将来の柱となる戦略的研究開発と商品・サービスの上市
FY2016に初出。28回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、2026中期経営計画および長期経営構想Vision2033に基づき、将来の事業基盤確立および既存事業の競争力強化を目的として実施しております。技術開発研究所を中核として、各事業部門およびグループ会社と連携し、研究開発を推進しております。」「当連結会計年度の研究開発費の総額は522百万円であります。」
2026中期経営計画・Vision2033に基づく研究開発を継続し、研究開発費522百万円を計上した。熱診断技術の進化、LNG燃料船タンク保冷工法の開発・実用化など、具体的な成果も報告している。 - 2026-06-05前進決算説明資料
「2025年度研究開発テーマの一つとして、生産工程内におけるCO₂の回収・循環利用に関する基礎技術の確立を検討しました。」
CO₂の回収・循環利用を研究開発テーマとして検討し、特許出願まで進めたことを報告している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、2026中期経営計画の基本方針に沿った開発計画に則り、技術開発研究所が中心となり、各事業本部の技術部門、営業部門、生産部門およびグループ各社と密接な連携の下に進めてまいりました。」「当連結会計年度における主な成果は、多様化する顧客ニーズに対応するため、昨年上市して好評なコンクリート調インテリアボード「BEoNA（ベオナ）™」を開発、湿気やホルムアルデヒドを吸収して快適な環境に貢献する調質建材の性能向上など、建築用内装材のバリエーション拡充に向けた技術開発等を挙げることができます。」「当連結会計年度における主な成果は、船舶ＬＮＧ燃料タンクへの保冷工法および材料の開発、先進国向け高性能ガスケットの開発ならびにアセアン、インド市場向け摩擦材の開発などが挙げられます。」「当連結会計年度の研究開発費の総額は512百万円であります。」
2026中期経営計画・Vision2033に沿う研究開発を継続し、BEoNA、調質建材、船舶LNG燃料タンク保冷工法、高性能ガスケット、アセアン・インド向け摩擦材などの具体的成果と研究開発費512百万円を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、250百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費250百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、2023中期経営計画の基本方針に沿った開発計画に則り、技術開発研究所が中心となり、各事業本部の事業推進部及び技術部、営業部門、生産部門及びグループ各社と密接な連携の下に進めてまいりました。研究開発活動の重点は、市場の要望に応えかつ長期経営構想Vision2033に基づき、当社グループの将来の柱となりうる戦略上重要なテーマに取り組むことであり、お客様満足度の高い商品の上市・サービスの向上を目指しております。」
研究開発をVision2033と結び付け、各事業部門・グループ会社との連携体制で継続している。研究開発費は444百万円で、LNG燃料タンク防熱工法、先進国向け高性能ガスケット、アセアン・インド向け摩擦材等の成果を報告している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、322百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費322百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、209百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費209百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、104百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費104百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な成果は、自動車用を主としたシール材・摩擦材の開発、環境配慮型ディスクロールの改善、ＬＮＧ燃料船における防熱工法の開発推進、感染拡大防止関連商品としての散布型除菌剤の上市等を挙げることができます。」
研究開発活動について、シール材・摩擦材、環境配慮型ディスクロール、ＬＮＧ燃料船防熱工法の開発に加え、感染拡大防止関連商品の上市という年度成果を報告している。研究開発費は439百万円である。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、80百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費80百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な成果は、自動車用を主としたシール材・摩擦材の開発、環境配慮型ディスクロールの開発推進、船舶関連の認定取得、工業用非金属製伸縮継手を含む各種工業製品のＲＣＦフリー化等を挙げることができます。」「当連結会計年度の研究開発費の総額は434百万円であります。」
シール材・摩擦材、環境配慮型ディスクロール、船舶関連認定、非金属製伸縮継手を含むRCFフリー化などの年度成果を報告し、研究開発費434百万円を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、332百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費332百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、107百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費107百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、2020中期経営計画の基本方針に沿った開発計画に則り、技術開発研究所が中心となり、事業推進本部、各事業本部の技術部、営業部門、生産部門及びグループ各社と密接な連携の下に進めております。研究開発活動の重点は、市場の要望に応えかつ当社グループの将来の柱となりうる戦略上重要なテーマに取り組むことであり、お客様満足度の高い商品の上市・サービスの向上を目指しております。」「当連結会計年度における主な成果は、多様化する顧客ニースに対応するための高機能化粧板の開発、けい酸カルシウム板耐火間仕切壁「ＦＰハイラック13・13耐火」の上市等を挙げることができます。」「当連結会計年度の研究開発費の総額は479百万円であります。」
2020中期経営計画に沿った研究開発体制を継続し、高機能化粧板やＦＰハイラック13・13耐火の上市などの年度成果と、研究開発費479百万円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、357百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期累計期間の研究開発費357百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、116百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費116百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、328百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費328百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、228百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期累計期間の研究開発費228百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、111百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費111百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、2017年度中期経営計画に掲げた基本方針に沿って、技術開発研究所が中心となり、新設した事業推進部をはじめ、営業部門、生産部門及びグループ各社と密接な連携の下に進めております。」「当連結会計年度における主な成果は、多様化する顧客ニーズに対応するための高機能化粧板の開発、施工現場での省力化につながる建築用板材の施工性改善等を挙げることができます。」「研究開発費の総額は442百万円であります。」
新設した事業推進部を研究開発の連携体制に加え、高機能化粧板開発や建築用板材の施工性改善などの年度成果を報告している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、327百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期累計期間の研究開発費327百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、221百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費221百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、109百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期の研究開発費109百万円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な成果は、高機能化粧板の開発、化粧板の色のリニューアル、生産技術では生産リードタイムの短縮を挙げることができます。」「当連結会計年度における主な成果は、自動車用を主とした摩擦材・シール材の開発、保温材・耐火断熱材の生産性向上、工業用ディスクロールの開発推進、プラント等の耐火被覆材の開発、船舶関連の認定取得、各種工業製品のＲＣＦフリー化等を挙げることができます。研究開発費の総額は476百万円であります。」
高機能化粧板、色のリニューアル、生産リードタイム短縮、各種工業製品の開発・認定取得など、年度内の具体的な研究開発成果を列挙している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、339百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明示し、研究開発費339百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、225百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明示し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費225百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、111百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明示し、四半期の研究開発費111百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、2017年度中期経営計画に掲げた基本方針に沿って、技術開発研究所が中心となり、営業部門、生産部門及びグループ各社と密接な連携の下に進めております。研究開発活動の重点は、市場の要望に応えかつ当社グループの将来の柱となりうる戦略上重要なテーマに取り組むことであり、お客様満足度の高い商品の上市・サービスの向上を目指しております。研究開発費の総額は499百万円であります。」
研究開発を中期計画と連動させ、技術開発研究所を中心に複数部門・グループ会社が連携する運営を示している。