原材料・燃料価格高騰への商品価格改定
FY2023-Q2に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
- 2026-08-06再掲決算
「このような状況の中、重点案件の確実な受注、価格改定交渉、新規商材・新規顧客の開拓等を着実に進め、売上拡大と利益改善に努めてまいります。」
価格改定交渉を含む売上拡大・利益改善施策を継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「この結果、国内外を合わせた販売数量は前年度を下回ったものの、各種コスト上昇に対応した価格改定の実施や、高付加価値商品の販売拡大に努めたことにより、売上高はおおむね前年度並みを維持いたしました。」
販売数量が前年を下回る中でも、コスト上昇に対応した価格改定と高付加価値商品の販売拡大により、売上高をおおむね前年度並みに維持したと説明している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「自動車業界では、米国の関税引き上げの影響を受け、売上は低調に推移いたしました。」
自動車関連で、関税引き上げによる売上低調に対し、顧客への価格再改定交渉や新規受注獲得に注力している。価格改定を既存の原価上昇対応策から自動車関連の顧客交渉にも広げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自動車関連では、半導体不足や型式認証不正問題などからの業界全体の本格的な回復に至っておりませんが、顧客に対して価格再改定の交渉や新規受注の獲得に注力し、売上高は堅調に推移しました。」
自動車関連では、半導体不足・型式認証不正問題の影響が残る中、価格再改定交渉と新規受注獲得に取り組んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「国内での新造船建造は回復傾向にあり、自動車運搬船向け防熱材や副資材の出荷が増加し、高騰する諸資材や輸送費の販売価格への転嫁に努め、売上高は増加しました。」
高騰する諸資材・輸送費の販売価格への転嫁を進め、船舶関連の売上高が増加したと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰や円安進行など原価の高止まりが続く中、適正価格による販売に努めてまいります。」
原材料価格高騰・円安による原価高止まりへの対応として、適正価格による販売を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「防熱材や副資材の価格改定とシリーズ船の防熱材出荷が伸び、売上は概ね横這いで推移いたしました。」
船舶関連で防熱材・副資材の価格改定を継続し、出荷伸長と合わせて売上を支えたと説明している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「材料販売につきましては、工期の遅れの影響により出荷が伸び悩む中、製造に関わるコスト・物流費の高騰が想定を上回り企業努力のみでは安定した製品の提供を維持することが困難となり、2023年２月より再び商品価格の値上げに取り組まざるを得ない状況になっております。」
製造コスト・物流費の高騰が想定を上回ったため、前年12月からの値上げに続き、2023年2月より再度の商品価格値上げに取り組む段階に進んでいる。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「原材料・燃料価格の高騰に対し、生産性の向上及び経費節減などに取り組む一方、昨年12月より進めた商品価格の値上げが浸透し、概ね前期並みの利益を確保いたしましたが、直近では急激な円安により原材料・燃料価格は更に高騰しており、もう一段階の商品価格の値上げに取り組むべく検討しております。」
原材料・燃料価格高騰への対応として、昨年12月からの商品価格値上げの浸透と、急激な円安を受けた追加値上げの検討を具体的に示している。