ジオスター（5282）・施策再掲
働き方改革とリモートワークによる生産性向上
FY2021に初出。5回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による業務効率化23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「特に子育て世帯については在宅勤務の活用を促進し、全スタッフ部門で月1回以上の利用者割合70％以上を目指してまいります。」
フレックス制度・在宅勤務制度の導入を前提に、全スタッフ部門で月1回以上の在宅勤務利用者割合70％以上を目指す目標を継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「子育て世代につきましては在宅勤務利用率の向上として全スタッフ部門におきまして１回／月以上の利用率７０％以上を目指してまいります。」
従来のフレックス制度・在宅勤務制度の導入から、全スタッフ部門で月1回以上利用する割合70％以上という測定可能な在宅勤務利用目標へ約束を拡大している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2024年4月よりフレックス制度の導入や在宅勤務制度を導入するなど職場環境整備を行っております。」
働き方改革・ワークライフバランスに関して、2024年4月からフレックス制度及び在宅勤務制度を導入する具体的な施策の実施時期を記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「さらに人口減少時代において、仕事と生活の調和（ワークライフバランス）の実現に向けた取り組みを、「企業の活力や競争力の源泉である、有能な人材確保・育成・定着の可能性を高めるもの」と捉えます。そして業務の見直し等により、生産性向上につなげる活動を行っております。」
従来のリモートワーク導入を含む働き方改革の記述から、人材確保・育成・定着、ワークライフバランス及び業務見直しによる生産性向上を軸とする社内環境整備の記述へ広がっている。 - FY2021初出有価証券報告書
「業務効率化とシステム化、人材開発による社員の能力向上を通じ生産性向上を図り、労働時間をより適正化する真の働き方改革に取り組みます。また新型コロナウイルス感染症対策としてリモートワークの導入を実施し、社員の安全を確保しつつ業務改善を推進してまいります。」
業務効率化・システム化・人材開発による生産性向上と労働時間適正化を掲げ、感染症対策としてリモートワークを導入する施策を初めて重点課題として記載している。