鉄鋼事業を中核とする事業構成
FY2016に初出。28回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026連結子会社16社体制を記載有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、16社の連結子会社、３社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である日本製鉄㈱で構成されており、鉄鋼事業及び農業資材事業を主な事業としております。」
合同デーバーエンジニアリングを含む16社の連結子会社、3社の持分法適用関連会社及び日本製鉄を含む事業構成を記載している。 - FY2026-H1合同デーバーエンジニアリングを連結子会社化有価証券報告書
「当社は、2025年６月30日付で株式会社ブラストの鉄筋工事事業の分割会社「合同デーバーエンジニアリング㈱」を譲受し、同社を第１四半期連結会計期間より新たに連結子会社としております。」
鉄鋼事業の主要な連結子会社として、合同デーバーエンジニアリング㈱を2025年6月30日付で譲受し、第1四半期から連結範囲に加えた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、15社の連結子会社、３社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である日本製鉄㈱で構成されており、鉄鋼事業及び農業資材事業を主な事業としております。」
15社の連結子会社、3社の持分法適用関連会社及び日本製鉄を含む、鉄鋼事業・農業資材事業中心のグループ構成を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
鉄鋼事業及び農業資材事業を含む事業内容と主要な関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、15社の連結子会社、３社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である日本製鉄㈱で構成されており、鉄鋼事業及び農業資材事業を主な事業としております。」
15社の連結子会社、3社の持分法適用関連会社及び日本製鉄を含む、鉄鋼事業・農業資材事業を中心とするグループ構成を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
鉄鋼事業及び農業資材事業を含む事業内容と主要な関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
鉄鋼事業及び農業資材事業を含む事業内容と主要な関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
鉄鋼事業及び農業資材事業を含む事業内容と主要な関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
鉄鋼事業及び農業資材事業を含む事業内容と主要な関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容及び主要な関係会社について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容及び主要な関係会社について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動は、次のとおりであります。当社の連結子会社である朝日工業㈱は、2020年４月１日付で会社分割（新設分割）し、新設した朝日アグリア㈱に農業資材事業を承継するとともに、朝日アグリア㈱を完全子会社としております。これにより、当社グループは、当社、15社の連結子会社、３社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である日本製鉄㈱で構成されるに至りました。」
朝日アグリアを含む15社の連結子会社と、日本製鉄を含む関係会社構成を再確認している。事業内容には重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社である朝日工業㈱は、2020年４月１日付で会社分割（新設分割）し、新設した朝日アグリア㈱に農業資材事業を承継するとともに、朝日アグリア㈱を完全子会社としております。これにより、当社グループは、当社、15社の連結子会社、３社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である日本製鉄㈱で構成されるに至りました。」
朝日アグリアを含む15社の連結子会社と、鉄鋼事業及び農業資材事業を含むグループ構成を再確認している。 - FY2021-Q1朝日アグリア設立・連結子会社15社有価証券報告書
「当社の連結子会社である朝日工業㈱は、2020年４月１日付で会社分割（新設分割）し、新設した朝日アグリア㈱に農業資材事業を承継するとともに、朝日アグリア㈱を完全子会社としております。これにより、当社グループは、当社、15社の連結子会社、３社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である日本製鉄㈱で構成されるに至りました。」
朝日工業の会社分割により朝日アグリアを設立し、農業資材事業を承継させた。連結子会社数は15社となり、関係会社構成も変更されている。 - FY2020-Q3共同販売会社を連結子会社化有価証券報告書
「当社と朝日工業㈱は、関東地区における鉄筋棒鋼販売部門を統合することを目的として、2019年10月１日付で共同販売会社「関東デーバースチール㈱」を設立しており、当第３四半期連結会計期間より同社を新たに連結子会社としております。」
事業内容自体に重要な変更はないとしつつ、関東デーバースチールを新設し、連結子会社として追加した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容及び主要な関係会社について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、2019年３月に朝日工業㈱を連結子会社化したことに伴い、前連結会計年度末より新たなセグメントとして農業資材事業を追加しております。」
朝日工業の連結子会社化に伴い、鉄鋼事業に加えて農業資材事業を含む事業構成となったことを再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、13社の連結子会社、３社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である新日鐵住金㈱で構成されており、鉄鋼事業及び農業資材事業を主な事業としております。」
朝日工業の子会社化により、従来の鉄鋼事業中心の構成から農業資材事業を含む事業構成へ変更している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、９社の連結子会社、２社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である新日鐵住金㈱で構成されており、鉄鋼事業を主な事業としております。」
ジーエス興産の吸収合併後、9社の連結子会社を含む鉄鋼事業中心の単一セグメント構成を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、９社の連結子会社、２社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である新日鐵住金㈱で構成されており、鉄鋼事業を主な事業としております。」
ジーエス興産の吸収合併後、9社の連結子会社を含む鉄鋼事業中心の構成を再確認している。不動産賃貸事業は鉄鋼事業の附帯事業として扱われ、単一セグメントとなっている。 - FY2019-Q1達成有価証券報告書
「なお、当該組織再編に伴い、ジーエス興産㈱は連結の範囲から除外され、「鉄鋼事業」の単一セグメントとなっております。」
ジーエス興産の吸収合併に伴い、従来の鉄鋼事業・その他の事業の2区分から鉄鋼事業の単一セグメントへの変更が平成30年4月1日付で実施された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、セグメント情報における報告セグメントを「鉄鋼事業」、「その他の事業」の２つに区分しておりますが、上記組織再編に伴い、「その他の事業」を構成しているジーエス興産株式会社は解散したことから、翌連結会計年度より単一セグメントへ変更いたします。」
ジーエス興産の吸収合併・解散に伴い、従来の2報告セグメントから翌連結会計年度に単一セグメントへ変更することを確定的に記載している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、セグメント情報における報告セグメントを「鉄鋼事業」、「その他の事業」の２つに区分しておりますが、上記組織再編に伴い、「その他の事業」を構成しているジーエス興産株式会社は解散することから、翌連結会計年度より単一セグメントとなる予定であります。」
従来の鉄鋼事業・その他の事業の2セグメントから、ジーエス興産の解散を伴う組織再編により翌連結会計年度から単一セグメントとなる予定を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容及び主要な関係会社について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容及び主要な関係会社について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、10社の連結子会社、２社の持分法適用関連会社及びその他の関係会社である新日鐵住金㈱で構成されており、鉄鋼事業及びその他の事業を主な事業としております。」
鉄鋼事業を中核とし、不動産管理・賃貸等のその他の事業を含む構成を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
当社グループの事業構成について、重要な変更がないことを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「鉄鋼事業及びその他の事業を主な事業としております。」
鉄鋼製品の製造販売を中核とし、その他の事業として不動産の管理・賃貸等を行う構成である。