セメント・エネルギー価格の上昇
FY2016に初出。23回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-07。
ノザワがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- 2026-08-07悪化決算
「中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高止まりやナフサの供給制約により石油化学系資材の調達リスクが高まったこと等から先行き不透明な状況で推移しました。」
原油価格の高止まりとナフサの供給制約を背景に、石油化学系資材の調達リスクが高まったと記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当期の原材料・エネルギー価格については、原材料は一貫して上昇、人件費についてもベースアップの実施や外注費上昇によって増加、これらにより製造原価は前期比２億円の増加となりましたが、ＮＮＰＳ（ノザワ・ニュー・プロダクション・システム）改善活動を強力に推進、原材料・エネルギー使用量低減を実現し、原価上昇を0.6億円に留めました。」
原材料価格の一貫した上昇、ベースアップ・外注費上昇による人件費増加が発生し、製造原価を２億円押し上げた。NNPSによる低減効果を含めても原価上昇は0.6億円となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当期の原材料・エネルギー価格については、原材料は一貫して上昇、電力・ガスについても下半期より再び上昇に転じ、原材料・エネルギー価格の上昇により3.2億円原価を押し上げました。」
原材料は一貫して上昇し、電力・ガスも下半期から再上昇した結果、原材料・エネルギー価格だけで原価を3.2億円押し上げたと具体化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、社会経済活動の正常化を背景として景気は緩やかな持ち直しが見られたものの、ウクライナ侵攻や中東情勢の緊迫化等、世界経済の不確実性の高まりを受け、先行きは不透明な状況で推移しました。建築材料業界におきましても、不安定な国際情勢や円安の加速等による原材料・エネルギー価格の高止まり等厳しい経営環境が継続しており、予断を許さない状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高止まりが継続するなか、その背景として不安定な国際情勢と円安の加速を新たに明示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「建築材料業界におきましても、こうした物価上昇を背景とした原材料・エネルギー価格高騰の継続により、厳しい経営環境が続いております。」
原材料・エネルギー価格高騰が継続し、厳しい経営環境が続いていると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「建築材料業界におきましても、製造に使用する原材料の高騰は収まる気配がなく、依然として先行き不透明な事業環境が続いております。」
製造に使用する原材料の高騰が収まらず、原材料価格上昇リスクが継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかし、原材料・エネルギー価格は異常な勢いで価格が上昇しました。各要素の前期比上昇率は原材料で平均15％、ガスで63％、電力で55％、それぞれ上昇し、9.5億円の減益となりました。」
原材料平均15％、ガス63％、電力55％の価格上昇と、それによる9.5億円の減益を開示し、価格上昇の影響をより大きく具体化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の収束は未だ見通せないながらも、景気は緩やかに持ち直す動きが見られましたが、一方で資源の価格上昇及び供給面での制約が影響を強めており、景気の下振れが懸念される状況で推移しました。建築材料業界におきましても、世界的な資源価格高騰に伴う原材料・エネルギー価格の上昇により、経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」
資源価格上昇と供給制約の影響が強まり、世界的な資源価格高騰に伴う原材料・エネルギー価格上昇が厳しい経営環境の継続要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「建築材料業界におきましても、資源の高騰により原材料仕入価格や電力・ガス価格の上昇が相次ぎ、経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」
従来の原材料・物流費等の上昇に加え、資源高を背景とする原材料仕入価格、電力・ガス価格の上昇が相次いでいると記載している。実際に営業利益は前年同期比28.7％減少した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「建築材料業界におきましても、建築工事受注動向は安定を欠き、また、コロナ感染症に端を発する原材料・資材価格の高騰の影響が日々増しており、予断を許さない状況が続いております。」
原材料・資材価格の高騰が実際に進行し、その影響が日々増していると記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、上記の売上高の減少に加え、前年より続く物流費等の高騰、人件費の増加等により、営業利益は８億93百万円（前年同期比56.7％減少）、経常利益は９億７百万円（前年同期比56.2％減少）となりました。」
前年から続く物流費等の高騰と人件費の増加が実際に発生し、営業利益・経常利益の大幅な減少要因となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面については、上記の売上高の減少に加え前年より続く物流費等の高騰、人件費の増加等により、営業利益は３億67百万円（前年同期比73.7％減少）、経常利益は３億79百万円（前年同期比73.0％減少）となりました。」
前年から続く物流費等の高騰と人件費の増加が実際に発生し、営業利益・経常利益の大幅な減少要因となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原材料価格・物流費・人件費の高騰などから、営業利益は前期比３億65百万円減少の23億26百万円、経常利益は前期比４億３百万円減少の23億13百万円となりました。」
原材料価格・物流費・人件費の高騰が実際に発生し、営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、売上高は伸長したものの原材料費・物流費・人件費の増加等により、営業利益は20億64百万円（前年同期比5.2％減少）、経常利益は20億71百万円（前年同期比5.9％減少）となりました。」
原材料費・物流費・人件費の増加が実際に発生し、売上高が伸長する一方で営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面については、主力である押出成形セメント製品売上高は伸長したものの、原材料・物流費・人件費の増加等により、営業利益は13億97百万円（前年同期比4.6％減少）、経常利益は14億８百万円（前年同期比4.8％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億43百万円（前年同期比5.7％減少）となりました。」
原材料価格を含む原材料・物流費・人件費の増加が実際に発生し、利益減少の要因として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面については、原材料、物流費、人件費の増加等があったものの、主力である押出成形セメント製品の伸長により、営業利益は７億１百万円（前年同期比1.8％減少）、経常利益は７億24百万円（前年同期比0.3％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億98百万円（前年同期比3.3％増加）となりました。」
原材料、物流費、人件費の増加が実際に発生したが、主力製品の伸長により経常利益と四半期純利益は前年同期比で増加した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「工事の伸び悩みや原材料価格高騰、物流費・人件費の増加などから、営業利益は26億91百万円（前期比18.8%減少）、経常利益は27億16百万円（前期比16.9%減少）となりました。」
原材料価格の高騰が物流費・人件費の増加等とともに利益減少の要因として実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、製造原価並びに経費削減に努めてまいりましたが、工事売上の伸び悩みや原材料価格高騰などから、営業利益は21億76百万円（前年同期比17.6％減少）、経常利益は22億円（前年同期比13.9％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億12百万円（前年同期比12.1％減少）となりました。」
原材料価格高騰が実際に発生し、工事売上の伸び悩みとともに利益減少の要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社製品の主な原料はセメントであり、また製造工程上、天然ガス・灯油・潤滑油等を使用しています。原材料及びエネルギーの価格の動向は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
セメント、天然ガス、灯油、潤滑油などの原材料・エネルギー価格変動を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料及びエネルギーの価格の動向は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
主原料のセメント及び天然ガス・灯油・潤滑油などの価格変動を挙げている。