東海カーボン（5301）・施策前進
米国買収案件のPMI（統合作業）
FY2018に初出。3回の記載のうち1回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2019。直近の記載はFY2020。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A後のPMI標準化によるグループシナジー創出23社が書いているテーマ・逆風1社・追い風22社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020前進有価証券報告書
「大型M&Aに係るPMIを完遂すべく、現地経営陣に対する監督機能を強める一方、買収シナジーの早期現出に向け、グローバル生産体制の強化、（コロナ禍による制約は受けたものの）技術・人材交流の促進等の施策を展開しました。」
PMIについて、現地経営陣の監督、グローバル生産体制強化、技術・人材交流という具体的な施策を展開したと記載した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「2020年は、黒鉛電極の在庫調整等の影響で一時的な業績の下振れが見込まれますが、前回中期経営計画「T-2021」の基本方針を引き続き踏襲し、事業環境の変化もふまえ、各種重点施策を推進する所存です。特に、昨年連結子会社化したTokai COBEX HoldCo GmbHをはじめとする、ここ数年間の買収に伴う連結子会社のPMI(統合作業)を確実に実行し、成長軌道への回帰を図るとともに経営基盤をさらに強化してまいります。」
PMIの対象が米国中心の一連の買収から、ここ数年間の買収に伴う連結子会社全体へ広がり、2020年の重点施策として確実な実行と成長軌道への回帰を掲げた。 - FY2018初出有価証券報告書
「2019年は新中期経営計画T-2021の初年度となりますが、米国を中心とする一連の買収に伴うPMI（統合作業）に加え、更なる成長戦略にも取り組んでまいります。」
米国を中心とする一連の買収後に、PMI（統合作業）を2019年の新たな重点施策として初めて明示。