大型工事物件の工期遅れによる建設・建材工事売上の減少
FY2020-Q1に初出。23回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
エーアンドエーマテリアルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「工事につきましては、複数の大型物件が完工したものの、上期後半から受注物件数が減少しております。さらに、都市部の大型物件では、躯体工事の遅れにより完成時期の遅延が多発しています。物件数の減少に伴い価格競争が一層激化し、収益確保が困難な状況ではありますが、積極的な受注活動を通じて売上の増加と利益の確保に努めてまいります。」
大型物件の完工がある一方、受注物件数の減少、躯体工事遅延の多発、価格競争の一層の激化により、建設・建材工事の収益確保がさらに困難な状況となっている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「工事につきましては、複数の大型物件が完工したものの、上期後半から受注物件数が減少しております。さらに、都市部の大型物件では、躯体工事の遅れにより完成時期の遅延が多発しています。物件数の減少に伴い価格競争が一層激化し、収益確保が困難な状況ではありますが、積極的な受注活動を通じて売上の増加と利益の確保に努めてまいります。」
複数の大型物件が完工した一方、上期後半から受注物件数が減少し、都市部の大型物件では躯体工事の遅れによる完成時期の遅延が多発している。物件数減少に伴う価格競争激化により収益確保が困難な状況も記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「工事につきましては、西日本地区において複数の大型物件が完工したものの、都市部を中心とした大型物件において躯体工事を起因とする工程遅延が多発しております。今後も工程遅延による業績への影響が懸念されることに加え、仕入材料や労務費の高騰による工事収益の圧迫や人材確保の問題など工事環境は厳しい状況にあります。」
大型物件の完工がある一方、躯体工事を起因とする工程遅延が多発し、業績影響、材料・労務費高騰、人材確保が併せて懸念されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「工事につきましては、大都市圏を中心に大型物件の稼働が続きましたが、全国的に現場の躯体工事の遅れに起因する工程遅延が多発しており、完工時期が来期にずれ込む物件も散見されました。」
大型物件の稼働が続く一方、躯体工事の遅れに起因する工程遅延が全国的に多発し、完工の翌期ずれ込みが生じている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「工事につきましては、東京・大阪を中心に再開発物件の稼働が継続しておりますが、全国的に躯体工事の遅れに起因する工事遅延が散見されております。工事の完成時期がずれ込むなどの業績への影響が懸念されます。」
再開発物件の稼働が続く一方、躯体工事の遅れに起因する全国的な工事遅延と完成時期ずれ込みの懸念を継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、全国的に大型物件の工程遅延が散見されており、工事の完成時期がずれ込むなどの採算性の低下が懸念されます。」
大型物件の工程遅延が全国的に散見され、完成時期のずれ込みを通じた採算性低下の懸念を明示している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「工事につきましては、全国的に大型物件の工程遅延が散見されており、工事の完成時期がずれ込むなど厳しい状況が続きました。」
大型工事物件の工程遅延と完成時期のずれ込みが全国的に散見され、厳しい状況が続いていると説明している。 - FY2023-Q2需要堅調と工程遅延懸念の併存有価証券報告書
「工事につきましては、耐火被覆工事では前工程の遅れ等による工程の遅延が懸念されるものの、首都圏の大型再開発物件の稼働が続いており、需要は堅調に推移いたしました。工事全体の売上高は仕掛工事物件の収益認識も含め2,748百万円（前年同期比17.0％増収）となりました。」
前工程の遅れによる工程遅延懸念は残るものの、首都圏大型再開発物件の稼働継続により需要は堅調で、工事売上高は前年同期比17.0％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「工事につきましては、全国的に工期の短い中小規模の物件が少なく、完成工事物件は低調になりましたが、仕掛工事物件の収益認識により、売上高は1,386百万円（前年同期比18.9％増収）となりました。」
建設・建材工事では、工期の短い中小規模物件が少なく完成工事物件が低調となる状況が続いているが、仕掛工事物件の収益認識により売上高は前年同期比18.9％増収となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「工事につきましては、第３四半期以降、着工が遅れていた大型再開発物件の一部が始動する等、回復の兆しが見られましたが、首都圏の大型再開発物件をはじめ全国的な大型工事物件においては工期遅延が続き、工事販売全体の売上高は4,938百万円（前期比2.5％減収）となりました。」
大型再開発物件の一部始動による回復の兆しを示す一方、全国的な大型工事物件の工期遅延が続き、建設・建材事業の工事売上高は前期比2.5％減少した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「工事につきましては、首都圏の大型再開発物件の着工や全国的な工期の遅れ等により、完成工事高は3,521百万円（前年同期比1.7％減収）となりましたが、受注環境は一定の水準を維持しております。」
大型再開発物件の着工や全国的な工期遅れによる減収影響は継続しているが、前年同期比減収幅は前四半期の14.5％から1.7％へ縮小し、受注環境は一定水準を維持している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「首都圏における再開発新規工事物件の着工遅延や全国的な大型工事物件の工期遅れ等により、完成工事高は2,349百万円（前年同期比14.5％減収）となりました。」
再開発新規物件の着工遅延と全国的な大型工事物件の工期遅れにより、建設・建材事業の完成工事高が前年同期比14.5％減となり、工期遅延による影響が前四半期より大きく表れている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「工事につきましては、首都圏の再開発工事物件をはじめとして、全国的に大型工事物件における工期の遅れ等により、完成工事高は1,166百万円（前年同期比4.1％減収）となりました。」
大型工事物件の工期遅れ等により、建設・建材事業の完成工事高が前年同期比4.1％減収となったと説明している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「工期の遅れ、作業休止となった工事現場が想定以上に多く発生したことや民間設備投資の低迷により新規着工物件が減少したため、完成工事高は5,063百万円（前期比18.7％減収）となりました。」
工期遅延・作業休止現場が想定以上に発生し、新規着工物件の減少も重なって建設・建材工事の完成工事高が前期比18.7％減収となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「工事につきましては、耐火被覆工事では首都圏の再開発事業において長期に及ぶ大型物件の完工が寄与いたしましたが、工期の遅れ、作業休止となった工事現場も多くあり、また、民間設備投資の低迷による新規物件の減少の影響も加わり、工事全体の完成工事高は3,581百万円（前年同期比24.8％減収）となりました。」
大型物件の完工が寄与した一方、工期遅延・作業休止現場の増加と民間設備投資低迷による新規物件減少が重なり、工事全体の完成工事高は前年同期比24.8％減収となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「工事につきましては、耐火被覆工事では首都圏の再開発事業において長期に及ぶ大型物件の完工が寄与いたしましたが、工期の遅れ、作業休止となった工事現場や民間設備投資の低迷による新規物件の減少の影響を受け、工事全体の完成工事高は2,747百万円（前年同期比16.4％減収）となりました。」
大型物件の完工が寄与した一方、工期遅れ、作業休止、民間設備投資低迷による新規物件減少の影響で、工事全体の完成工事高が前年同期比16.4％減収となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「工事につきましては、工期の遅れや、作業休止となった工事現場があり、建材工事の完成工事高は減少いたしましたが、首都圏の再開発事業や物流施設向けの耐火被覆工事は前年同期を上回りました。」
大型工事物件を含む建設・建材工事について、工期遅れや作業休止が実際に発生し、建材工事の完成工事高が減少したと説明している。一方、再開発・物流施設向け耐火被覆工事は前年同期を上回った。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「首都圏の再開発事業、大型商業施設、宿泊施設向けの耐火被覆工事は好調な工事受注が続いたほか、当社の内装不燃化粧板を使用した建材工事も順調に推移し、完成工事高は4,760百万円（前年同期比9.0％増収）となりました。」
大型施設向け耐火被覆工事の受注好調と、内装不燃化粧板を使用した建材工事の順調な推移が続き、完成工事高は前年同期比9.0％増収となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「首都圏の再開発事業、大型商業施設、宿泊施設向けの耐火被覆工事は好調な工事受注が続いたほか、当社の内装不燃化粧板を使用した建材工事も順調に推移し、完成工事高は3,288百万円（前年同期比8.2％増収）となりました。」
前四半期に大型工事物件の工期遅れにより完成工事高が減少したと記載していた建設・建材工事について、当四半期は受注が好調に続き、完成工事高が前年同期比8.2％増収となった。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「工事につきましては、首都圏の再開発事業、全国的に物流、宿泊施設向けの耐火被覆工事は大型工事物件の工期遅れの影響により完成工事高は1,210百万円（前年同期比25.5％減収）となりましたが、工事引き合いは順調に推移しております。」
建設・建材事業で大型工事物件の工期遅れが実際に発生し、耐火被覆工事等の完成工事高が前年同期比25.5％減となったことを初めて記載している。