NGK（5333）・施策前進
TCFD提言への賛同と気候関連情報の開示充実
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示598社が書いているテーマ・逆風126社・追い風355社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの617件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「エネルギー転換／炭素価格の財務影響額（経費増） 2030年： △58億円 2050年： △123億円 （参考：削減しない場合の炭素価格影響：△121～△177億円）」
TCFDに基づく気候関連開示について、エネルギー転換・炭素価格の2030年・2050年財務影響を定量化している。CCUS、自動車、蓄電池関連の財務影響も算定している。 - FY2025前進有価証券報告書
「エネルギー転換／炭素価格の財務影響額（経費増） ※１ 2025年： △20億円 2030年： △58億円 2050年： △123億円」
TCFDに基づく開示について、移行リスク、蓄電池・CCUS・自動車関連市場等の財務影響を時間軸別に定量化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2023年３月には「戦略」においてシナリオ分析を深化させ財務影響額を算出しました。」
TCFDに沿う情報開示について、2022年の4項目開示から、2023年3月に気候シナリオ分析を深化させ、炭素価格・CCUS・自動車・蓄電池等の財務影響を定量化する段階へ進んでいる。 - FY2022前進有価証券報告書
「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）については、「ガバナンス」「戦略」「リスクマネジメント」「指標と目標」の４項目に沿ったシナリオ分析結果に関する情報を2022年４月に当社ウェブサイトへ公表しました。」
TCFD賛同・開示整理の段階から、4項目に沿ったシナリオ分析結果を2022年4月に公表する段階へ進んでいる。 - FY2021再掲有価証券報告書
「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）提言への賛同も表明しており、気候変動が事業に及ぼすリスクと機会、それらが及ぼす影響を見極め、ＴＣＦＤの提言に沿った情報開示の整理を進めてまいります。」
TCFD提言への賛同と、気候関連リスク・機会の情報開示整理を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、当社グループは2020年２月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）」の提言に賛同を表明いたしました。持続可能な社会の実現に当事者として取り組むとともに、関連する情報の開示とその充実に努めてまいります。」
TCFD提言への賛同を表明し、気候関連情報の開示と充実を新たな取り組みとして示している。