日本製鉄（5401）・リスク再定義
2020年中期経営計画の未達
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画の実行と成長目標未達リスク52社が書いているテーマ・逆風53社・追い風0社
日本製鉄がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「中長期経営計画は、策定当時において適切と考えられる情報や分析等に基づき策定されていますが、こうした情報や分析等には不確定要素が含まれています。」
計画未達リスクの対象が、2021年策定の前中長期経営計画から2025年12月策定の2030中長期経営計画へ移行した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「今後、事業環境の悪化や本「事業等のリスク」として記載したすべての事項を含めたその他の要因により、期待される成果の実現に至らず、「中長期経営計画」で掲げた投入計画、財務目標も達成できない可能性があります。」
計画未達リスクの対象が、2020年中期経営計画から2021年3月策定の中長期経営計画へ移行した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当初中期経営計画に対して2018・2019年度の業績・営業キャッシュ・フローが下振れしております。」
2020年中期経営計画について、2018・2019年度の業績および営業キャッシュ・フローが当初計画を下回ったことを明示した。 - FY2018初出有価証券報告書
「今後、事業環境の悪化その他の要因により、期待される成果の実現に至らない可能性があります。」
2020年中期経営計画について、事業環境悪化等による計画未達を独立したリスクとして記載した。