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トーヨーアサノ(5271)・目標前進

自己資本比率30%・ROE8%の中長期目標

FY2020に初出。24回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2027-H1。

24記載
7年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021-Q1 – FY2021悪化FY2022-Q2 – FY2023-Q1前進FY2025-H1 – 2026-04-102020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 420242025: 220252026: 42026
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自己資本比率・ROEの複合財務目標19社が書いているテーマ・逆風2社・追い風17社

トーヨーアサノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より5年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 28.88 28.23 26.97」

    自己資本比率は当中間期末28.23%となり、前年度末26.97%から上昇した。中長期的な目安である30%にはなお未達だが、目標に近づいている。
  2. 2026-10-09前進決算

    「自己資本比率 2027年2月期中間期 28.2」

    自己資本比率は2026年2月期の27.0%から28.2%へ上昇し、30%の中長期目標に近づいている。
  3. FY2026悪化有価証券報告書

    「具体的な目標である中長期的なROE8%に対して、実績△5.5%、自己資本比率30%に対して27.0%となりました。」

    ROEは目標8%に対して△5.5%となり、自己資本比率も目標30%に対して27.0%で未達となった。前年度のROE8.9%から大幅に低下している。
  4. 2026-04-10前進決算

    「2026年2月期 14,400 3,883 27.0」

    自己資本比率は前期の26.0%から27.0%へ上昇し、30%の中長期目標に近づいたが未達である。
  5. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 27.01 28.88 25.99」

    自己資本比率は前年同期の27.01%から28.88%へ上昇し、中長期的な目安である30%に近づいたが、なお未達である。
  6. FY2025前進有価証券報告書

    「併せて、中期経営計画の目標値であるROE8%に対して、実績は8.9%、自己資本比率30%に対して、26.0%となりました。」

    ROEは中長期目標8%を上回る8.9%となった一方、自己資本比率は26.0%で30%目標には未達となっている。
  7. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 24.38 27.01 26.17」

    自己資本比率は前年同期の24.38%および前連結会計年度末の26.17%から、当中間期末には27.01%へ上昇した。中長期的な目安である30%にはなお未達だが、直近の水準から改善している。
  8. FY2025-Q1年度末比低下も前年同期比上昇有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 22.46 25.67 26.17」

    自己資本比率は25.67%で、前連結会計年度末の26.17%から低下した一方、前年同期の22.46%を上回った。中長期目標の30%には未達である。
  9. FY2024前進有価証券報告書

    「具体的な目標である中長期的なROE8%に対して、実績16.4%、自己資本比率30%に対して26.2%でありました。」

    ROEは中長期目標8%を上回る16.4%となり、自己資本比率も前年度の22.8%から26.2%へ改善した。一方、自己資本比率30%の目安には未達である。
  10. FY2024-Q3前四半期比低下・年度末比上昇有価証券報告書

    「自己資本比率(%) 20.73 24.01 22.84」

    自己資本比率は当第3四半期末24.01%で、前連結会計年度末22.84%を上回る一方、前第2四半期末の24.38%からは低下している。中長期的な目安である30%にはなお達していない。
  11. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 21.66 24.38 22.84」

    当第2四半期末の自己資本比率は24.38%で、前年同期の21.66%および前連結会計年度末の22.84%を上回った。中長期的な目安である30%にはなお達していないが、直近の水準から改善している。
  12. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「自己資本比率(%) 20.17 22.46 22.84」

    当第1四半期末の自己資本比率は22.46%で、前連結会計年度末の22.84%から低下しており、中長期的な自己資本比率30%の目安には引き続き未達である。
  13. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 18.33 20.73 20.89」

    自己資本比率は当第3四半期末20.73%で、前連結会計年度末20.89%から低下している。中長期的な自己資本比率30%の目安には引き続き未達である。
  14. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 20.66 21.66 20.89」

    自己資本比率は前年同期の20.66%および前連結会計年度末の20.89%から、当第2四半期末には21.66%へ上昇した。中長期的な30%の目安には未達だが、直近の水準からは改善している。
  15. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 21.15 20.17 20.89」

    自己資本比率は前連結会計年度末の20.89%から20.17%へ低下し、中長期的な自己資本比率30%の目安との差が拡大している。
  16. FY2022悪化有価証券報告書

    「具体的な目標である中長期的なROE8%に対して、実績3.2%、自己資本比率30%に対して20.9%でありました。」

    中長期目標のROE8%および自己資本比率30%に対し、実績はそれぞれ3.2%、20.9%で、目標未達を通期で明示している。ROEは前年度の4.8%から低下した。
  17. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 20.02 18.33 20.23」

    自己資本比率は前年同期の20.02%から18.33%へ低下し、長期的な自己資本比率30%の目安に対する水準がさらに低下している。
  18. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 22.68 20.66 20.23」

    自己資本比率は前年同期の22.68%から20.66%へ低下し、長期的な自己資本比率30%の目安に対する水準が低下している。前連結会計年度末の20.23%は上回っている。
  19. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 21.60 21.15 20.23」

    自己資本比率は前年同期の21.60%から21.15%へ低下した一方、前年度末の20.23%からは21.15%へ上昇している。中長期的な自己資本比率30%の目安に対しては未達だが、直近年度末比では改善している。
  20. FY2021悪化有価証券報告書

    「具体的な目標である中長期的なROE8%に対して、実績4.8%、自己資本比率30%に対して20.2%でありました。」

    中長期目標であるROE8%および自己資本比率30%に対し、実績はそれぞれ4.8%、20.2%であり、目標未達の実績を通期で明示している。
  21. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 22.38 20.02 22.74」

    自己資本比率は前年同期の22.38%から20.02%へ低下し、長期的な自己資本比率30%の目安に対する現時点の水準がさらに低下している。
  22. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 25.08 22.68 22.74」

    自己資本比率が前年度末の22.74%から22.68%へ低下しており、長期的な自己資本比率30%の目安に対する現時点の水準が引き続き低い。
  23. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「自己資本比率 (%) 22.42 21.60 22.74」

    自己資本比率が前年同期の22.42%から21.60%へ低下しており、長期的な自己資本比率30%の目安に対する現時点の水準が低下している。
  24. FY2020初出有価証券報告書

    「第6次中期経営計画(2019~2021年度)も引き続き財務の安定性向上に取り組み長期的な目安として自己資本比率30%に向けて取り組んでまいります。収益性指標につきましては、「自己資本利益率(ROE)」を重要指標と位置付け、長期的に8%以上を目標として収益性の向上に努めてまいります。」

    第6次中期経営計画における財務安定性・収益性の目標として、自己資本比率30%とROE8%以上を初めて独立したテーマとして記載している。
一緒に動いた変遷

「金利上昇による金融費用増加リスク」は、この変遷が動いた24回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

16139986★123456
  1. ★この変遷
  2. 1金利上昇による金融費用増加リスク16回
  3. 2コスト競争力の強化による収益性の向上13回
  4. 3原油価格・新興国減速・為替株価変動による景気下振れリスク9回
  5. 4次期期末配当50円の予定9回
  6. 5支払期日に支払いを実行できなくなる流動性リスク8回
  7. 6第5次中期3ヵ年経営計画に基づく有利子負債の圧縮6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーヨーアサノの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-09の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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