,919百万円減少し、為替変動が純資産に実際に影響した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、為替変動の影響により在外子会社の資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ8,372百万円減少の358,710百万円となりました。また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が12,163百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ7,820百万円減少の312,253百万円となりました。」
為替変動により在外子会社の資産が減少し、総資産および純資産、為替換算調整勘定に実際の影響が生じた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が3,880百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ3,459百万円増加の312,657百万円となりました。」
為替換算調整勘定が3,880百万円減少し、為替変動が当第３四半期末の純資産に実際に影響している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては、親会社株主に帰属する四半期純利益による増加、配当金の支払による減少の他、為替換算調整勘定が5,857百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ311百万円減少の308,886百万円となりました。」
為替換算調整勘定が当四半期累計期間に5,857百万円減少し、純資産に実際の影響が生じた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、為替変動の影響により在外子会社の資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ3,521百万円減少の345,429百万円となりました。」
為替変動により在外子会社の資産および連結総資産が実際に減少し、為替換算調整勘定も5,299百万円減少した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「これは、円高による影響に加え、スクラップ価格が一時下落し、その後2016年後半から徐々に値を上げ続けるなかで、製品販売価格の改善が思うように浸透しない状況で推移したこと等によります。」
円高が売上高減少の要因として実際に現れ、為替換算調整勘定も前期末の25,882百万円から17,501百万円へ減少した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、為替変動の影響により在外子会社の資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ30,796百万円減少の315,902百万円となりました。」
為替変動による在外子会社資産の減少が、当第３四半期末の連結総資産に実際に影響している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、為替変動の影響により在外子会社の資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ32,172百万円減少の314,526百万円となりました。」
為替変動が在外子会社の資産および連結総資産に引き続き実際の影響を与えた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、為替変動の影響により在外子会社の資産が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ14,821百万円減少の331,877百万円となりました。」
為替変動が在外子会社の資産および連結総資産に実際に影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「連結財務諸表は、各国の現地通貨を円換算して作成しているため、為替レートの変動により財務内容に影響を及ぼします。」
海外事業の継続展開を前提に、為替換算調整勘定についてヘッジを行わない方針も併記されている。