住宅関連市場の需要変動
FY2018に初出。13回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2025リモデル需要優位の構成継続有価証券報告書
「住宅用途・パブリック用途ともリモデルは増収、新築は減収となりました。」
住宅関連需要では、住宅・パブリックの双方でリモデルが増収となる一方、新築は減収となる用途別の強弱が続いています。 - FY2025-H1リモデル増収・新築減収有価証券報告書
「住宅用途・パブリック用途ともリモデルは増収、新築は減収となりました。」
住宅関連需要ではリモデルが増収となる一方、新築は減収となり、需要の用途別の強弱が続いています。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅用途ではリモデルは増収、新築は減収となりました。パブリック用途では職人不足などによる工期ズレが続き減収となりました。」
住宅関連需要ではリモデルが増収、新築が減収となり、パブリック用途では職人不足等による工期ズレが続いて減収となりました。 - FY2024-Q2リモデル増収・新築減収、パブリックは工期ズレ継続有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅用途ではリモデルは増収、新築は減収となりました。パブリック用途では職人不足などによる工期ズレが続くも増収でした。」
住宅関連需要はリモデルで増加、新築で減少となりました。パブリック用途では職人不足等による工期ズレが続いていますが、売上は増収となりました。 - FY2024-Q1リモデル需要は増加・新築及びパブリックは低調有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅用途ではリモデルは増収、新築は減収となりました。パブリック用途では他商材の納入遅れ・職人不足などによる工期ズレが発生し減収となりました。」
住宅関連需要ではリモデルが増収となる一方、新築は減収となり、パブリック用途では納入遅れ・職人不足による工期ズレが発生しています。 - FY2023-Q3需要堅調・納期正常化有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅向け需要を中心にリモデル・新築ともに堅調に推移し、一部供給が滞っていた商品の納期も正常化したことにより、売上高は前年より伸長しました。」
住宅関連需要はリモデル・新築とも堅調に推移し、供給停滞商品の納期も正常化したと記載しています。 - FY2022-Q2リモデル・新築需要回復有価証券報告書
「在宅時間の増加などで、リモデルへの関心が高まり、リモデルは大きく前年を上回る実績となりました。 新築住宅においても、新設住宅着工戸数の増加を受け、売上も大きく前年を上回りました。」
住宅関連需要の変動リスクが残るなか、リモデルと新築の双方で前年を上回る実績が示され、需要環境は回復方向に変化しています。 - FY2022-Q1リモデル需要回復有価証券報告書
「また、衛生性に対する意識の高まりで、「タッチレス商品」である自動水栓等の販売が好調であることに加え、在宅時間の増加などで、リモデルへの関心が高まり、リモデルは大きく前年を上回る実績となりました。」
住宅関連需要の変動リスクが残る一方、衛生意識や在宅時間の増加を背景に、自動水栓等とリモデルの需要回復が実績として示されました。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症による影響を受け、消費マインドの低下が見られた中、ショールーム再開後の来館状況などは持ち直してきたものの、リモデル、新築ともに前年を下回る実績となりました。」
住宅関連需要について、消費マインド低下とリモデル・新築双方の前年割れを継続して記載しています。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による、消費マインドの悪化、ショールーム臨時休館、及び消費増税の駆け込み需要の反動減等でリモデルは減収赤字、新築は減収増益となりました。」
住宅関連需要の変動リスクが、消費マインドの悪化やショールーム臨時休館等を通じて、日本住設事業の減収・リモデル赤字として実際に表れました。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「日本においては、度重なる自然災害の発生等により、住宅に関わる消費者マインド停滞など、厳しい事業環境となりました。」
自然災害等により住宅関連の消費者マインドが停滞したという、住宅関連需要環境への具体的な影響を記載しています。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
住宅関連市場の需要変動リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが主たる事業活動を行う住宅関連分野での需要の大幅な変動は、当社グループの事業、財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
主力の住宅関連分野における需要の大幅な変動をリスクとして明示しています。