国内外メーカーとの競争激化
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-11-02。
大和工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中国の過剰生産を背景とした安価な鋼材の輸出が引続き高水準で推移するなか、米国を除く地域においては鋼材需要の停滞及び市況低迷が長期化するなど、総じて厳しい状況となりました。」
中国の安価な鋼材輸出が高水準で続き、米国を除く地域で需要停滞と市況低迷が長期化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「形鋼需要が停滞するなか、国内外メーカーとの競争が激しさを増し、形鋼市況は一段と軟化しております。」
インドネシアで形鋼需要が停滞するなか、国内外メーカーとの競争激化と市況の一段の軟化が記載された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「安価な中国材の流入が増しており、ASEAN市場でも中国メーカー等との厳しい競争環境が継続しており、販売数量は前年同期比で減少しました。」
ASEAN市場で安価な中国材の流入が増加し、中国メーカー等との競争が厳しい状態のまま継続している。タイ事業の販売数量減少として影響が現れている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「またASEAN市場では昨年下期以降、安価な中国材の流入が増しており、厳しい競争環境が続いたことで、総販売数量は前年同期比で大幅に減少しました。」
ASEAN市場で安価な中国材の流入が増加し、競争環境が厳しい状態のまま総販売数量が大幅に減少した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「またASEAN市場では昨年下期以降、中国メーカー等との厳しい競争環境が継続しており、販売数量は前年同期比で大幅に減少しました。」
ASEAN市場で中国メーカー等との競争環境が継続し、タイ事業の販売数量が前年同期比で大幅に減少した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「輸出市場ではASEAN域内の建設活動が回復傾向にあるなか、中国・韓国製品の流入が比較的低水準であった上期において販売数量を伸ばしましたが、下期に入り、競争環境が徐々に厳しくなりました。」
ASEAN輸出市場では上期の競争環境緩和から下期の競争環境悪化へ移行したとの説明が継続している。 - FY2023-Q3ASEAN域内競争悪化と輸入規制延長の併存有価証券報告書
「輸出市場ではASEAN域内の建設活動が回復傾向にあるなか、中国・韓国製品の流入が比較的低水準であった上期において販売数量を伸ばしましたが、下期に入り、競争環境が徐々に厳しくなっております。なお、2022年８月に中国からの輸入Ｈ形鋼に対するアンチダンピング関税(22.09%～33.51%)の５年間延長措置が決定されております。」
ASEAN輸出市場では上期の競争環境緩和から下期の競争環境悪化へ変化した。一方、ベトナムでは中国産H形鋼へのアンチダンピング関税が5年間延長され、輸入競争を抑制する措置も示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、輸出市場ではASEAN域内の建設活動が回復傾向にあるなか、中国・韓国製品の流入が比較的低水準であったことから販売数量は前年同期比で増加しました。」
中国・韓国製品の流入が比較的低水準である状態が続き、輸出市場の競争環境が緩和されたなかで販売数量が前年同期比で増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、昨年の下期以降、中国・韓国製品の流入は低い水準で推移しており、国内・輸出ともに販売数量は増加傾向にあります。」
タイ事業では中国・韓国製品の流入が低水準で推移し、競争環境の緩和と国内・輸出販売数量の増加が示された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「輸出市場におきましては、全体的には感染症再拡大による形鋼需要のスローダウンが見られるものの、中国における輸出増値税還付の撤廃や粗鋼減産等により同国メーカーの輸出圧力が低下していることに加え、韓国メーカーの東南アジア市場への輸出が減少したことを受け、需給バランスの改善が見られております。」
感染症再拡大による需要減速は残るものの、中国・韓国メーカーの輸出圧力低下により、東南アジア輸出市場の競争環境と需給バランスに改善が見られた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「輸出市場においては、感染症再拡大による鋼材需要のスローダウンが見られるものの、中国鉄鋼メーカーが中国国内市場に注力したことや、増値税還付の撤廃もあり、同国メーカーの輸出圧力が低下したことなどから、市場環境には改善が見られております。」
中国メーカーの国内市場への注力と増値税還付の撤廃により、輸出圧力が低下し、輸出市場の競争環境に改善がみられた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「輸出市場では、中国鉄鋼メーカーが中国国内市場に注力したことや、増値税還付の撤廃観測もあり、同国メーカーの輸出圧力が低下したことから、市場環境には改善が見られております。」
タイの輸出市場では、中国メーカーの輸出圧力が低下し、競争環境に改善が見られた。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、マレーシアからの輸入Ｈ形鋼に対するアンチダンピング調査が開始されて以降、同国からの輸入は沈静化しております。」
ベトナムでのアンチダンピング調査開始後、マレーシアからの輸入が沈静化したと説明され、輸入競争の一部に緩和がみられた。 - FY2021-Q3ベトナムで輸入材へのアンチダンピング調査開始有価証券報告書
「なお、８月には、マレーシアからの輸入Ｈ形鋼に対するアンチダンピング調査が開始されており、認定されれば、市況改善に繋がる可能性があります。」
ベトナム市場でマレーシアからの輸入H形鋼に対するアンチダンピング調査が開始された。認定された場合には市況改善の可能性があるとの説明が加わった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「加えて、タイ国内市場では中国及びマレーシアからの輸入材の流入が続いていることから、市場環境は厳しさを増し、販売数量は前年同期比で減少しております。」
中国・マレーシアからの輸入材流入が続き、タイ国内市場の競争環境がさらに厳しくなった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「加えて、タイ国内市場では中国及びマレーシアからの輸入材が前年度を上回るペースで流入し、市場環境は厳しさを増してきております。」
タイ国内市場で中国・マレーシアからの輸入材が前年度を上回るペースで流入し、競争環境の厳しさが増した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「そのような状況のもと、タイ国内市場ではアンチダンピング規制が終了した中国からの輸入は少量ながらも継続していることに加え、マレーシアで操業を開始した新興メーカーからのＨ形鋼の輸入の影響を受け始め、また、主要輸出先である東南アジア市場では、バーツ高の影響を受けるなか、韓国、中国、マレーシアからの輸出攻勢もあり販売数量は減少しております。」
中国からの輸入継続に加え、マレーシア新興メーカーの輸入が影響し、さらに韓国・中国・マレーシアからの輸出攻勢により販売数量が減少した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、アンチダンピング規制が終了した中国からの輸入は少量ながらも継続していることに加え、マレーシアで操業を開始した新興メーカーからの輸入が始まっており、今後影響を受けるものと見込んでおります。」
タイ市場で中国からの輸入継続に加え、マレーシアの新興メーカーからの輸入が実際に始まり、競争源が広がった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「アンチダンピング規制が終了した中国からの輸入は少量ながらも継続していることに加え、今後は、マレーシアで操業を開始した鉄鋼ミルからの輸入も予想される状況です。」
タイ市場では、中国からの輸入が継続するほか、マレーシアで操業を開始した鉄鋼ミルからの輸入も予想され、競争源の広がりが示された。 - FY2019-Q2規制国からの安値輸出による競争環境変化有価証券報告書
「また、中国からの安価な鉄鋼製品・半製品の輸出は沈静化した状況が続いているものの、米国向け輸出の規制を受けた国からの安値の製品・半製品の輸出が見かけられるようになり、アジア地域及び中東地域ではその影響を受け始めております。」
中国からの輸出が沈静化する一方、米国向け輸出規制を受けた国からの安値輸出が新たに見られ、アジア・中東地域で影響が発現し始めた。 - FY2019-Q1通商政策による競争環境変化有価証券報告書
「米国の持分法適用関連会社につきましては、2018年３月23日に米国の通商拡大法232条による輸入関税が発動され、一時保留となっていた欧州・NAFTAからの関税が正式に課されることとなったことから、米国の事業にとっては好影響を感じられるようになってまいりましたが、同232条の適用を受けない鉄骨等の鉄鋼加工品の輸入は続いているため、当社は引き続き状況を注視してまいります。」
米国の輸入関税発動により米国事業には好影響が生じ始めた一方、関税対象外の鉄鋼加工品の輸入は続いており、競争環境の変化を引き続き注視している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが属する各事業分野では、今後も国内外メーカーとの競争が激化するものと予想され」
国内外メーカーとの競争激化を今後の経営環境として引き続き想定している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この鉄筋需要の先行きには不透明な面があり、また、中国からの安価な輸入材の影響など、不安要素はありますが」
韓国事業について、中国からの安価な輸入材を含む競争上の不安要素を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが属する各事業分野では、国内外メーカーとの競争が激化するものと予想されます」
今後の競争激化を予想される経営環境として記載している。