純粋持株会社と3事業会社によるグループ運営
FY2016に初出。36回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2027-H1持分売却有価証券報告書
「前連結会計年度に記載しておりました内蒙古オルドスＥＪＭマンガン合金有限公司に関し、ＪＦＥスチール㈱は2026年４月23日に、同社への出資持分のうち9.6％を内蒙古オルドスＥＪＭ電力冶金集団有限公司へ譲渡しております。」
内蒙古オルドスEJMマンガン合金有限公司への出資持分の9.6％を譲渡した。 - FY2026重要関係会社の追加・再編・清算予定有価証券報告書
「当連結会計年度より、ＪＦＥ西日本ジーエス㈱およびＪＦＥ商事・スチール・フィリピン・インクを重要な連結子会社として記載しております。」
３事業会社を中核とする純粋持株会社体制は維持されている一方、インドのＪＳＷ・カリンガ・スチールの持分法適用化、タイ・コーテッド・スチール・シートの全事業譲渡・清算手続き、重要関係会社の追加が記載された。 - FY2026-H1関係会社事業譲渡・持分売却予定有価証券報告書
「当社と今治造船㈱および㈱ＩＨＩは、当社および㈱ＩＨＩの持分法適用関連会社であるジャパン マリンユナイテッド㈱について、当社と㈱ＩＨＩが所有する株式の一部を今治造船㈱に譲渡することを決定し、2025年６月26日付で株式譲渡について合意いたしました。」
JMU株式の一部譲渡合意と、TCSの全事業をTCRへ譲渡しTCSが解散手続きに入る再編計画が開示された。純粋持株会社と3事業会社を中核とする基本構造は維持されている。 - FY2025重要子会社の追加・関係会社再編有価証券報告書
「・当連結会計年度より、ＪＦＥソーラーパワー㈱を重要な連結子会社として記載しております。」
3事業会社を中心とする純粋持株会社体制は継続する一方、JFEソーラーパワーを重要な連結子会社として新たに記載した。ジェコスの持分法適用化、きんぱいおよびJFEプラントテクノロジーの取得・子会社化も記載されている。 - FY2025-H1持分売却・持分法適用化有価証券報告書
「ＪＦＥスチール㈱およびＪＦＥシステムズ㈱の子会社であるＪＦＥコムサービス㈱は、2024年５月10日に、ジェコス㈱の発行済株式の20.0％をみずほリース㈱に譲渡いたしました。これにより、ジェコス㈱は、ＪＦＥスチール㈱の持分法適用関連会社となっております。」
ジェコス㈱の株式20.0％を譲渡し、同社がJFEスチール㈱の連結子会社から持分法適用関連会社へ移行した。 - FY2024関係会社の追加・清算・持分売却・統合完了有価証券報告書
「当連結会計年度より、ＪＦＥ商事資機材販売㈱、広州川電鋼板製品有限公司およびPT. ＪＦＥ商事・スチール・インドネシアを重要な連結子会社として記載しております。」
重要連結子会社の追加に加え、三協則武鋼業㈱の重要持分法適用関連会社化、NKKシームレス鋼管の清算、JFE継手株式76.6％の譲渡、月島JFEアクアソリューション㈱の持分法適用関連会社化、ヴェスト・チューブへの商号変更が記載された。 - FY2024-Q3新規持分法適用関連会社有価証券報告書
「ＪＦＥエンジニアリング㈱の国内水エンジニアリング事業と月島ホールディングス㈱の水環境事業の統合が2023年10月１日に完了したことから、月島ＪＦＥアクアソリューション㈱が新たにＪＦＥエンジニアリング㈱の持分法適用関連会社となりました。」
国内水エンジニアリング事業の統合完了に伴い、月島ＪＦＥアクアソリューション㈱がJFEエンジニアリング㈱の新たな持分法適用関連会社となった。 - FY2024-Q1関係会社の清算・持分売却完了有価証券報告書
「エヌケーケーシームレス鋼管㈱は、2023年４月28日に清算結了しております。ＪＦＥスチール㈱は2023年５月９日に、ＪＦＥ継手㈱の発行済株式の76.6％を㈱リケンへ譲渡しております。」
NKKシームレス鋼管の清算が完了し、JFE継手の株式76.6％のリケンへの譲渡も2023年5月9日に完了した。3事業会社を中核とするグループ構造自体に重要な変更はないとしている。 - FY2023関係会社の異動・重要会社追加有価証券報告書
「当連結会計年度より、セムコ・LLCを重要な連結子会社として記載しております。ＪＦＥミネラル㈱および前連結会計年度に記載しておりました水島合金鉄㈱、ＪＦＥマテリアル㈱の３社は、2022年４月１日にＪＦＥミネラル㈱を存続会社として合併しております。ＪＦＥコンテイナー㈱は、2022年８月１日に株式交換により、ＪＦＥスチール㈱の完全子会社となっております。」
純粋持株会社と3事業会社を中核とする構造は継続した一方、セムコ・LLCの重要連結子会社化、JFEミネラル等3社の合併、JFEコンテイナーの完全子会社化が確認された。 - FY2023-Q3連結子会社追加有価証券報告書
「セムコ・LLCは、2022年10月４日に持分取得により、新たにＪＦＥ商事㈱の連結子会社となりました。」
JFE商事が持分取得によりセムコ・LLCを新たに連結子会社とした。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ＪＦＥミネラル㈱、水島合金鉄㈱およびＪＦＥマテリアル㈱の３社は、2022年４月１日にＪＦＥミネラル㈱を存続会社として合併いたしました。 ＪＦＥコンテイナー㈱は、2022年８月１日に株式交換によりＪＦＥスチール㈱の完全子会社となりました。 その他の事業の内容および主な関係会社について、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありません。 ＪＦＥスチール㈱の連結子会社であるＪＦＥ継手㈱の発行済株式の76.6%を、㈱リケンに譲渡することを決議し、ＪＦＥスチール㈱と㈱リケンは2022年11月４日付けで株式譲渡契約を締結しました。」
前四半期に予定されていたJFEコンテイナー㈱の株式交換が2022年8月1日に実施され、JFEスチール㈱の完全子会社化が確認された。また、JFE継手㈱の発行済株式76.6％をリケンへ譲渡する契約が提出日後に締結され、2023年3月31日の譲渡実行を予定している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ＪＦＥミネラル㈱、水島合金鉄㈱およびＪＦＥマテリアル㈱の３社は、2022年４月１日にＪＦＥミネラル㈱を存続会社として合併いたしました。」
関係会社の再編として、JFEミネラル、水島合金鉄、JFEマテリアルの3社合併が実施された。また、JFEコンテイナー㈱をJFEスチール㈱の完全子会社とする株式交換契約を締結し、2022年8月1日の効力発生を予定している。 - FY2022持株会社の商号変更有価証券報告書
「なお、当社は、2022年６月24日にジェイ エフ イー ホールディングス㈱からＪＦＥホールディングス㈱に商号変更いたしました。」
純粋持株会社と3事業会社を中心とするグループ構造は維持される一方、提出日付で持株会社の商号が変更された。 - FY2022-Q2関係会社の商号変更有価証券報告書
「コージェント・パワー・インクは、2021年７月１日にＪＦＥ商事・パワー・カナダ・インクに商号変更いたしました。」
既に連結子会社化されていたコージェント・パワー・インクについて、2021年7月1日付の商号変更が記載された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「三井Ｅ＆Ｓ環境エンジニアリング㈱は、2021年４月１日に株式取得により、新たにＪＦＥエンジニアリング㈱の連結子会社となりました。また、同社は、同日、ＪＦＥ環境テクノロジー㈱に商号変更いたしました。」
前年度に開示された取得予定事項について、2021年4月1日付の株式取得、連結子会社化および商号変更が当四半期の事業内容として確認された。 - FY2021重要持分法適用会社の追加・子会社取得完了予定有価証券報告書
「当連結会計年度より、岩手地熱㈱を重要な持分法適用関連会社として記載いたしました。」
3事業会社を中核とする純粋持株会社体制は維持されている。一方、岩手地熱㈱を重要な持分法適用関連会社として新たに記載し、三井Ｅ＆Ｓ環境エンジニアリング㈱については2021年４月１日の株式取得・連結子会社化とＪＦＥ環境テクノロジー㈱への商号変更を提出日後の事項として開示している。 - FY2021-Q3関係会社の商号変更有価証券報告書
「宝鋼特鋼韶関有限公司は、2020年12月10日に宝武傑富意特殊鋼有限公司に商号変更いたしました。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
3事業会社を中核とするグループ構造に重要な変更はない一方、中国の特殊鋼関係会社の商号変更が行われた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ＪＦＥ商事鉄鋼建材㈱とＪＦＥ商事薄板建材㈱は、2020年４月１日にＪＦＥ商事鉄鋼建材㈱を存続会社として合併いたしました。ＪＦＥ商事・トレード・アメリカ・LLCは、2020年４月１日にＪＦＥ商事・アメリカ・LLCに商号変更いたしました。ＪＦＥ商事・トレード（ホンコン）・リミテッドは、2020年４月１日にＪＦＥ商事（ホンコン）・リミテッドに商号変更いたしました。ＪＦＥ商事・トレード（タイランド）・リミテッドは、2020年５月５日にＪＦＥ商事（タイランド）・リミテッドに商号変更いたしました。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
商社事業における鉄鋼建材会社2社の合併と、米国・香港・タイの関係会社の商号変更を再確認している。その他の事業内容・主な関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1子会社合併・商号変更有価証券報告書
「ＪＦＥ商事鉄鋼建材㈱とＪＦＥ商事薄板建材㈱は、2020年４月１日にＪＦＥ商事鉄鋼建材㈱を存続会社として合併いたしました。ＪＦＥ商事・トレード・アメリカ・LLCは、2020年４月１日にＪＦＥ商事・アメリカ・LLCに商号変更いたしました。ＪＦＥ商事・トレード（ホンコン）・リミテッドは、2020年４月１日にＪＦＥ商事（ホンコン）・リミテッドに商号変更いたしました。ＪＦＥ商事・トレード（タイランド）・リミテッドは、2020年５月５日にＪＦＥ商事（タイランド）・リミテッドに商号変更いたしました。」
商社事業において、鉄鋼建材会社2社の合併と、米国・香港・タイの関係会社の商号変更が行われた。 - FY2020連結子会社の追加・再編有価証券報告書
「三井Ｅ＆Ｓプラントエンジニアリング㈱は、2020年３月31日に株式取得により、新たにＪＦＥエンジニアリング㈱の連結子会社となりました。また、同社は、同日、ＪＦＥプロジェクトワン㈱に商号変更いたしました。」
3事業会社を中核とする純粋持株会社体制は継続する一方、三井E&Sプラントエンジニアリングの取得・JFEプロジェクトワンへの商号変更、米国商社子会社の重要子会社化など、関係会社の追加・再編が行われた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ＪＦＥ環境㈱は、2019年４月１日に同社を存続会社として東京臨海リサイクルパワー㈱と合併し、同日、Ｊ＆Ｔ環境㈱に商号変更いたしました。コージェント・パワー・インクは、2019年９月20日に株式取得により、新たにＪＦＥ商事㈱の連結子会社となりました。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
J&T環境㈱への統合とコージェント・パワー・インクの連結子会社化を再掲し、その他の事業内容・主な関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2新規連結子会社の取得有価証券報告書
「ＪＦＥ環境㈱は、2019年４月１日に同社を存続会社として東京臨海リサイクルパワー㈱と合併し、同日、Ｊ＆Ｔ環境㈱に商号変更いたしました。コージェント・パワー・インクは、2019年９月20日に株式取得により、新たにＪＦＥ商事㈱の連結子会社となりました。」
従来の3事業会社を中核とするグループ構造を維持しつつ、J&T環境㈱への統合を再確認し、コージェント・パワー・インクを株式取得によりJFE商事㈱の新たな連結子会社とした。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ＪＦＥ環境㈱は、2019年４月１日に同社を存続会社として東京臨海リサイクルパワー㈱と合併し、同日、Ｊ＆Ｔ環境㈱に商号変更いたしました。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第１四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
前年度に実施されたJFE環境㈱と東京臨海リサイクルパワー㈱の合併およびJ&T環境㈱への商号変更を再確認し、その他の事業内容・主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2019子会社合併・商号変更有価証券報告書
「ＪＦＥ環境㈱は、2019年４月１日に同社を存続会社として東京臨海リサイクルパワー㈱と合併し、同日、Ｊ＆Ｔ環境㈱に商号変更いたしました。」
3事業会社を中核とする純粋持株会社体制は継続する一方、廃棄物処理・リサイクル分野でJFE環境㈱と東京臨海リサイクルパワー㈱の合併および新商号への変更が実施された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「リバースチール㈱は、一部事業を移管させた上で、平成30年４月２日にＪＦＥ鋼材㈱を存続会社として同社と合併いたしました。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
リバースチール㈱の合併と連結範囲からの除外を再確認し、その他の事業内容・主な関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「リバースチール㈱は、一部事業を移管させた上で、平成30年４月２日にＪＦＥ鋼材㈱を存続会社として同社と合併いたしました。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
リバースチール㈱の合併と、その他の事業内容・主な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1合併に伴う連結範囲除外有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、リバースチール㈱を連結の範囲から除外しております。これは一部事業を移管させた上で、平成30年４月２日にＪＦＥ鋼材㈱を存続会社として同社と合併したためであります。」
リバースチール㈱とＪＦＥ鋼材㈱の合併に伴い、当第１四半期からリバースチール㈱が連結範囲から除外された。 - FY2018子会社合併・持分法適用会社異動有価証券報告書
「リバースチール㈱は、一部事業を移管させた上で、平成30年４月２日にＪＦＥ鋼材㈱を存続会社として同社と合併いたしました。」
3事業会社を中核とする純粋持株会社体制は継続する一方、リバースチール㈱とＪＦＥ鋼材㈱の合併、近江産業㈱の重要な持分法適用関連会社としての記載など、関係会社の再編・開示区分の変更が行われた。 - FY2018-Q3持分法適用会社からの除外有価証券報告書
「東国製鋼㈱は、平成29年12月に同社への役員の派遣を終了し、重要な影響力が認められなくなったことから、持分法適用会社から除外いたしました。」
既存の子会社・関係会社再編に加え、東国製鋼㈱が役員派遣終了により持分法適用会社から除外された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ＪＦＥ鋼管㈱は、平成29年４月１日に同社を存続会社として川崎鋼管㈱と合併し、同日、ＪＦＥ溶接鋼管㈱に商号変更いたしました。攀成伊紅石油鋼管有限責任公司に関し、ＪＦＥスチール㈱は平成29年５月に同社の持分すべてを売却いたしました。ＪＦＥ電磁鋼板㈱については、平成29年４月１日に、ＪＦＥスチール㈱が保有する同社株式を、吸収分割によりＪＦＥ商事㈱が承継いたしました。また同日、ＪＦＥ商事電磁鋼板㈱に商号変更いたしました。これに伴い、同社の記載区分を「鉄鋼事業」から「商社事業」に変更しております。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
前四半期までに記載された関係会社の合併、持分売却、事業区分変更を再掲し、その他に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1子会社再編・持分売却・事業区分変更有価証券報告書
「ＪＦＥ鋼管㈱は、平成29年４月１日に同社を存続会社として川崎鋼管㈱と合併し、同日、ＪＦＥ溶接鋼管㈱に商号変更いたしました。攀成伊紅石油鋼管有限責任公司に関し、ＪＦＥスチール㈱は平成29年５月に同社の持分すべてを売却いたしました。ＪＦＥ電磁鋼板㈱については、平成29年４月１日に、ＪＦＥスチール㈱が保有する同社株式を、吸収分割によりＪＦＥ商事㈱が承継いたしました。また同日、ＪＦＥ商事電磁鋼板㈱に商号変更いたしました。これに伴い、同社の記載区分を「鉄鋼事業」から「商社事業」に変更しております。」
主要3事業会社を中核とするグループ構造は維持されているが、鋼管会社の合併・商号変更、海外持分の売却、電磁鋼板会社の商社事業への移管と事業区分変更が行われた。 - FY2017子会社再編・関係会社異動有価証券報告書
「前連結会計年度に記載しておりましたＪＦＥメカニカル㈱とＪＦＥ電制㈱は、平成28年４月１日にＪＦＥメカニカル㈱を存続会社として合併し、同日、ＪＦＥプラントエンジ㈱に商号変更いたしました。」
3事業会社を中核とする純粋持株会社体制は継続する一方、エンジニアリング関連子会社の統合に加え、JFE鋼管㈱の合併、JFE電磁鋼板㈱の商社事業への承継など、関係会社の再編が記載された。 - FY2017-Q3子会社統合有価証券報告書
「スタンダードケッセル・パワーシステムズホールディングGmbHは、平成28年８月26日に同社の100％子会社であるスタンダードケッセル・バウムガルテ・ホールディングGmbHを存続会社として合併いたしました。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
既存のJFEメカニカル・JFE電制の統合に加え、ドイツ子会社の合併が記載された。主要な事業会社体制には重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ＪＦＥメカニカル㈱とＪＦＥ電制㈱は、平成28年４月１日にＪＦＥメカニカル㈱を存続会社として合併し、ＪＦＥプラントエンジ㈱に商号変更いたしました。その他の事業の内容および主な関係会社について、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
前四半期に実施された子会社合併・商号変更を再確認し、その他の事業内容・主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1子会社統合・商号変更有価証券報告書
「ＪＦＥメカニカル㈱とＪＦＥ電制㈱は、平成28年４月１日にＪＦＥメカニカル㈱を存続会社として合併し、ＪＦＥプラントエンジ㈱に商号変更いたしました。」
グループの主要事業会社体制自体に変更はないが、エンジニアリング関連子会社の統合と商号変更が行われた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、ＪＦＥグループ全体の経営戦略の策定、グループ会社の経営とリスク管理、グループＩＲ等の対外説明、グループ全体の資金調達等の機能を集約した、グループを代表する上場会社として、スリムなグループ本社機能を担う会社であります。ＪＦＥグループは、「ＪＦＥスチール㈱」、「ＪＦＥエンジニアリング㈱」、「ＪＦＥ商事㈱」の３つの事業会社により、事業分野ごとの特性に応じた最適な業務執行体制の構築を図っております。」
グループ本社が経営戦略・リスク管理・資金調達を担い、鉄鋼、エンジニアリング、商社の3事業会社に業務執行を委ねる構造が示されている。