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マイポックス(5381)・施策前進

経営効率・生産設備増強への投資

FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。

17記載
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016前進FY2018 – FY2020前進FY2021 – FY2023-Q1前進FY2023 – FY20262016: 120162017: 020172018: 120182019: 120192020: 220202021: 320212022: 220222023: 220232024: 220242025: 220252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は12億24百万円であります。主な内容は、建物設備217百万円、生産設備722百万円、リース資産217百万円等であります。」

    生産設備722百万円を含む総額12億24百万円の設備投資を実施し、生産設備増強・経営効率改善への投資を継続している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出3億89百万円」

    当中間連結会計期間に有形固定資産の取得に3億8,919万円を支出し、生産・設備関連投資を実行している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は598百万円であります。主な内容は、建物設備等197百万円、生産設備等351百万円であります。」

    経営効率改善・生産設備増強を目的に、FY2025は総額5億98百万円の設備投資を実施し、生産設備等に3億51百万円を投じた。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出3億82百万円」

    当中間連結会計期間に有形固定資産の取得に3億82百万円を支出し、生産・設備関連投資を実行している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は628百万円であります。主な内容は、建物設備136百万円、生産設備476百万円等であります。」

    経営効率改善・生産設備増強を目的として、当年度に628百万円の設備投資を実施し、そのうち生産設備に476百万円を投じている。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は3,924百万円であります。主な内容は、前連結会計年度末において重要な設備の新設として計画しておりました鹿沼事業所の取得及び稼働完了による土地及び建物設備2,751百万円、生産設備等542百万円等であります。」

    設備投資総額39億24百万円のうち、鹿沼事業所の取得・稼働完了に27億51百万円、生産設備等に5億42百万円を投じている。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における重要な設備の新設は次のとおりであります。 土地、建物、設備 栃木県鹿沼市さつき町 工場 2,548百万円」

    鹿沼工場の土地・建物・設備を取得価額25億48百万円の重要設備として引き続き計上している。
  8. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「土地、建物、設備 栃木県鹿沼市さつき町 工場 2,548百万円」

    当第1四半期に鹿沼工場の土地・建物・設備を取得価額25億48百万円で重要設備として計上している。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は847百万円であります。主な内容は、工場建物設備等82百万円、工場生産設備等225百万円、建設仮勘定361百万円等であります。」

    経営効率改善・生産設備増強を目的に、当年度847百万円の設備投資を実施している。
  10. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「資金使途 具体的な使途 金額(百万円) (1) 鹿沼工場の取得 2,145 (2) 新規機械設備の導入及び付帯設備工事 569 合計 2,714」

    鹿沼工場取得および新規機械設備・付帯設備工事に合計27億14百万円を充てる設備投資計画を示している。
  11. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は248百万円であります。主な内容は、新規受託工程クリーンルーム96百万円、新規受託工程用リース資産26百万円であります。」

    設備投資248百万円のうち、新規受託工程のクリーンルーム96百万円、リース資産26百万円を実施している。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「設備投資計画の見直し、本社や国内外グループのテレワークの環境整備等による業務の効率化を図り」

    構造改革の一環として、設備投資計画の見直しとテレワーク環境整備による業務効率化を継続している。
  13. FY2021-Q1設備投資計画の見直し有価証券報告書

    「一時帰休による生産調整、設備投資計画の見直し等により本社や国内外グループ工場のテレワークの環境整備による業務の効率化を図りました。」

    新型コロナウイルス感染症下の構造改革の一環として、設備投資計画の見直しを実施している。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は488百万円であります。主な内容は、超高真空常温接合装置の取得186百万円、日本研紙株式会社の一部土地収用に伴う移設・新設工事等67百万円、Mipox (Thailand) Co., Ltd.の工場生産設備等40百万円、その他建物設備工事、生産設備145百万円等であります。」

    設備投資488百万円のうち、超高真空常温接合装置186百万円、NKの移設・新設工事、タイ工場設備等への投資を実施している。
  15. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は541百万円であります。主な内容は、建物設備工事、生産設備等315百万円、Mipox (Thailand) Co., Ltd.の工場生産設備162百万円等であります。」

    経営効率改善・生産設備増強を目的に、当年度541百万円の設備投資を実施している。
  16. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資の総額は7億69百万円であります。主な内容は、建物設備工事、生産設備等3億58百万円、長崎県長崎市への新工場建設に伴う土地取得2億39百万円等であります。」

    経営効率改善・生産設備増強を目的とする設備投資を総額7億69百万円実施し、長崎新工場用地の取得も行っている。
  17. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資については、経営効率の改善・向上、生産設備の増強等を目的とした設備投資を実施しております。」

    当期設備投資総額は522百万円。建物設備・生産設備、上海工場移転設備、Mipox Kyotoの事業譲受に伴うのれん等を含む。
一緒に動いた変遷

「顧客ニーズ対応型の研究開発と新製品リリース」は、この変遷が動いた17回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

987665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1顧客ニーズ対応型の研究開発と新製品リリース9回
  3. 2目標実現を可能にする資金の調達8回
  4. 3最先端・高付加価値分野への展開と売上構成の分散7回
  5. 4株式給付信託(J-ESOP)による従業員との価値共有6回
  6. 5生産のグローバル展開・生産性向上・原価低減6回
  7. 6製品事業の拡大と受託事業の低調5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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