新工法・杭製品の研究開発と公的評定・認定の取得
FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「低固定度杭頭接合工法「Ｆ.Ｔ.Ｐｉｌｅ構法」、高支持力杭対応杭頭接合工法である「ジョイントカプラ工法」や新規開発しました「Ｓｍａｒｔ－ＰＩＬＥＣＡＰ構法」の普及に取り組み、多数の実プロジェクトの設計に活用しました。」
新規開発したSmart-PILECAP構法を含む杭頭接合工法が、多数の実プロジェクトの設計に活用される段階へ進んだ。また、JP-Pile工法では性能向上試験を実施している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億84百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1億84百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当社独自工法である小径鋼管杭新工法「ＪＰ－Ｐｉｌｅ工法」を開発し、水平展開を始めました。」
新工法JP-Pile工法の開発を完了し、水平展開を開始する段階に進んだ。Smart-MAGNUM工法の杭材に関する評定取得、既存杭材の評定更新及びJIS認証更新も実施している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億36百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1億36百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「主力工法「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ工法」の高支持力性能を向上させる杭材に関する評定取得を行うとともに、既存杭材の評定更新およびＪＩＳ認証更新を実施しました。」
Smart-MAGNUM工法の高支持力性能向上に向けた杭材の評定取得、既存杭材の評定更新及びJIS認証更新を実施した。F.T.Pile構法及びジョイントカプラ工法は多数の実プロジェクトの設計に活用されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億79百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は3億79百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億50百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2億50百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、94百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費94百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「主力工法「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ工法」の高支持力性能を向上させる杭材に関する評定取得準備や評定更新、ＪＩＳ認証更新を実施しました。」
Smart-MAGNUM工法の杭材に関する評定取得準備、評定・JIS認証更新、技術講習会や展示会等の普及活動を継続した。研究開発費は264百万円、特許出願数は3件である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億82百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は1億82百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億27百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1億27百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、60百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費60百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億78百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は1億78百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億20百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費120百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内事業では、今年１月に国土交通大臣認定を取得した「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ」工法の販売を本格的に開始するとともに、同工法推進に向けた施工・生産設備の増強に取り組んでまいりました。」
前年度に国土交通大臣認定を取得したSmart-MAGNUM工法について、販売を本格的に開始する段階へ進展した。 - FY2021前進有価証券報告書
「保有工法の技術を集大成した高機能な高支持力杭工法「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ工法」を開発し、国土交通省より大臣認定を取得しました。」
前四半期に開発完了・販売準備段階だったSmart-MAGNUM工法について、国土交通大臣認定を取得し、販売開始まで進展した。研究開発費は294百万円、特許出願数は10件である。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「施工技術面ではＭＡＧＮＵＭ工法の優位性をさらに強化した新工法「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ工法」の開発が完了し、販売開始に向けて準備を進めてまいりました。」
MAGNUM工法の優位性を強化したSmart-MAGNUM工法について、開発完了という具体的な進展に至り、販売開始準備の段階に進んだ。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億87百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費187百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「節杭ＮＰＨパイルに続き、節杭ＮＰＲＣ杭についても高支持力杭工法対応としたＨＳタイプ仕様を追加して評定を取得しました。」
NPRC杭の高支持力対応HS仕様の評定取得、MAGNUM工法の水平展開・主力工法化、地熱トルネード工法の長期熱負荷試験を進めた。研究開発費は505百万円、特許出願数は19件となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は4億6百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億95百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2億95百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、90百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費90百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「節杭ＮＰＨパイルについては高支持力杭工法対応としたＨＳタイプ仕様を追加して評定を取得しました。」
NPHパイルの高支持力杭工法対応HSタイプ仕様を追加し、評定取得まで進んだ。研究開発活動では地熱トルネード工法の環境・設備デザイン賞優秀賞受賞や特許27件も記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億36百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費136百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、コンクリートパイルの新たな工法として「ＭＡＧＮＵＭ工法」を開発し、８月に国土交通大臣認定を取得、10月に販売を開始いたしました。」
MAGNUM工法を開発し、8月の国土交通大臣認定取得及び10月の販売開始まで進展した。研究開発の状況全体については重要な変更がないとする一方、具体的な新工法の成果を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、50百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当四半期の研究開発費は50百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「鋼管杭と既成コンクリート杭を組み合わせて使用することができる「コン剛パイル工法」を開発し、国土交通省より大臣認定を取得いたしました。」
コン剛パイル工法の開発及び国土交通省の大臣認定取得を実現した。加えて、地熱トルネード工法の第一号案件を施工し、当期の研究開発費は5億36百万円、特許出願数は18件となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億94百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は4億94百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億80百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2億80百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、94百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費94百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「従来のストレート杭を用いる「ＢＡＳＩＣ工法」の支持力性能を向上させた「ＭＡＧＮＵＭ－ＢＡＳＩＣ工法」を開発し、国土交通省より大臣認定を取得いたしました。また、地中熱利用杭工法である「地熱トルネード工法」の実証実験により工法を完成させ、本格的な営業展開を開始いたしました。」
MAGNUM-BASIC工法の大臣認定、ジョイントカプラ工法の評定、地熱トルネード工法の完成・営業開始、123N/mm2パイルの追加評定取得など、研究開発の具体的な成果が進んだ。研究開発費は4億74百万円、特許出願は24件である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億58百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費258百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、220百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費220百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、79百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費79百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度は首都圏再開発物件の杭工事に適応した工期短縮、コスト縮減を可能とする拡底場所打ち杭工法であるＪＳＨＲ工法を開発し、（一財）日本建築センターでの評定を取得いたしました。」
JSHR工法の開発・評定取得のほか、新規杭材の評定申請、JIS認証・評定更新にも取り組んでいる。