日本製鉄（5401）・方針前進
SDGs・パリ協定を踏まえた持続可能な社会への貢献
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2023。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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サステナビリティ経営・ESG／マテリアリティと情報開示622社が書いているテーマ・逆風1社・追い風653社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている184社のうち14社を表示しています。上の文は184社すべてから計算しています。このテーマの654件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023前進有価証券報告書
「当社は、取締役会において、安全衛生、環境（気候変動対策を含む）、防災、品質、ダイバーシティ＆インクルージョンや人材育成等、サステナビリティ課題におけるマテリアリティ（重要課題）を定め、それぞれの主管部門が中心となって取組みを推進しています。」
SDGs・パリ協定を踏まえた対応を、取締役会によるマテリアリティ設定、全社委員会、リスク管理、KPI開示を含むサステナビリティ統治へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、ESGについて重点的に取り組むべき重要課題（マテリアリティ）と、その成果を評価する指標（KPI：Key Performance Indicator）に基づいて実行をフォローし、持続的な社会の成長への貢献と企業価値の向上に努めています。」
SDGs・パリ協定を踏まえた持続可能性対応を、マテリアリティとKPIによる実行フォローに加え、カーボンニュートラル技術・製品の開発やNEDOプロジェクトへ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、ESGについて重点的に取り組むべき重要課題（マテリアリティ）と、その成果を評価する指標（KPI：Key Performance Indicator）に基づいて実行をフォローし、持続的な社会の成長への貢献と企業価値の向上に努めています。」
SDGs・パリ協定を踏まえた持続可能性への対応を、マテリアリティとKPIによる実行フォロー、TCFD賛同、3つのエコ等の運用へ具体化した。 - FY2018初出有価証券報告書
「国連で「持続可能な開発目標（SDGs）」が採択され、「パリ協定」が発効するなど、持続可能な社会の実現に対する企業の貢献が期待されています。」
SDGsとパリ協定の発効を踏まえ、持続可能な社会への企業貢献を経営環境・課題として明示した。