品質向上・原価低減・販売強化による経営体質強化
FY2016に初出。31回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は原価低減活動に継続的に取り組む一方、受注に繋げる設計織込活動、工期短縮に資するプレキャスト化の提案に、CIM（3D空間モデル、3Dプリンターモデル等のデジタル技術）を積極的に活用した受注活動を、販売・設計部門が一体となり行いました。」
原価低減、設計織込み、プレキャスト化提案、CIM活用による受注活動を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「営業においては、受注に繋げる3Ｄ技術を駆使した設計織込み活動及び選別受注に注力するとともに、工期短縮に資するプレキャスト化提案など現場のニーズに直結する営業を推進します。製造部門では、重点工場の設備更新を順次実施し、品質向上及び高騰する原材料に対処しつつ、生産効率を高めるなどして原価低減に取り組みます。」
設計織込み、選別受注、プレキャスト化提案、重点工場の設備更新、品質向上、生産効率向上、原価低減を一体の経営体質強化策として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を図り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないと再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「製造部門では、重点工場を中心に設備更新を進め、品質向上及び原価低減に弛まず取り組みます。」
営業面の設計織込み・選別受注、製造面の設備更新・品質向上・原価低減、販管費等の節減を通じた経営体質強化を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社の事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないと再確認している。品質管理、原価低減、販管費節減等について新たな達成数値は示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社では、従業員への時差出勤奨励、在宅勤務の指示など職場での感染予防策に取り組み、客先へはそれぞれの事情に配慮した新型コロナ対応措置を講じ、受注物件の製造・納入を着実に進めました。営業活動においては選別受注に力点を置き、コロナ禍で減少し限られた機会を捉えて設計織込みにあたりました。」
選別受注、設計織込み、受注物件の製造・納入を継続し、感染症流行下での営業・製造面の対応を具体的に記載している。品質管理、原価低減、販管費削減等について新たな達成数値は示されていない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「営業部門では選別受注を推進し、加えて将来の確実な受注に繋げるべく設計織込み活動に注力いたします。製造部門では生産性を高めるための設備更新を進め、原価低減に弛まず取り組むとともに、生産活動の礎である安全・衛生に配慮した労働環境の整備を図ります。全社共通の課題である販管費の節減、棚卸資産の削減による収益性向上・経営体質強化の取り組みを継続して進め、将来を見据えた人材の確保・育成を図ってまいります。」
従来の品質管理、原価低減、設計織込み、販管費・棚卸資産削減に加え、選別受注、設備更新、安全・衛生に配慮した労働環境、人材の確保・育成を具体的な課題として明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。品質管理、原価低減、販管費節減等について新たな達成数値は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「製造部門では徹底した原価見直し・低減を、営業部門では設計織込みを基本とする受注活動を、それぞれ推進してまいります。品質管理体制の点検・整備を進め、販管費の節減、棚卸資産の削減によって利益向上を図り、経営体質強化に繋げてまいります。」
品質、原価、販管費、棚卸資産の改善策に加え、営業面では従来の製品・工法の優位性訴求から、設計織込みを基本とする受注活動として具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。品質管理、原価低減、販管費節減等について新たな達成数値は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。品質管理、原価低減等について新たな達成数値は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。品質管理、原価低減等の新たな達成数値は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製造部門では品質管理体制強化と原価の徹底見直し・低減を進め、営業部門では当社製品・工法の優位性を訴えた受注活動を推進してまいります。また販管費節減、棚卸資産削減による収益の向上、経営体質の強化を図ってまいります。」
品質管理、原価低減、製品・工法の優位性を訴えた受注活動、販管費節減、棚卸資産削減による経営体質強化を具体策として再掲している。新たな達成数値は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。品質管理、原価低減、棚卸資産削減等の新たな進捗は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「◇三位一体の改革改善にて、たえず活性化を計り継続的な利益を追求する。」
継続的な改革改善を通じて利益を追求する方針を再掲している。前期に記載された品質管理、原価低減、棚卸資産削減等の個別施策について新たな進捗は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また製造現場では品質管理向上と原価低減を一層進め、営業面では当社製品・工法の優位性を活かして拡販に努め、棚卸資産削減、販管費の見直しを行い、収益の向上、経営体質の強化に取り組んでまいります。」
製造、営業、資産管理、販管費の各面で具体策を挙げ、収益向上と経営体質強化を進めるとしている。