新商品牽引によるリモデル上回りと新築下回り
FY2018-Q3に初出。20回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025リモデル売上伸長・新築との構成差継続有価証券報告書
「新商品や価格改定効果により住宅・パブリック用途ともにリモデルの売上高が伸長し、」
日本住設事業では、新商品と価格改定により住宅・パブリック用途のリモデル売上高が伸長しました。 - FY2025-H1リモデル増収・新築減収継続有価証券報告書
「住宅用途・パブリック用途ともリモデルは増収、新築は減収となりました。」
住宅用途・パブリック用途の双方でリモデルは増収、新築は減収となる構成が示されています。 - FY2024-Q3リモデル増収・新築減収、パブリック減収有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅用途ではリモデルは増収、新築は減収となりました。パブリック用途では職人不足などによる工期ズレが続き減収となりました。」
日本住設事業は売上高が前年同期比2.6％増、営業利益が14.2％増でしたが、住宅用途ではリモデル増収・新築減収、パブリック用途では工期ズレ継続による減収となりました。 - FY2024-Q2リモデル増収・新築減収、パブリック増収有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅用途ではリモデルは増収、新築は減収となりました。パブリック用途では職人不足などによる工期ズレが続くも増収でした。」
日本住設事業は、住宅用途でリモデルが増収、新築が減収となりました。パブリック用途では職人不足などによる工期ズレが続いたものの、増収となっています。 - FY2024-Q1リモデル増収・新築及びパブリック減収有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅用途ではリモデルは増収、新築は減収となりました。パブリック用途では他商材の納入遅れ・職人不足などによる工期ズレが発生し減収となりました。」
日本住設事業では住宅用途のリモデルが増収となる一方、新築は減収となりました。パブリック用途では納入遅れや職人不足による工期ズレが発生し、減収となっています。 - FY2023納期正常化で増収も減益有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅向け需要を中心にリモデル・新築ともに堅調に推移し、一部供給が滞っていた商品の納期も正常化したことにより、売上高は前年より伸長しました。」
日本住設事業では、リモデル・新築需要が堅調で納期も正常化し、売上高は前期比5.0％増となった一方、営業利益は14.9％減となりました。 - FY2023-Q3納期正常化で増収も減益有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅向け需要を中心にリモデル・新築ともに堅調に推移し、一部供給が滞っていた商品の納期も正常化したことにより、売上高は前年より伸長しました。」
日本住設事業では、リモデル・新築需要が堅調で、供給が滞っていた商品の納期も正常化したため売上高は5.5％増となりました。一方、営業利益は13.2％減となっています。 - FY2023-Q2需要堅調も供給停滞による減益継続有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅向け需要を中心にリモデル、新築ともに堅調に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響などで、一部商品の供給が滞ったことにより売上高は前年並み、減益となりました。」
リモデル・新築需要は堅調でしたが、一部商品の供給停滞により日本住設事業は売上高が前年同期比1.3％増にとどまり、営業利益は53.5％減となりました。 - FY2023-Q1需要堅調も供給停滞で減益有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅向け需要を中心にリモデル、新築ともに堅調に推移しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響などで 、 一部商品の供給が滞ったことにより売上高は前年並み、減益となりました。」
日本住設事業ではリモデル・新築需要は堅調でしたが、一部商品の供給停滞により売上高は前年並み、営業利益は前年同期比50.7％減となりました。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第３四半期に入り、新型コロナウイルス感染症拡大の影響等で、一部商品の供給が滞り厳しい状況が続いているものの、衛生性に対する意識の高まりで「タッチレス商品」である自動水栓等の販売が好調であることに加え、在宅時間の増加などで、リモデルへの関心は依然として高く、リモデル・新築ともに前年を上回りました。」
一部商品の供給停滞が続く一方、自動水栓等の販売好調と在宅時間増加を背景に、リモデル・新築とも前年を上回る状況を継続しています。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、衛生性に対する意識の高まりで、「タッチレス商品」である自動水栓等の販売が好調であることに加え、在宅時間の増加などで、リモデルへの関心が高まり、リモデルは大きく前年を上回る実績となりました。 新築住宅においても、新設住宅着工戸数の増加を受け、売上も大きく前年を上回りました。」
在宅時間の増加等を背景とするリモデル需要の回復に加え、新設住宅着工戸数の増加を受けて新築住宅の売上も前年を大きく上回りました。 - FY2022-Q1リモデル需要回復有価証券報告書
「在宅時間の増加などで、リモデルへの関心が高まり、リモデルは大きく前年を上回る実績となりました。」
前年度第２四半期以降に確認されていた前年割れから、在宅時間の増加等を背景にリモデルが大きく前年を上回りました。新築については本 filing では別途の実績説明はありません。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症による影響を受け、消費マインドの低下が見られた中、ショールーム再開後の来館状況などは持ち直してきたものの、リモデル、新築ともに前年を下回る実績となりました。」
消費マインド低下の影響が続く中、ショールーム来館状況には持ち直しが見られましたが、リモデル・新築とも前年を下回る状況を再確認しています。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による、消費マインドの悪化、ショールーム臨時休館、及び消費増税の駆け込み需要の反動減等でリモデルは減収赤字、新築は減収増益となりました。」
従来のリモデル・新築とも前年を上回る状況から、消費マインド悪化、ショールーム休館、駆け込み需要の反動減等により、リモデルは減収赤字、新築は減収増益となりました。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、新商品及び施策による効果、また消費税率引き上げによる駆け込み需要などにより、リモデル・新築とも前年を上回る実績となりました。」
新商品・施策の効果と消費税率引き上げによる駆け込み需要などにより、リモデルと新築の双方が前年を上回る状況を再確認しています。 - FY2020-Q2駆け込み需要等でリモデル・新築とも上回り有価証券報告書
「当社グループにおいては、新商品及び施策による効果、また消費税率引き上げによる駆け込み需要などにより、リモデル・新築とも前年を上回る実績となりました。」
新商品・施策の効果に加え、消費税率引き上げによる駆け込み需要などにより、リモデルと新築の双方が前年を上回りました。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、リモデル・新築とも前年を上回る実績となりました。」
従来のリモデル増収・新築減収から、当四半期はリモデル・新築とも前年を上回る実績となりました。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、リモデル・新築とも前年を下回る実績となりました。」
日本住設事業では、従来の「リモデルは前年を上回るが新築は下回る」状況から、リモデル・新築とも前年を下回る実績となりました。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、リモデルは増収、新築は減収となりました。」
日本住設事業では、リモデルが増収、新築が減収となる実績を引き続き記載しています。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当社グループにおいては、「ネオレスト」などの新商品が牽引し、リモデルは前年を上回りましたが、新築は前年を下回る実績となりました。」
日本住設事業について、新商品がリモデルを牽引する一方、新築は前年を下回ったという事業実績が初めて記載されています。