カーボンニュートラルへの対応
FY2021に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
- 2026-08-07再掲決算
「GHG排出量削減に向けた取り組みを継続しておこなってまいりました。」
GHG排出量削減に向けた取り組みを継続している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「2014年度対比2030年度目標として、GHG排出量Scope1＋2 30％削減、再生可能エネルギー比率30％までの引き上げを目指しておりましたが、2026年3月期において、削減率が31.5％となり、前倒しで目標を達成することが出来ました。そのため、2030年度目標を2014年度比40％以上削減に上方修正することといたします。重油から天然ガスへの燃料転換等によりGHG排出量のさらなる削減を目指します。」
2030年度のScope1・2削減30％目標を、2026年3月期に削減率31.5％として前倒し達成した。これを受け、2030年度目標を2014年度比40％以上削減へ引き上げ、天然ガスへの燃料転換等を進める方針を示している。 - 2026-05-14再掲決算
「GHG排出量削減に向けた取り組みを継続しておこなってまいりました。」
GHG排出量削減の取り組みを継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「GHG排出量削減に向けた取り組みを継続して行ってまいりました。」
GHG排出量削減に向けた取り組みを、収益性・企業価値向上に関わる継続施策として再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2014年度対比2030年度目標として、GHG排出量 Scope1＋2 30％削減、再生可能エネルギー比率30％までの引き上げを目指します。」「各工場において太陽光発電設備を設置（2024年度実績 太陽光発電設備による発電量：2,466千kwh）」「各工場においてバッテリーリフトを導入（2025年3月末時点 EV化率：69.2％）」「再生可能エネルギー由来の電力の購入実績（2024年度実績 2,797千kwh）」
2030年度目標を継続する中、太陽光発電設備による発電量2,466千kwh、バッテリーリフトEV化率69.2％、再生可能エネルギー由来電力の購入2,797千kwhを開示した。さらに、2025年度以降はトンネルキルンの燃料転換等を予定している。 - FY2024前進有価証券報告書
「a.各工場において太陽光発電設備を設置（2024年3月期時点 太陽光発電設備による発電量：1,969ｋｗ）」「b.各工場においてバッテリーリフトを導入（2024年3月期時点 ＥＶ化率：49.2%）」
2030年度のGHG排出量30％削減・再生可能エネルギー比率30％目標に向け、各工場への太陽光発電設備とバッテリーリフトの導入実績を開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「GHG排出量削減への取り組みを実施しつつ、」
カーボンニュートラルへの対応として、GHG排出量削減の取り組みを継続している。新たな削減目標や期限は記載していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「CO2排出量削減への取り組みを実施しつつ、」
カーボンニュートラルへの対応として、CO2排出量削減の取り組みを継続している。削減量や期限の新たな記載はない。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2014年度対比2030年度目標として、GHG排出量Scope1/2 30％削減、再生可能エネルギー比率30％までの引き上げを目指します。」
従来は削減目標や期限を示していなかったが、2014年度比で2030年度までにScope1/2を30％削減し、再生可能エネルギー比率を30％へ引き上げる目標を明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「CO₂排出量削減への取り組みを実施しつつ、」
カーボンニュートラルへの対応に関する取り組みとして、CO₂排出量削減を継続している。削減量や期限は示していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「安全第一をモットーにした健康経営の推進、CO₂排出削減への取り組みを実施しつつ、」
カーボンニュートラルへの対応に関する取り組みとして、CO₂排出削減を継続している。削減量や期限は示していない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「CO₂排出削減への取り組みを実施しつつ、」
カーボンニュートラルへの対応に関する取り組みとして、CO₂排出削減を継続している。削減量や期限は示していない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「CO₂排出削減への取り組みを実施しつつ、」
カーボンニュートラルへの対応に関する取り組みとして、CO₂排出削減を実施していると記載しているが、削減量や期限は示していない。 - FY2021初出有価証券報告書
「カーボンニュートラルへの対応、ＥＳＧ経営の推進による経営基盤強化・リスク対応強化という課題があります。」
対処すべき課題として、カーボンニュートラルへの対応を初めて明示している。具体的な削減目標や施策は記載していない。