原材料の調達不能・価格上昇と販売価格転嫁
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-08-05。
東海カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- 2026-08-05悪化決算
「中東情勢に起因する原料油高によるマージンの悪化も影響し、営業利益は前年同期比で減少しました。」
中東情勢に起因する原料油高とマージン悪化が、カーボンブラック事業の収益圧迫要因として具体化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「アルミ製錬炉の巻替え需要減退と一部客先での過剰在庫によりアルミ電解用カソードの需要が減少し、競合の積極攻勢により売価も低下しました。さらに、生産量の低下により固定費負担が増加したため収益が圧迫されました。」
原材料・コスト上昇だけでなく、カソード需要減退、顧客過剰在庫、競合攻勢による売価低下、生産量低下による固定費負担増が収益圧迫として具体化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「さらに、欧州拠点における原材料費やエネルギーコストの高止まりにより収益が圧迫されました。」
原材料費・エネルギーコストの高止まりがスメルティング＆ライニング事業の収益圧迫として実際に記載された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー価格高騰による欧州製錬所の操業停止・減産を、他地域の製錬所が補完した結果、アルミ電解炉用カソード販売は堅調に推移しました。ウクライナ危機による原材料費やエネルギーコストの上昇の影響は大きかったものの、売価引き上げ等により採算維持に努めました。」
原材料費・エネルギーコスト上昇の影響が続く一方、売価引き上げ等により採算維持を図っていると記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻並びにその長期化、原材料やエネルギーコストの上昇等の影響があるものの、コスト上昇分の売価への転嫁や為替が円安で推移したことにより」
原材料・エネルギーコスト上昇が通期の事業環境として継続し、売価転嫁による対応と併記された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「足元では世界的な景気減速や原材料、エネルギーコスト増の影響が懸念されるものの」
原材料・エネルギーコスト増への懸念が黒鉛電極事業の足元の環境として引き続き記載された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻に端を発するサプライチェーンの分断、世界的なインフレの進行とそれに伴う金融引き締めが大きな下押し要因となり、世界経済の先行きに係る不確実性が再び高まっております。」
原材料調達・価格上昇リスクに関連して、ウクライナ侵攻を背景とするサプライチェーン分断と世界的インフレを現下の外部環境として記載した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新たな変異株による新型コロナウイルス感染症の再拡大や、ウクライナ危機にともなう対ロ経済・金融制裁などにより、サプライチェーンが混乱し、原料・エネルギーコストが高騰する等、世界経済の先行きに係る不確実性は一層高まっております。」
原材料調達・価格上昇リスクについて、ウクライナ危機等を背景とするサプライチェーン混乱と原料・エネルギーコスト高騰が現下の環境として具体化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、国内外の多数のサプライヤーから原材料を調達し、安定的な原材料確保と最適な価格の維持に努め、サプライヤーとの緊密な関係構築や需要変動への適切な対応を実行しておりますが」
原材料調達リスクへの対応策を継続する一方、資源価格高騰やサプライチェーン混乱が現下の外部環境として具体化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「また、半導体不足等、サプライチェーンの混乱や資源価格の高騰が、世界経済の先行きに不透明感を加えております。」
原材料価格・調達リスクについて、資源価格の高騰に加え、半導体不足等によるサプライチェーン混乱が現下の不透明要因として具体化した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、国内外の多数のサプライヤーから原材料を調達し、安定的な原材料確保と最適な価格の維持に努め、サプライヤーとの緊密な関係構築や需要変動への適切な対応を実行しておりますが、今後の世界経済動向によって、原材料調達価格が上昇し、これを販売価格に適正に転嫁できない場合には、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。一方、原材料等の商品価格が下落した場合には、棚卸資産の評価損等の損失が発生する可能性があります。さらに、自然災害等により、サプライヤーの事業活動やサプライチェーンが被害を受けた場合、当社グループの生産活動に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の価格上昇・転嫁不能リスクに加え、商品価格下落による棚卸資産評価損およびサプライチェーン被害のリスクを明示した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「黒鉛電極及び主要原材料の世界的な需給ひっ迫が継続し、前年同期比で売上高、営業利益ともに増加しました。」
主要原材料の需給ひっ迫が継続していることを、当四半期の事業環境として記載。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社関連業界においては、黒鉛電極とその主要原料であるニードルコークスの需給ひっ迫による黒鉛電極価格の高騰、世界的に堅調な自動車販売に支えられたカーボンブラック市況等の恵まれた事業環境の中」
原材料調達リスクについて、主要原料ニードルコークスの需給ひっ迫と黒鉛電極価格の高騰が実際の事業環境として記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、中国の環境規制強化や原材料価格高騰のなか、それぞれの事業において好転が見られました。」
原材料価格高騰が続く事業環境を記載。カーボンブラック事業では原料油上昇に伴う価格改定を実施。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2018年1月1日から2018年3月31日まで）の当社グループを取り巻く環境は、中国の環境規制強化や原材料価格高騰のなか、それぞれの事業において好転が見られました。」
原材料価格の高騰が実際の事業環境として記載された一方、カーボンブラック事業では価格改定も実施。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の世界経済動向によって、原材料調達価格が上昇し、これを販売価格に適正に転嫁できない場合には、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇と販売価格への転嫁不能リスクを継続記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の世界経済動向によって、必要な原材料が確保できない場合や原材料調達価格が上昇し、これを販売価格に適正に転嫁できない場合には、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料の確保、調達価格上昇、販売価格への転嫁不能を一体のリスクとして初めて明示。