電気炉粗鋼増産と鋼材販売価格改定による受注残高確保
FY2017-Q3に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2023-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ問題の長期化により素材・エネルギー価格が高騰し鋼材の原材料価格も高騰しましたが、販売価格への転嫁を進めたことなどで鋼材売上高は増加し、鉄鋼受注高も大幅に増加しました。このような状況から、前年同期比で鉄鋼の受注高は14.9％、鉄鋼の売上高は27.3％、それぞれ増加しました。」
素材・エネルギー価格の高騰に対して販売価格への転嫁を進め、鉄鋼受注高14.9％増、売上高27.3％増につなげた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ問題の長期化により素材・エネルギー価格が高騰し鋼材の原材料価格も高騰しましたが、販売価格への転嫁を進めたことなどで鋼材売上高は増加し、鉄鋼受注高も大幅に増加しました。」
素材・エネルギー価格の高騰に対して販売価格への転嫁を進め、鋼材売上高27.3％増、鉄鋼受注高14.9％増につなげた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「粗鋼生産量は2021年10月より電力契約を変更し平日も電気炉の24時間操業を可能としたことにより、計画を上回る安定操業を実現し前年同期比12.1％増加しました。」
電力契約変更による電気炉の24時間操業と販売価格への転嫁が、安定操業・生産増加および鋼材スプレッド改善に寄与した。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような経営環境のもとで、当社グループは中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、電気炉合理化投資効果の発揮やグループ協働施策の実行など重点施策を推進するとともに、需要家のご理解を頂きながら販売価格の改善に取り組み、鋼材スプレッドの確保に努めてまいりました。」
電気炉合理化投資の効果発揮、グループ協働、販売価格改善を組み合わせ、鋼材スプレッドの確保を進めた。 - FY2022-Q2販売価格上昇も原料高でスプレッド悪化有価証券報告書
「原料高や海外製品市況の上昇を受けて鋼材販売価格は前年同期に比べて大幅に上昇しましたが、主原料であるスクラップ価格や鋼片価格はそれ以上に上昇し、鋼材スプレッドは前年同期に比べて悪化しました。しかし、販売数量の増加による収益効果や操業努力によるコスト改善などがあったため、前年同期比で増収増益となりました。」
鋼材販売価格の改定・上昇は進んだものの、主原料価格の上昇幅がそれを上回った。一方、販売数量増加とコスト改善が増収増益に寄与した。 - FY2022-Q1原料高が販売価格改定幅を上回る有価証券報告書
「海外市況の上昇に伴い、主原料であるスクラップ価格や鋼片価格が鋼材販売価格の値上げ幅を上回り、鋼材スプレッドが悪化しましたが、操業努力によるコスト改善や加工案件の取り組み強化などにより、前年同期比で増収増益となりました。」
鋼材販売価格の値上げは実施されたものの、主原料価格の上昇がそれを上回った。一方、コスト改善や加工案件強化が増収増益に寄与した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（2019年度～2021年度）の方針に沿って、当社グループの協働施策を推進するとともに、電気炉合理化投資を計画どおり完了させ、生産能力の向上を図りました。」
電気炉合理化投資を計画どおり完了し、生産能力向上という具体的な進展が記載されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「外部からの購入鋼片よりも割安となる電気炉鋼片について、電気炉の稼働時間を拡大したことなどにより増産し、前年同期比で10.6％増加しました。」
購入鋼片との価格差を踏まえ、電気炉の稼働時間を拡大する具体策を実施し、粗鋼生産量を10.6％増加させた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、原材料や諸資材価格のアップに対し、操業改善や製造コストの削減に努めるとともに、お客様のご理解を得ながら、鋼材販売価格の改善を進めてまいります。」
原材料・諸資材価格上昇への対応として、操業改善、製造コスト削減、販売価格改善を組み合わせる方針が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「これらは、前年同期に比べ、鋼材販売価格は上昇したものの、主原料であるスクラップや購入鋼片および合金鉄や電極などの副原料・資材価格の上昇、並びに輸送費のコストアップなどがあったことによるものであります。」
原材料・諸資材・輸送費のコストアップが続く中、鋼材販売価格は前年同期比で上昇した。販売価格改善の取り組みは継続しているが、利益面ではコスト上昇を吸収できず減益となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、原材料や諸資材価格のアップに対し、操業改善や製造コストの削減に努めるとともに、お客様のご理解を得ながら、鋼材販売価格の改善を進めてまいります。」
原材料・諸資材価格上昇への対応として、操業改善、製造コスト削減、鋼材販売価格の改善を組み合わせる方針が年度方針として記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、当社グループを取り巻く事業環境は、主原料価格の上昇に加え、副原料や資材も値上げが鮮明になっており、鋼材販売価格の引き上げに取り組んでいるところです。」
原材料・資材価格の上昇に対し、鋼材販売価格の引き上げを進める対応方針が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また原材料や諸資材価格のアップに対しましては、海外からの調達も含めた購入鋼片の有利調達や製造コストの削減に努めるとともに、鋼材販売価格改善に向けて、お客様のご理解を頂けるよう取り組んでまいります。」
原材料価格上昇への対応として、購入鋼片の有利調達、製造コスト削減、鋼材販売価格改善を進める方針が再確認されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「また、鋼材受注が増加傾向にある中、原料炭価格だけでなく鋼屑価格も高騰したことにより、鋼材販売価格の改定を進めた結果、鋼材の受注残高は増加しました。これらにより、鉄鋼の粗鋼生産高は前年同期比で15.0％、受注残高は前年同期比で28.7％それぞれ増加しました。」
主原料価格高騰に対し、鋼材販売価格の改定と電気炉粗鋼の増産を進め、粗鋼生産高15.0％増、受注残高28.7％増につなげた施策として記載されている。