鉄筋・セメント・重油等の資材価格変動
FY2017に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-11-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。36社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- 2026-11-06再掲決算説明資料
「利益面は資材、原材料費及び運賃価格が継続して上昇しており、販売価格への価格転嫁及び製品原価低減、一般管理費の削減に引き続き努めてまいります。」
資材・原材料費及び運賃価格の上昇を継続的な懸念として記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「将来的な国内市場の縮小リスクや資材・原材料・エネルギー価格等の高騰による影響もあり、予断を許さない状況にあります。」
資材・原材料・エネルギー価格の高騰が事業環境上の懸念であるとの認識を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、先行きが見通せない資材・原材料・エネルギー価格の高騰や物流の2024年問題による影響等もあり、予断を許さない状況であります。」
資材・原材料・エネルギー価格の高騰が先行き不透明要因であるとの認識を、物流問題とともに継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの工事事業及び製造・販売事業において、エネルギー価格や原材料をはじめとする各種資材価格は、不安定な外的要因の影響を受ける可能性が高く、価格の高騰により当社グループの収益を圧迫する可能性があります。」
エネルギー・原材料等の資材価格高騰が収益を圧迫する可能性と、販売価格転嫁・適正価格調達による対応を継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「足元では資材・原材料・エネルギー価格の高騰が続き」
資材・原材料・エネルギー価格の高騰が継続しているとの認識を再確認している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、公共投資が耐震、長寿命化、老朽化対策などの既存インフラの維持管理や防災・減災対策へシフトしていくなか、インフラ整備工事への対応や、高騰する資材・原材料等の販売価格への転嫁並びに製造原価及び一般管理費の削減等に取り組んで参りました。」
資材・原材料価格高騰に対し、販売価格への転嫁、製造原価削減、一般管理費削減を継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「インフラ整備工事への対応や、高騰する資材・原材料等の販売価格への転嫁並びに製造原価及び一般管理費の削減等に取り組んで参りました。」
資材・原材料価格の高騰に対し、販売価格への転嫁、製造原価削減、一般管理費削減を対応策として継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「このため、購買部門と、製造部門などの関連部門が連携して適正な価格での調達を図ることや、早期の販売価格転嫁等により影響を最小限に留めるよう努めております。」
エネルギー・原材料等の資材価格高騰リスクに対し、関連部門の連携、適正価格での調達、早期の販売価格転嫁を対応策として記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「高騰する資材・原材料等の販売価格への転嫁や製造原価及び一般管理費の削減等に取り組んで参りました。」
資材・原材料価格高騰が継続する中、販売価格への転嫁、製造原価削減、一般管理費削減という具体的な対応を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少や資材・原材料価格の高騰等の要因により営業利益が２億10百万円（前年同四半期比45.4％減）」
資材・原材料価格の高騰が、営業利益減少の要因として引き続き実績に影響していると記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上高の減少や資材・原材料価格の高騰等の要因により営業損失が40百万円（前年同四半期は営業利益３億11百万円）となりました。」
資材・原材料価格の高騰が、従来の可能性としてのリスク記載にとどまらず、営業損失の要因として実際の業績に影響したと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「エネルギー価格や原材料をはじめとする各種資材価格の急激な上昇などの経済情勢を背景に、厳しい経営環境となるものと予想されます。」
従来の資材価格高騰リスクから、エネルギー価格・原材料を含む各種資材価格の急激な上昇を伴う厳しい経営環境へ記述が強まっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「購買部門と製造部門が連携し適正な価格での調達を図るとともに、原価改善等を推進しております。」
資材価格変動リスクに対し、購買・製造部門の連携による調達と原価改善を対応策として明示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「人手不足や資材価格の高騰など楽観できない状況が想定されます。」
資材価格の高騰が九州圏内の建設市場における懸念要因であるとの記載を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「原油など各種原材料価格の上昇や、労働者不足による人件費上昇などの影響が懸念されるものの」
鉄筋・セメント・重油等の資材価格変動リスクに関連して、原材料価格の上昇と人件費上昇を経済環境上の懸念として記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「建設業界の人手不足や資材価格の高騰等により入札が不調に終わるケースが相次いでおります。」
資材価格の高騰が、収益を圧迫する可能性としての記載にとどまらず、入札不調につながる事例が相次いでいると記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが使用する主要な原材料である鉄筋、セメント、重油等の資材価格は不安定な外的要因の影響を受ける可能性が高く、価格の高騰により当社グループの収益を圧迫する可能性があります。」
鉄筋、セメント、重油等の価格高騰が収益を圧迫する可能性を、原材料価格変動リスクとして明示している。