積極的なIT投資による業務効率化
FY2018に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
この変遷はまだどのテーマにも入っていません。ほかの会社の書類に同じ話題が現れると、ここで比べられるようになります。
- FY2026工場自動化・AI投資への拡張有価証券報告書
「特に、堅調な成長が見込まれる製品事業に対する成長投資として工場の自動化・省力化、AI関連の設備投資等を進めると共に、ECを活用した販売チャネルの多様化、将来に向け人材育成をはじめとする人的資本への投資も強化してまいります。」
従来のIT活用・スマートファクトリー化に加え、工場の自動化・省力化、AI関連設備投資を成長投資として明示している。 - FY2026工場自動化・AI投資への拡張有価証券報告書
「特に、堅調な成長が見込まれる製品事業に対する成長投資として工場の自動化・省力化、AI関連の設備投資等を進めると共に、ECを活用した販売チャネルの多様化、将来に向け人材育成をはじめとする人的資本への投資も強化してまいります。」
従来のIT活用・スマートファクトリー化に加え、工場の自動化・省力化、AI関連設備投資を成長投資として明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「人・もの・情報全てとつながる工場、スマートファクトリー化の強化に向けて、引き続きデジタルデータ活用により業務プロセスの改革、品質・生産性の向上を継続発展的に実現する工場へ向けた取組強化を進めてまいります。」
デジタルデータ活用による業務プロセス改革、品質・生産性向上、スマートファクトリー化を継続・強化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「人・もの・情報全てとつながる工場、スマートファクトリー化の強化に向けて、引き続きデジタルデータ活用により業務プロセスの改革、品質・生産性の向上を継続発展的に実現する工場へ向けた取組強化を進めてまいります。」
スマートファクトリー化を、デジタルデータ活用による業務プロセス改革、品質・生産性向上として継続・強化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進によって工場のスマートファクトリー化を図り、デジタルデータ活用により業務プロセスの改革、品質・生産性の向上を継続発展的に実現する工場を引き続き目指してまいります。」
IT活用の対象を工場のスマートファクトリー化へ具体化し、デジタルデータによる業務プロセス、品質、生産性の改善を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に営業拠点のホームオフィス化やシェアオフィスへの移転、本社オフィスにおきましても同じくシェアオフィスへ移転し、コスト効率を高めると同時に場所を選ばない働き方への転換をいたしました。」
営業拠点・本社のホームオフィス化、シェアオフィス移転、社内DX・ペーパーレス化を実施し、場所と時間を選ばない働き方を多くの部門で標準化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「本社や国内外グループのテレワークの環境整備等による業務の効率化を図り、間接部門を含めた生産性の向上を実現してきた」
本社および国内外グループのテレワーク環境整備を含む業務効率化・生産性向上の施策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「設備投資計画の見直し、本社や国内外グループのテレワークの環境整備等による業務の効率化を図ることで、引き続き間接部門を含めた生産性の向上を実現してまいります。」
設備投資計画の見直しとテレワーク環境整備による業務効率化・生産性向上を引き続き進めている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「本社や国内外グループ工場のテレワークの環境整備による業務の効率化を図りました。引き続き間接部門を含めた生産性の更なる向上を実現してまいります。」
本社および国内外グループ工場のテレワーク環境整備を進め、業務効率化・生産性向上の取り組みを具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「そのほか、山梨工場ではIoTへの本格的な取り組みを始めました。まだ一部の生産機器からテスト的にデータ収集を取り始めた段階でありますが、今後、設備不具合による品質不良や歩留まり悪化の未然防止、故障予知による適正なメンテナンスと安全性に加えて、安心して製品を提供できるよう、さらなる顧客サービス向上を図ってまいります。」
山梨工場で一部生産機器からのデータ収集を開始し、IoTによる品質・歩留まり・保全・顧客サービス向上の取り組みを具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「引き続き、ITの活用の推進を図り、より効率的なオペレーションを追求してまいります。」
IT活用による業務効率化を引き続き経営基盤強化の施策としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「積極的なIT投資によるさらなる効率化」
経営基盤整備の手段として、積極的なIT投資による業務効率化を新たに明示している。