セメント・鋼材・LNG等の市場価格上昇リスク
FY2017に初出。19回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
トーヨーアサノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「損益につきましては、主力商圏における需要低迷及び価格競争の激化に加えて、中東情勢の影響による原材料価格の上昇などにより、当第２四半期連結累計期間の売上高は6,186百万円（前中間連結会計期間比13.6％減）、営業利益は296百万円（前中間連結会計期間比60.9％減）となりました。」
原材料価格上昇が中東情勢の影響によって生じ、需要低迷・価格競争とともに営業利益の減少要因として実績に表れている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、主要原材料としてセメント、鋼材、ＬＮＧ等の仕入れを行っておりますが、このような素材およびエネルギーは市場価格の影響により大きく変動いたします。」
セメント、鋼材、LNG等の市場価格変動が業績に影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、主要原材料としてセメント、鋼材、ＬＮＧ等の仕入れを行っておりますが、このような素材およびエネルギーは市場価格の影響により大きく変動いたします。」
セメント、鋼材、LNG等の市場価格変動と業績への影響可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「2024年問題、人手不足、原材料高騰などの影響を受けて、建設市場には非常に強い供給制約がかかり、量的な環境は極めて厳しい状況で推移いたしました。」
原材料高騰が人手不足や2024年問題とともに建設市場の供給制約を強める要因として記載され、量的環境が極めて厳しいと説明している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年度につきましては、長時間労働規制、人手不足等を背景とした運賃、原材料価格等の上昇により、原価は再び上昇する可能性が高いと想定しております。」
原材料価格高騰が続くとの従来の説明から、2023年度には原価高騰にピークアウトが見られたものの、2024年度には長時間労働規制や人手不足を背景に運賃・原材料価格が再上昇する可能性が高いという説明へ変化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化や原材料・エネルギー価格の高騰により、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
原材料・エネルギー価格の高騰は引き続き事業環境上の下押し要因として記載されている。一方、基礎事業ではコスト削減等により利益改善も記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「事業環境は大変厳しく、足元での原材料価格も高騰しておりましたが、徹底したコスト管理を実施した結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,424百万円（前年同四半期比0.3％減）、営業利益は27百万円（前年同四半期は５百万円の損失）となりました。」
原材料価格の高騰は継続しているが、徹底したコスト管理によりコンクリートセグメント事業の営業利益が前年同期の損失から27百万円の利益へ改善しており、価格上昇の業績影響は一定程度緩和されたと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「事業環境は大変厳しく、足元での原材料価格も高騰しておりましたが、徹底したコスト管理を実施した結果」
原材料価格の高騰が続くリスクを引き続き記載している。一方、コスト管理により当四半期のコンクリートセグメント事業は営業利益を確保したと説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「わが国の企業物価指数の伸び率が40年ぶりの高水準を記録するなど、原材料価格の高騰が極めて強い利益の押し下げ要因として懸念されます。」
原材料価格の高騰が企業物価指数の40年ぶりの高水準と結び付けて記載され、コンクリート二次製品事業では営業利益が前年同期比24.8％減少するなど、収益への影響が顕在化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当初想定よりも市況品等の原材料価格が上昇したことや、超繁忙期に対応するための人件費・製造経費等が大幅に増加した結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は6,466百万円（前年同四半期比14.7％増）、営業利益は192百万円（前年同四半期比21.3％減）となりました。」
原材料価格が当初想定を上回って上昇し、人件費・製造経費の増加とともに営業利益を前年同期比21.3％減少させたと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況において、当社は積極的な営業活動を行いましたが、原材料価格高騰の影響の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は3,545百万円（前年同四半期比7.0％増）、営業利益は7百万円（前年同四半期比94.2％減）となりました。」
原材料価格高騰がコンクリートパイル部門の利益を押し下げ、営業利益が前年同期比94.2％減となったと記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、世界的な景気回復の影響等により、原材料価格は上昇基調にあり、特に鋼材価格は高騰しております。国内景気の回復が力強さに欠ける中で、原材料価格の高騰は収益性に対して大きな下押し圧力と懸念されます。」
原材料価格の上昇基調、とりわけ鋼材価格の高騰が実際の事業環境として記載され、収益性への下押し圧力と明示されているため、価格上昇リスクが顕在化・深刻化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、市場価格の変動に細心の注意を払い、仕入業者との対話などを通じて仕入れ価格の低減に日々努めておりますが、当社の影響が及ばない市場価格の上昇が発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格の上昇リスクを継続して記載し、仕入業者との対話を通じた仕入価格低減の対応を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、セメント、鋼材、ＬＮＧ等の仕入れを行っておりますが、このような素材およびエネルギーは市場価格の影響を大きく受けます。当社グループは、市場価格に最新の注意を払い、仕入価格の低減に努めておりますが、市場価格の上昇が想定を上回る場合等において当社グループに影響を及ぼす可能性があります。」
セメント、鋼材、LNG等の市場価格上昇が仕入価格や業績に影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、セメント、鋼材、ＬＮＧ等の仕入れを行っておりますが、このような素材およびエネルギーは市場価格の影響を大きく受けます。当社グループは、市場価格に細心の注意を払い、仕入原価の低減に努めておりますが、市場価格の上昇が想定を上回る場合等において当社グループに影響を及ぼす可能性があります。」
セメント、鋼材、LNG等の市場価格上昇が仕入原価を通じて業績に影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「コンクリートパイル事業・工事事業におきましては、昨年度に引き続き原材料費の上昇、人手不足緩和のための増員といったコスト増が予想されますが」
原材料費の上昇が実際のコスト増加要因として記載されており、市場価格上昇リスクが一部顕在化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、セメント、鋼材、ＬＮＧ等の仕入れを行っておりますが、このような素材およびエネルギーは市場価格の影響を大きく受けます。当社グループは、市場価格に細心の注意を払い、仕入原価の低減に努めておりますが、市場価格の上昇が想定を上回る場合等において当社グループに影響を及ぼす可能性があります。」
素材・エネルギーの市場価格上昇が仕入原価を通じて業績に影響する可能性を、独立したリスクとして記載している。