新製品・新市場・新事業による競争力・収益力・成長力のある企業体質の構築
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「「中期経営計画2027～Crucible３R Ver.2」（2026年3月期から2028年3月期）では、事業構造の再構築をさらに加速し、中期的な経営課題を達成するための基礎固めを完了するとともに、当グループの発展に向けた攻勢を一段と進めてまいります。2025年3月期比、増収増益となる売上高110億円、経常利益8.3億円を目指してまいります。」
従来の中期経営計画2024から中期経営計画2027へ移行し、事業構造再構築の加速と、2028年3月期の売上高110億円・経常利益8.3億円の定量目標を掲げた。 - 2026-06-03引き上げ株主総会
「「中期経営計画2027」の到達目標は、2027年度連結経常利益8.3億円（売上高110億円、経常利益率7.5%以上、ROE8.0%以上）としております」
中期経営計画2027の定量目標を示し、2025年3月期比で増収増益を目指す計画を掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
既存の事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
既存の事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「現中期経営計画の3年間は、コロナ禍による景気低迷を主因に減収減益となりましたが、2022年3月29日に開示いたしました「中期経営計画2024」（2023年3月期から2025年3月期）ではこの減少分をはね返し、更に2019年3月期対比増収となる売上高100億円、経常利益6億円を目指します。」
従来の中期経営計画がコロナ禍を主因に減収減益となり、計画目標も未達となった一方、新たに「中期経営計画2024」へ移行し、2024年度の売上高100億円・経常利益6億円、2040年の連結経常利益20億円等の定量目標を掲げた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「181期につきましては、計画を大きく下回る減収減益決算となったことから、いずれの目標についても未達となっております。具体的には、連結ROEは2.4%（計画比▲3.8ポイント）、連結売上高営業利益率は0.8%（計画比▲3.4ポイント）、連結売上高販管費率は23.7%（計画比▲2.2ポイント）であります。」
2019年4月～2022年3月の中期計画について、181期のROE、営業利益率、販管費率はいずれも未達となり、前期実績からも悪化した。 - FY2020中期計画の定量目標を初開示したが未達有価証券報告書
「現中期計画（2019年４月～2022年３月）においては、連結ROE、連結売上高営業利益率、連結売上高販管費率の最終年度目標を掲げており、各期のラップ目標値を決めております。180期につきましては、計画を大きく下回る減収減益決算となったことから、いずれの目標についても未達となっております。具体的には、連結ROEは6.6%（計画比▲2.4ポイント）、連結売上高営業利益率は4.2%（計画比▲2.2ポイント）、連結売上高販管費率は21.1%（計画比▲0.9ポイント）であります。」
2019年4月から2022年3月までの中期計画について、ROE、営業利益率、販管費率の目標を初めて開示した一方、180期は3指標すべて未達と説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成31年４月～令和４年３月）においては、「生産性の向上による確固たる収益基盤の確立」「新製品の開発、海外も含めた新市場・新分野への取り組み強化」を中期的な重点課題として掲げ、経営環境の変化に柔軟に対応しつつ、競争力、収益力、成長力のある企業体質の確立を目指してまいります。」
令和4年3月期までの新中期計画における生産性向上、新製品開発、新市場・新分野への取組みを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成31年４月～令和４年３月）においては、「生産性の向上による確固たる収益基盤の確立」「新製品の開発、海外も含めた新市場・新分野への取り組み強化」を中期的な重点課題として掲げ、経営環境の変化に柔軟に対応しつつ、競争力、収益力、成長力のある企業体質の確立を目指してまいります。」
令和4年3月期までの新中期計画における生産性向上、新製品開発、新市場・新分野への取組みを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成31年４月～令和４年３月）においては、「生産性の向上による確固たる収益基盤の確立」「新製品の開発、海外も含めた新市場・新分野への取り組み強化」を中期的な重点課題として掲げ、経営環境の変化に柔軟に対応しつつ、競争力、収益力、成長力のある企業体質の確立を目指してまいります。」
平成31年4月から令和4年3月までの新中期計画における重点課題と、競争力・収益力・成長力のある企業体質を目指す方針を再掲している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「新中期計画（平成31年４月～令和４年３月）においては、「生産性の向上による確固たる収益基盤の確立」「新製品の開発、海外も含めた新市場・新分野への取り組み強化」を中期的な重点課題として掲げ、経営環境の変化に柔軟に対応しつつ、競争力、収益力、成長力のある企業体質の確立を目指してまいります。」
従来の平成28年4月～平成31年3月の中期計画から、平成31年4月～令和4年3月の新計画へ移行し、重点課題を生産性向上と新製品・新市場・新分野に再構成している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成28年４月～平成31年３月）においては、「確固たる収益基盤の構築と安定配当の継続」「新市場・新分野への取組み強化」「海外市場への展開強化」をテーマに、具体的な経営課題として、国内営業部門の強化、海外市場への積極的な展開、生産性向上によるコスト低減および製品競争力の強化に積極的に取組み、利益率の向上を図ってまいります。」
新中期計画の3テーマと、国内営業、海外展開、生産性向上、コスト低減、製品競争力強化による利益率向上の方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成28年４月～平成31年３月）においては、「確固たる収益基盤の構築と安定配当の継続」「新市場・新分野への取組み強化」「海外市場への展開強化」をテーマに、具体的な経営課題として、国内営業部門の強化、海外市場への積極的な展開、生産性向上によるコスト低減および製品競争力の強化に積極的に取組み、利益率の向上を図ってまいります。」
平成28年4月から平成31年3月までの新中期計画の3テーマと、国内営業・海外展開・生産性向上・製品競争力強化による利益率向上を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成28年４月～平成31年３月）においては、「確固たる収益基盤の構築と安定配当の継続」「新市場・新分野への取組み強化」「海外市場への展開強化」をテーマに、具体的な経営課題として、国内営業部門の強化、海外市場への積極的な展開、生産性向上によるコスト低減および製品競争力の強化に積極的に取組み、利益率の向上を図ってまいります。」
中期計画の3テーマと、国内営業、海外展開、生産性向上、製品競争力強化による利益率向上の方針を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、「確固たる収益基盤の構築と安定配当の継続」「新市場・新分野への取組み強化」「海外市場への展開強化」を中期計画テーマとして掲げ、国内営業部門の強化、海外市場への積極的な展開、生産性向上によるコスト低減および製品開発力の強化に積極的に取組み、競争力、収益力、成長力のある企業体質の確立を図ってまいります。」
中期計画の3テーマと、国内営業・海外展開・生産性向上・製品開発力強化による企業体質確立の方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成28年４月～平成31年３月）においては、「確固たる収益基盤の構築と安定配当の継続」「新市場・新分野への取組み強化」「海外市場への展開強化」をテーマに、具体的な経営課題として、国内営業部門の強化、海外市場への積極的な展開、生産性向上によるコスト低減および製品競争力の強化に積極的に取組み、利益率の向上を図ってまいります。」
新中期計画の3テーマと、国内営業、海外展開、生産性向上、製品競争力強化による利益率向上の方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成28年４月～平成31年３月）においては、「確固たる収益基盤の構築と安定配当の継続」「新市場・新分野への取組み強化」「海外市場への展開強化」をテーマに、具体的な経営課題として、国内営業部門の強化、海外市場への積極的な展開、生産性向上によるコスト低減および製品競争力の強化に積極的に取組み、利益率の向上を図ってまいります。」
新中期計画の3テーマと、国内営業、海外展開、生産性向上、製品競争力強化による利益率向上の方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「新中期計画（平成28年４月～平成31年３月）においては、「確固たる収益基盤の構築と安定配当の継続」「新市場・新分野への取組み強化」「海外市場への展開強化」をテーマに、具体的な経営課題として、国内営業部門の強化、海外市場への積極的な展開、生産性向上によるコスト低減および製品競争力の強化に積極的に取組み、利益率の向上を図ってまいります。」
新中期計画の3テーマと、国内営業、海外展開、生産性向上、製品競争力強化による利益率向上の方針を再掲している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「新中期計画（平成28年４月～平成31年３月）においては、「確固たる収益基盤の構築と安定配当の継続」「新市場・新分野への取組み強化」「海外市場への展開強化」をテーマに、具体的な経営課題として、国内営業部門の強化、海外市場への積極的な展開、生産性向上によるコスト低減および製品競争力の強化に積極的に取組み、利益率の向上を図ってまいります。」
従来の新製品・新市場・新事業という表現を、新中期計画の3テーマと国内営業、海外展開、生産性向上、製品競争力強化へと再構成している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、「新製品の開発」「新市場の開拓」「新事業の構築」に向け、全社一丸となって、競争力・収益力・成長力のある企業体質の構築を目指してまいります。」
新製品・新市場・新事業の三方向で企業体質を構築する目標を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、「新製品の開発」「新市場の開拓」「新事業の構築」に向け、全社一丸となって、競争力・収益力・成長力のある企業体質の構築を目指してまいります。」
平成25年度に策定した新中期計画の活動目標として、製品・市場・事業の三方向で成長基盤を構築するとしている。