日本特殊陶業（5334）・リスク顕在化
セラミック・新規事業における製品撤退と減損損失
FY2022-Q3に初出。5回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2024。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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セラミック・新規事業製品撤退に伴う減損1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「また、新規事業セグメントの一部製品に関連する資産及び負債を売却目的で保有する資産及び直接関連する負債へ分類するにあたり、処分グループを売却コスト控除後の公正価値により測定したことにより327百万円の減損損失を計上しました。」
新規事業セグメントの一部製品について売却意思決定を行い、売却目的保有への分類に伴う3億27百万円の減損損失が発生した。なお、売却は2024年4月に完了した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新規事業セグメントの一部の製品に関連する資産及び負債を売却目的で保有する資産及び直接関連する負債へ分類するにあたり、処分グループを売却コスト控除後の公正価値により測定したことによる減損損失310百万円を計上しました。」
新規事業セグメントの一部製品について売却意思決定が行われ、売却目的保有への分類に伴う減損損失3億10百万円が発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、新規事業セグメントにおける円筒形SOFC燃料電池事業の資金生成単位について事業環境の変化等により想定していた将来キャッシュ・フローが見込めなくなったことから、3,701百万円の減損損失を計上しました。」
円筒形SOFC燃料電池事業について、想定将来キャッシュ・フローが見込めなくなり、37億01百万円の減損損失が発生した。SOFC事業計画の見直し及びSOECへの応用検討と対応している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、セラミックセグメント及び新規事業セグメントの一部の製品について撤退することを決定したため減損損失を計上したほか、セラミックセグメントにおける遊休状態の建設仮勘定について減損損失を計上しました。」
製品撤退に伴う減損に加え、遊休状態の建設仮勘定に係る減損も計上し、当連結会計年度の減損損失は889百万円となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、セラミックセグメント及び新規事業セグメントの一部の製品について撤退することを決定したため、521百万円の減損損失を計上しました。」
セラミック及び新規事業セグメントの一部製品からの撤退を決定し、有形固定資産等を含む521百万円の減損損失が実際に発生した。新規事業の収益化・製品継続に関するリスクが、製品撤退と減損という形で顕在化した。