保温・保冷工事の新工法開発と事業分野拡大
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「工業製品・エンジニアリング事業におきましては、将来の成長につながる事業基盤の構築を目指し、新規成長事業分野への積極的な製品開発、販売等、事業のサービス化への変革に取り組んでおります。特に船舶用LNG燃料タンク防熱工法につきましては、環境面に配慮した工法として実績を積み重ねております。また、次世代保冷工法等の開発活動を活発化し、カーボンニュートラルへの対応を推進してまいります。」
船舶用LNG燃料タンク防熱工法について実績を積み重ね、次世代保冷工法の開発活動を活発化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「保温・築炉関連では、国内の大口保温工事がない厳しい状況下において、カーボンニュートラル関連向けの築炉資材の大口受注や保冷庫工事の請負受注等、新たな取組が成果に結びつきました。」
国内大口保温工事がない環境下で、カーボンニュートラル関連の築炉資材の大口受注や保冷庫工事の請負受注が成果に結び付いた。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、船舶用LNG燃料タンク防熱工法の実績を積上げると共に次世代保冷工法の開発にも取り組み、カーボンニュートラルへの貢献を目指した活動を推進してまいります。」
船舶用LNG燃料タンク防熱工法の実績積み上げと、次世代保冷工法の開発を具体的に掲げ、環境分野への展開を進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「保温・築炉関連では、世界的なアルミ市況の悪化が継続し、海外向けアルミ溶融設備向け断熱材「レセパルHS」の出荷が減少いたしましたが、新エネルギー転換関連の受注が伸長し、更に利益率改善に努めたことにより、利益確保に貢献しております。」
アルミ市況悪化によりレセパルHSの出荷が減少する一方、新エネルギー転換関連の受注伸長と利益率改善が利益確保に貢献したと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、保温・築炉関連では、大口工事が少なく厳しい中、高利益商材の拡販と利益率改善に努めました。」
大口工事が少ない環境下で、高利益商材の拡販と利益率改善に取り組む方針を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、保温・築炉関連では、海外向けアルミ溶融設備向け断熱材「レセパルHS」やステンレスメーカー向け高温処理材搬送ロール「ディスクロール」の販売が大きく伸長したことと、高性能断熱材の大口受注もあり売上は大きく増加いたしました。」
海外向けレセパルHS、ディスクロールの販売伸長と高性能断熱材の大口受注により、保温・築炉関連の売上が大きく増加したと説明している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「保温・築炉事業部は、海外アルミメーカーへの営業強化によりアルミ溶融設備向け断熱材「レセパルHS」の販売が大きく伸長し、大幅な増収増益となりました。」
海外アルミメーカーへの営業強化を通じてレセパルHSの販売が大きく伸長し、保温・築炉事業部が大幅な増収増益となったと説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「保温・築炉関連は、海外のアルミ業界の好況を背景にアルミ溶融設備向け断熱材「レセパルHS」の販売が大きく伸長しました。また、国内では複数の大型保温工事案件向け販売が増加した結果、大幅な増収増益となりました。」
海外アルミ業界向けレセパルHSの販売伸長と国内大型保温工事案件向け販売の増加により、保温・築炉関連が増収増益となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「工事については脱炭素化に向けた世界的な動向に対応した船舶向けLNG燃料タンク防熱工法を開発する等、環境に配慮した事業を積極的に推進してまいります。」
環境配慮型の工法開発と事業分野拡大の方針を、脱炭素化に向けた船舶向けLNG燃料タンク防熱工法として継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「また、保冷用パーライト充填材抜取工法を開発し、産業廃棄物のリサイクルシステムの確立を図ってまいります。」「工業製品・エンジニアリング事業では、船舶向けLNG燃料タンク防熱工法を開発する等、環境保全に配慮した企業活動を積極的に推進することで、社会と経済の持続的発展に貢献してまいります。」
保冷材の抜取工法とリサイクルシステム、船舶向けLNG燃料タンク防熱工法という新たな具体的開発対象を明示し、工法開発・事業分野の範囲を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「工事分野ではメンテナンス診断及び技術的サービス向上による新規顧客の獲得を目指します。」
工事分野の拡大に向け、メンテナンス診断と技術的サービスの向上により新規顧客を獲得する方針を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「建材工事は省人化等の新工法、免震工法・耐火被覆工法等の開発を行っております。」
工事事業における省人化、免震、耐火被覆の新工法開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、保温・保冷工事の新工法の開発や事業分野の拡大に向けた取り組みも強化してまいります。」
工事事業について、新工法開発と事業分野拡大を同時に進める施策として記載している。