リチウムイオン二次電池用負極材の販売数量増加
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
東海カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1負極材・その他売上の大幅減少有価証券報告書
「負極材、不動産賃貸等その他と合わせた売上高は前年同期比84.2%減の1億5千4百万円となりました。」
負極材・その他の売上高が前年同期比84.2％減となり、負極材関連の販売低迷が大幅な減収として継続した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ESS（Energy Storage System）向けの需要が低迷しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比17.9％減の9億1千4百万円となりました。」
負極材はESS向け需要の低迷により、2025年度上期売上高が前年同期比17.9％減となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ESS（Energy Storage System）向け及びEV向け需要低迷により、販売数量は前期比で減少しました。この結果、負極材の売上高は前期比29.2％減の17億3百万円となりました。」
前年度に一時的な販売回復があった負極材は、ESS・EV向け需要低迷により2024年度は減収へ転じた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当社材が採用されているESS（Energy Storage System）の販売回復により、前年同期比で販売は増加しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比57.0％増の11億1千3百万円となりました。」
負極材は、ESS販売の回復により上期販売が増加し、売上高は前年同期比57.0％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社材が採用されているEV及びESS（Energy Storage System）の販売回復により、前年同期比で販売は増加しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比大幅増の5億3千5百万円（前年同期売上高は2千9百万円）となりました。」
EV・ESS販売の回復により負極材販売が増加し、売上高は前年同期の2,900万円から5億3,500万円へ大幅に増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社材が採用されているEVおよびESS（Energy Storage System）の一時的な販売回復がありました。この結果、負極材の売上高は前期比27.3％増の24億4百万円となりました。」
EV・ESS向けの一時的な販売回復を背景に、負極材売上高が通期で前期比27.3％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「EV及びESS（Energy Storage System）向けの販売量増加により前年同期比で販売数量が増加しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比103.9％増の17億8千5百万円となりました。」
負極材はEV・ESS向け販売量の増加により、売上高が前年同期比103.9％増となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社材が採用されているEV及びESS（Energy Storage System）の販売回復により、前期比で販売数量が増加しました。」
2023年度第1四半期までのEV・ESS販売不振による大幅減収から、EV・ESSの販売回復により負極材販売数量が増加した。 - FY2023-Q1EV・ESS販売不振により大幅減収有価証券報告書
「当社材が採用されているEV及びESS（Energy Storage System）の販売不振により、前年同期期比で販売は減少しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比91.0％減の2千9百万円となりました。」
従来のEV販売不振に加えてESS販売不振を明示し、負極材売上高の前年同期比減少率が91.0％となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社材が採用されているEVの販売不振や、新興勢台頭による競争激化により、前期比で販売が減少しました。この結果、負極材の売上高は前期比35.1％減の18億8千8百万円となりました。」
負極材はEV販売不振と新興勢との競争激化により、通期売上高が前期比35.1％減となった。 - FY2022-Q3減収率縮小有価証券報告書
「当社材が採用されているxEVの販売不振や、新興勢台頭による競争激化により、前年同期比で販売が減少しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比65.6％減の8億7千5百万円となりました。」
xEV販売不振と新興勢との競争激化による販売減少は続いたが、売上高の減収率は第2四半期累計の73.5％減から65.6％減へ縮小した。 - FY2022-Q2減収幅拡大有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し、販売数量が減少しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比73.5％減の4億9百万円となりました。」
新興勢との競争激化による負極材販売減少が続き、減収率は2021年度通期の30.6％減、2022年度第1四半期の50.7％減から73.5％減へ拡大した。 - FY2022-Q1減収幅拡大有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し前年同期比で販売数量が減少いたしました。この結果、負極材の売上高は前年同期比50.7％減の3億3千万円となりました。」
新興勢との競争激化による負極材販売減少が続き、減収率は前年同期比30.6％減だった2021年度通期から50.7％減へ拡大した。 - FY2021通期で減収幅が拡大有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し前期比で販売が減少しました。この結果、負極材の売上高は前期比30.6％減の29億7百万円となりました。」
2020年度の販売増加から再び減収となり、通期の減収率は30.6％となった。 - FY2021-Q3減収幅縮小有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し前年同期比で販売が減少しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比20.9％減の25億4千4百万円となりました。」
新興勢との競争激化による販売減少は続いたが、売上高の減少率は第2四半期累計の26.2％減から20.9％減へ縮小した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し前年同期比で販売量が減少しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比26.2％減の15億4千7百万円となりました。」
新興勢の台頭による競争激化と販売数量減少が続き、負極材売上高は前年同期比26.2％減となった。 - FY2021-Q1減収へ再転換有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し前年同期比で販売数量が減少いたしました。この結果、負極材の売上高は前年同期比25.8％減の6億7千万円となりました。」
2020年度通期の販売数量・売上高増加から、2021年度第1四半期は新興勢との競争激化により販売数量が減少し、減収へ転じた。 - FY2020販売増加へ再転換有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化しましたが、欧州を中心に環境車需要が増加し前期比で販売数量が増加しました。この結果、負極材の売上高は前期比14.3％増の41億8千6百万円となりました。」
2019年度までの数量停滞・減収から、欧州を中心とする環境車需要の増加により2020年度は販売数量・売上高とも増加した。 - FY2020-Q3減収幅縮小有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し、当社は前年同期比で販売数量が減少しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比5.1％減の32億1千8百万円となりました。」
新興勢の台頭による競争激化と販売数量減少は継続したが、売上高の減少率は第2四半期累計の13.1％減から5.1％減へ縮小した。 - FY2020-Q2減収幅縮小有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し、当社は前年同期比で販売数量が減少しました。この結果、負極材の売上高は前年同期比18.2％減の20億9千7百万円となりました。」
新興勢の台頭による競争激化と販売数量減少は続いたが、売上高の減少率は第1四半期の36.1％減から18.2％減へ縮小した。 - FY2020-Q1競争激化・減収幅拡大有価証券報告書
「負極材市場における新興勢の台頭等により競争が激化し当社は前年同期比で販売数量が減少いたしました。この結果、負極材の売上高は前年同期比36.1％減の9億3百万円となりました。」
負極材は、新興勢の台頭による競争激化を背景に販売数量が減少し、前年同期比36.1％減収となった。 - FY2019減収幅さらに拡大有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、CO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の対象メーカー拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しておりますが、前期比で数量が伸びずに売上高は減少いたしました。この結果、負極材の売上高は前期比37.9％減の36億6千1百万円となりました。」
市場拡大要因を維持しながらも、負極材売上高の減少幅は第3四半期の24.9％減から通期37.9％減へ拡大した。 - FY2019-Q3減収幅さらに拡大有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、CO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の対象メーカー拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しておりますが、前年同期比で数量が伸びずに売上高は減少いたしました。この結果、負極材の売上高は前年同期比24.9％減の33億9千2百万円となりました。」
市場拡大要因を継続して記載する一方、売上高の減少幅は第2四半期累計の13.1％減から24.9％減へ拡大した。 - FY2019-Q2減収幅拡大有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、CO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の対象メーカー拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しておりますが、前年同期比で数量が伸びずに売上高は減少いたしました。この結果、負極材の売上高は前年同期比13.1％減の25億6千4百万円となりました。」
市場拡大要因は継続する一方、前四半期の微減から第2四半期累計では売上高前年同期比13.1％減へ減少幅が拡大。 - FY2019-Q1顧客数量調整により減少へ転換有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の市場は、CO2排出規制の強化、米国でのZero-Emission-Vehicle規制の対象メーカー拡大、中国でのNew-Energy-Vehicle施策の導入等により拡大しておりますが、当第１四半期においては顧客の数量調整のため売上高は微減となりました。この結果、負極材の売上高は前年同期比1.8％減の14億1千3百万円となりました。」
市場拡大が続く一方、前年度の販売増加から、顧客の数量調整による第1四半期売上高14億13百万円、前年同期比1.8％減へ転換。 - FY2018前進有価証券報告書
「この結果、負極材の売上高は前期比27.0％増の58億9千4百万円となりました。」
負極材は、欧州・米国・中国の環境規制・EV施策による市場拡大を背景に、通期売上高が前期比27.0％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「この結果、負極材の売上高は前年同期比37.6％増の45億1千5百万円となりました。」
前期の販売増加および第2四半期累計の増加に続き、負極材売上高の前年同期比増加を継続。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「この結果、負極材の売上高は前年同期比41.8%増の29億5千2百万円となりました。」
電気自動車関連市場の拡大を背景に、負極材売上高が第2四半期累計で前年同期比41.8％増へ拡大。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「この結果、負極材の売上高は前年同期比54.8%増の14億3千9百万円となりました。」
FY2017通期の販売増加に続き、第1四半期も負極材売上高が前年同期比54.8％増となった。 - FY2017販売増加へ再転換有価証券報告書
「世界的な環境規制強化に伴い電気自動車市場が拡大しておりリチウムイオン二次電池用負極材の販売量も増加いたしました。この結果、負極材の売上高は、前期比12.3%増の46億4千万円となりました。」
第1四半期・第2四半期の客先生産調整による減少から、通期では電気自動車市場の拡大を背景に販売増加へ転換。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の売上高は、客先の生産調整の影響もあり前年同期比0.4%減の32億8千1百万円となりました。」
客先の生産調整による負極材の減収を継続記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の売上高は、販売数量が客先の生産調整により減少した結果、前年同期比3.6%減の20億8千2百万円となりました。」
客先の生産調整による負極材販売数量減少と減収を継続記載。 - FY2017-Q1販売減少へ転換有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の売上高は、販売数量が客先の生産調整により減少した結果、前年同期比6.1%減の9億3千万円となりました。」
前期通期では販売数量増加による増収だった負極材が、客先の生産調整により当四半期は減収。 - FY2016再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の販売数量が増加したことにより前期比32.7％増の43億2千5百万円となりました。」
負極材の販売数量増加をその他事業の増収要因として通期で記載。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池用負極材の販売数量が増加したことにより前年同期比59.0％増の34億3千1百万円となりました。」
その他事業で、負極材の販売数量増加が売上高増加要因となったことを記載。