ゴム・鉄鋼業界への売上集中
FY2016に初出。6回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
東海カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。122社中39社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループの売上の多くは、自動車業界、鉄鋼業界、半導体業界に集中しております。こうした特定業界に依存する体質を改善するため、主にアルミニウム市場を対面業界とする炭素黒鉛製品メーカー２社を買収、2020年７月にはスメルティング＆ライニング事業部を新たに設置し、ポートフォリオの分散化を図っております。」
特定業界への依存について、従来の「売上の7割程度」という表現から数値を外し、自動車・鉄鋼・半導体業界への集中として再整理した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの売上の７割程度は、タイヤ業界、鉄鋼業界に集中しております。こうした特定業界に依存する体質を改善するため、主にアルミニウム市場を対面業界とする炭素黒鉛製品メーカー２社を買収、2020年７月には精錬ライニング事業部を新たに設置し、ポートフォリオの分散化を図っております。」
タイヤ・鉄鋼業界への依存を低減する手段として、アルミニウム市場向けメーカー2社の買収と精錬ライニング事業部の設置を明示した。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループの売上の７割程度は、ゴム業界、鉄鋼業界に集中しており、当該業界の景況が悪化するような場合には、売上高と利益率の低下等を通じ、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
ゴム・鉄鋼業界への売上集中度が、前年度の8割程度から7割程度へ更新された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの売上の８割程度は、ゴム業界、鉄鋼業界に集中しており、当該業界の景況が悪化するような場合には、売上高と利益率の低下等を通じ、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
ゴム・鉄鋼業界への売上集中が、従来の6割程度から8割程度へ更新され、集中度が上昇。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの売上の６割程度は、ゴム業界、鉄鋼業界に集中しており」
ゴム・鉄鋼業界への売上集中を約6割とする構造的エクスポージャーを継続記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上の６割程度は、ゴム業界、鉄鋼業界に集中しており、当該業界の景況が悪化するような場合には、売上高と利益率の低下等を通じ、当社グループ業績に悪影響を及ぼします。」
売上の約6割がゴム・鉄鋼業界に集中する構造的エクスポージャーを数値化。