資本効率と株主を重視する経営
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-06-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。115社中25社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- 2026-06-29再掲ガバナンス
「当社は、資本コストや株価を意識し、これらを改善すべく、資本収益性の向上、成長性の確保、非財務価値の向上の3つの取組みを推し進めております。」
資本コスト・株価を意識した経営について、資本収益性、成長性及び非財務価値の向上を組み合わせる方針を継続している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「中長期の観点でROE10%以上を意識して資本効率の改善に取り組んでおりますが、成長領域と位置付けるデジタルソサエティ事業の収益拡大を目指して、水準を12%へと引き上げます。」
従来のROE10%以上を意識する方針に加え、デジタルソサエティ事業の成長を前提に2030年度の目標水準を12%へ引き上げている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、自己資本利益率(ROE)を主要な経営指標とし、資本効率を重視した経営を推進しております。関連性の高い投下資本利益率(NGK版ROIC)を管理指標に採用し、」
ROEを主要指標、NGK版ROICを事業部門の管理指標とする資本効率重視の方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の企業価値向上に資する管理指標として、営業利益にCO2排出コストや労務費、研究開発費、ESG目標達成率を加味したNGK版付加価値(NGK Value-added)を使用しております。」
ROE・NGK版ROICと、環境・人材・研究開発等を加味するNGK Value-addedによる資本効率・企業価値重視の方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「更に、当社の企業価値向上に資する管理指標として、営業利益にCO2排出コストや労務費、研究開発費、ESG目標達成率を加味したNGK版付加価値(NGK Value-added)を導入しております。」
ROE・NGK版ROICに加え、環境・人材・研究開発等の非財務要素を加味するNGK Value-addedを管理指標として導入している。 - FY2022前進有価証券報告書
「企業価値を高めるために事業ポートフォリオ方針を定め、NGK版ROICを用いた収益性と、売上高成長率を用いた成長性の二軸で精査しております。コア事業や今後の成長が期待される事業群への経営資源の投入を検討するほか、低成長・低収益に区分される事業については、今後の事業継続の判断において単年度および中期的な経営計画に基づく計数面での評価に加えて、長期的な視点での成長可能性、収益性等を個別に社内の戦略会議等で議論し、経営に関する重要な事項として取締役会が監督してまいります。」
ROE・ROICを軸とした資本効率重視の方針を、ROICと売上高成長率による事業ポートフォリオ精査、低成長・低収益事業の継続判断、取締役会監督へ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「主要指標としてはROICにESG視点の付加価値評価を加え、経営資源をコア事業の拡大・コストダウンや開発・新規事業に効率的に投入し、企業価値を向上してまいります。」
ROE・ROICを軸とする資本効率重視の方針に、ROICへのESG視点の付加価値評価を追加している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、自己資本利益率(ROE)を主要な経営指標とし、これと関連性の高い投下資本利益率(ROIC)を社内管理指標に採用して、資本効率を重視した経営を推進しております。中長期の観点でROE10%以上の水準を意識し、持続的な企業価値の向上に資するよう事業リスクの変化に適合した資本政策を展開します。」
ROE10%以上、ROIC活用、資本効率重視の資本政策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中長期の観点でROE10%以上の水準を意識し、事業リスクの変化に適合して持続的な企業価値の向上に資するよう資本政策を展開します。」
ROE10%以上、資本コストを上回る収益性、コア事業・新規事業への資源配分、株主還元を組み合わせる資本政策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「資本コストを上回る収益性確保と財務健全性を両立させると共に、中長期の観点から積極的な株主還元に努めます。ROE、配当性向及び株主資本配当率等を重要な指標として、利益率、資本回転率、財務レバレッジを事業戦略と整合した健全な水準に維持することを目指します。」
資本コスト超過収益、財務健全性、株主還元を両立させる資本政策を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「資本コストを上回る収益性確保と財務健全性を両立させると共に、中長期の観点から積極的な株主還元に努めます。」
資本コストを上回る収益性、財務健全性、株主還元を両立させる資本政策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、こうした取り組みを通じて、持続的な成長と企業価値の向上を実現し、資本効率重視、株主重視の経営を継続してまいります。」
持続的成長・企業価値向上と資本効率・株主重視を継続方針としている。