セメント・PC鋼棒など原材料価格の上昇
FY2016に初出。19回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
アジアパイルホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2026対処有価証券報告書
「原材料価格の高騰が続いたものの、お客様のご理解を得ながら価格転嫁が進み、」
原材料価格の高騰は継続しているが、価格転嫁が進み、Smart-MAGNUM工法の効率向上等と合わせて売上総利益率の改善に寄与したと記載している。 - 2026-05-13再掲決算
「建設費の高騰や労働力不足、働き方改革、工期長期化等の課題が重なり」
建設費の高騰が国内事業の環境要因として引き続き記載された。新たな価格転嫁の達成状況は示されていない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「建設費の高騰や労働力不足、働き方改革、工期長期化等の課題が重なり、」
建設費の高騰が国内事業の環境要因として引き続き記載されている。原材料価格上昇リスクについて新たな数値や価格転嫁の達成状況は示されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内事業では、引き続き先行きの建設需要は底堅いものの、建設資材高騰や労働需給の逼迫」
建設資材の高騰が引き続き国内事業の事業環境に影響している。今回、価格上昇の新たな数値や価格転嫁の達成状況は示されていない。 - FY2024対処有価証券報告書
「売上総利益率は1.8ポイント改善し16.8％となりました。」
原材料価格高騰が続く一方、お客様の理解を得ながら価格転嫁が進んだと記載しており、原材料価格上昇による利益圧迫は当期において一定程度緩和された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内事業では、先行きの建設需要は底堅いものの、原材料価格高騰に伴う建設コストの上昇や、人手不足にある中、」
原材料価格高騰が建設コストの上昇として引き続き国内事業の環境に影響している。前四半期に顕在化した価格上昇リスクから、新たな数値的悪化は示されていない。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料価格高騰に伴う建設コストの大幅な上昇から、施主とゼネコンとの価格調整に遅れが生じている」
原材料価格高騰が建設コストの大幅な上昇として現れ、施主とゼネコンとの価格調整の遅れにもつながっている。価格上昇リスクが当四半期の事業環境に実際に影響している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、いまだに収束の見通しが見えないウクライナ情勢やエネルギー・資材価格の高止まり等、先行き不透明な状況が続きましたが、」
ウクライナ情勢及びエネルギー・資材価格の高止まりが続いている。原材料価格上昇リスクの新たな数値的悪化や追加的な業績影響は示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原材料価格高騰が続いたものの」
原材料価格高騰が続く状況と、原価上昇分の販売先への転嫁努力を引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、ウィズコロナの新たな段階への移行が進む中、世界規模での需要急増の影響を受けて原材料や資源の価格が高騰し、それにウクライナ情勢や急激な円安の進行が加わり、先行き不透明な状況が続きましたが、一方で設備投資が回復し、個人消費も緩やかに持ち直しました。」
原材料・資源価格の高騰、ウクライナ情勢及び急激な円安による不透明感が続いている。前四半期から新たな価格上昇の程度や業績影響は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国経済は、ウィズコロナの新たな段階への移行が進む中、世界規模での需要急増の影響を受けて原材料や資源の価格が高騰し、それにウクライナ情勢や急激な円安の進行が加わり、先行き不透明な状況が続きました。」
原材料・資源価格の高騰が続いていると記載しているが、前四半期から新たな価格上昇の程度や業績影響は示されていない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「世界規模での需要急増の影響を受けて原材料や資源の価格高騰、サプライチェーンの混乱が発生」
従来からの原材料価格上昇に加え、世界規模の需要急増を背景とする資源価格高騰とサプライチェーン混乱の発生が記載され、原材料・供給面のリスクが広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また海外事業では、鉄材を中心とした原材料の高騰により利益率が悪化しました。」
海外で鉄材を中心とする原材料高騰が利益率悪化につながった状況が続いている。前四半期に顕在化した原材料価格上昇の影響を再確認している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、海外での鉄材を中心とした原材料の高騰により利益率が悪化したことから、営業利益は19億70百万円（同0.7％減）となりました。」
原材料価格上昇リスクについて、海外で鉄材を中心とする原材料高騰が実際に発生し、利益率悪化と営業利益の前年同期比減少につながった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、随時市況価格を注視しながら価格交渉を行い仕入価格を抑制しつつ、原価上昇分を販売先へ転嫁する努力を行っておりますが、価格動向によっては製造原価及び工事原価高により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
セメント・PC鋼棒等の価格変動リスクと、仕入価格抑制及び販売先への転嫁による対応方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また引続き予想される原材料の値上げや人材不足に伴う人件費の増嵩についても、適切に受注価格に反映させてまいります。」
原材料価格の上昇リスクと、後述の人材不足に伴う人件費上昇への対応として、受注価格への反映を継続する方針を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当年度に引き続き予想される原材料の値上がりを適切に受注価格に反映させることで、工事粗利の改善を目指してまいります。」
原材料価格の値上がり見通しと、受注価格への反映による対応方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その原材料にはセメント、ＰＣ鋼棒等を使用しており、仕入先からの価格引き上げ要請により変動し、コストが上昇することもあります。」
セメント・PC鋼棒等の価格上昇と、販売先への転嫁が十分に進まない場合の業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「仕入先からの価格引き上げ要請により変動し、コストが上昇することもあります。」
価格交渉や販売先への転嫁努力を行う一方、原材料市況によって製造原価・工事原価が上昇する可能性を記載している。